低線量らせんＣＴを用いた革新的な肺がん検診手法の確立に関する研究

文献情報

文献番号

201118035A

報告書区分

総括

研究課題名

低線量らせんＣＴを用いた革新的な肺がん検診手法の確立に関する研究

研究課題名（英字）

-

課題番号

H22-3次がん・一般-020

研究年度

平成23(2011)年度

研究代表者(所属機関)

中山　富雄(地方独立行政法人大阪府立病院機構　大阪府立成人病センター　がん予防情報センター疫学予防課)

研究分担者(所属機関)

長尾　啓一(国立大学法人　千葉大学総合安全衛生管理機構)
新妻　伸二(新潟労働衛生協会プラーカ健康増進センター)
吉村　明修(日本医科大学　呼吸器・感染・腫瘍内科)
中川　徹(（株）日立製作所　日立健康管理センタ)
西井　研治(岡山県健康づくり財団付属病院)
岡本　直幸(神奈川県立がんセンター　臨床研究所　がん予防・情報研究部門)
佐藤　雅美(鹿児島大学医学部大学院医歯学総合研究科　先進治療科学専攻循環器・呼吸器病学)

研究区分

厚生労働科学研究費補助金疾病・障害対策研究分野第３次対がん総合戦略研究

研究開始年度

平成22(2010)年度

研究終了予定年度

平成25(2013)年度

研究費

14,500,000円

研究者交替、所属機関変更

-

研究報告書（概要版）

研究目的

我が国では、胸部単純Ｘ線と喀痰細胞診を用いた肺がん検診が広く行われてきたが、効果の大きさは他のがん検診に比べれば必ずしも十分ではない。肺末梢発生肺がんを主な標的として、低線量ＣＴを従来の単純Ｘ線の代わりに用いた肺がん検診に、受診者集団の肺癌死亡を減少させる効果を示すことを目的とする。

研究方法

ＣＴ検診群47,185名、通常検診群84,496名を平成20年12月31日まで異動情報を把握した。解析は対象を喫煙者(過去喫煙者含む)と非喫煙者に分けて、通常検診群の死亡率を基準としたCT検診群の死亡ハザード比をPoisson regressionで求めた。喫煙者については、性･登録時年齢･喫煙指数･地域をモデルに加えて調整し、非喫煙者については、性･年齢･地域を調整した。分析は全登録者（単回受診者を含む）と二回以上連続受診者の二通りについて行った。またCT検診の持続効果を見るために追跡期間を0-5.9年、6-7.9年、8年以上に分けて解析した。

結果と考察

喫煙者で、全受診者でみると、肺癌死亡ハザードの低下は、全死因ハザードの低下とほぼ同じであり、セルフセレクションバイアスによるものと考えられたが。2回以上連続受診者に限ると全死因死亡ハザードは１のままで、肺がん死亡ハザードは0.75であった。
非喫煙者については、肺癌死亡ハザード比が0.34と大幅に低下していたが、追跡期間を延長するとハザード比は8年未満で0.45、8年以上で0.63と徐々に増大した。一方2回以上連続受診者に限った解析では、6年以上8年未満の追跡期間でも肺癌死亡ハザード比は0.41(95%信頼区間0.12-0.90)と有意に低下していた。8年以上に追跡期間を延長するとハザード比は0.33と低下したものの有意差は消失した。CT検診の効果は単回受診者を多く含む集団だと8年以上は継続しない可能性が示唆された。

結論

CT肺がん検診の有効性を評価するコホート研究の解析では、喫煙者では2回以上連続受診者に限ると追跡期間6年以上でハザード比が低下する傾向が見られた。非喫煙者では追跡期間が8年以上でハザード比が上昇し、効果が8年以上遷延しない可能性が示唆された。