日中間におけるがんの予防・検診・診断・治療の向上のための調査研究

文献情報

文献番号
201118014A
報告書区分
総括
研究課題名
日中間におけるがんの予防・検診・診断・治療の向上のための調査研究
課題番号
H21-3次がん・一般-014
研究年度
平成23(2011)年度
研究代表者(所属機関)
井上 真奈美(独立行政法人 国立がん研究センター がん予防・検診研究センター 予防研究部)
研究分担者(所属機関)
  • 祖父江 友孝(大阪大学大学院 医学系研究科)
  • 片野田 耕太(独立行政法人 国立がん研究センターがん対策情報センターがん統計研究部)
  • 林 櫻松(リン インソン)(愛知医科大学 医学部)
  • 戸塚 ゆ加里(独立行政法人 国立がん研究センター研究所 発がんシステム研究分野)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 第3次対がん総合戦略研究
研究開始年度
平成21(2009)年度
研究終了予定年度
平成23(2011)年度
研究費
14,887,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
平成20年に厚生労働省と中国衛生部間において締結された、衛生及び医学科学に関する協力覚書を受け、日中間におけるがん統計等のがん対策に必要な基礎データの相互比較・分析を行い、がんの要因探索のための研究を展開していく基盤となるチームの編成と情報収集、日中間研究連携の具体的活動、両国間の専門家の交流やがん予防対策研究に関するシンポジウムの開催などを調整、実現する。
研究方法
本年度は、日中両国のがんセンター(日本は国立がん研究センター、中国は中国医学科学院腫瘤医院腫瘤研究所)を中心に、がん予防対策に関連する日中間研究連携を推進するために、本研究において設定した取り組むべきがん予防対策の主要課題、すなわち、がん予防、がん統計、たばこ対策、疫学研究、環境発がん物質について作業チームを編成し研究連携を進めた。
結果と考察
がん予防研究分野では、日中両国におけるがん要因の人口寄与割合について、国別データの確定と論文化・専門誌への報告をほぼ完了した。両国とも、喫煙と感染が最も高く、その他の要因は高くなかった。がん統計分野では、胃、食道、大腸、乳房、子宮、前立腺がんについて、相互に罹患および死亡データを共有して解析することで、中国、日本に共通する動向と異なる動向を確認すると同時に、今後のアジアがん登録ネットワークへの発展に向け、解析のための個別データのハンドリングの可能性について討議した。たばこ対策分野では、日中の現状比較により、成人男性の禁煙試行率を増加と、その際の適切な禁煙サポート、受動喫煙の軽減が、日中共通の対策の必要な優先課題であることが確認され、結果として、たばこの販売価格の値上げ、成人男性をターゲットとしたキャンペーン、電話サポートや禁煙補助薬の無料化などの多角的禁煙サポート法の確立、そして、職場や公共の禁煙化を、共通の方策として提起した。がん疫学研究分野及び環境発がん物質分野では、胃がんや食道がんのハイリスク地域である河北省磁県において、地域の基幹である河北省癌研究所と共同して、胃がん・食道がんの比較症例対照研究を実施することになった。パイロット調査、症例対照研究を実施、最終的には、コホート研究に発展させる。
結論
がん予防・対策に関して検討した各分野について、研究連携の可能な課題が明らかとなった。今後は、各分野において具体的な研究テーマを設定し、適時適切な日中研究連携を進めていく。

公開日・更新日

公開日
2015-05-19
更新日
-

文献情報

文献番号
201118014B
報告書区分
総合
研究課題名
日中間におけるがんの予防・検診・診断・治療の向上のための調査研究
課題番号
H21-3次がん・一般-014
研究年度
平成23(2011)年度
研究代表者(所属機関)
井上 真奈美(独立行政法人 国立がん研究センター がん予防・検診研究センター 予防研究部)
研究分担者(所属機関)
  • 祖父江 友孝(大阪大学大学院 医学系研究科)
  • 片野田 耕太(独立行政法人 国立がん研究センター がん対策情報センター がん統計研究部)
  • 林 櫻松(リン インソン)(愛知医科大学 医学部)
  • 戸塚ゆ加里(独立行政法人 国立がん研究センター研究所 発がんシステム研究分野)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 第3次対がん総合戦略研究
研究開始年度
平成21(2009)年度
研究終了予定年度
平成23(2011)年度
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
平成20年に厚生労働省と中国衛生部間において締結された、衛生及び医学科学に関する協力覚書を受け、日中間におけるがん統計等のがん対策に必要な基礎データの相互比較・分析を行い、がんの要因探索のための研究を展開していく基盤となるチームの編成と情報収集、日中間研究連携の具体的活動、両国間の専門家の交流やがん予防対策研究に関するシンポジウムの開催などを調整、実現する。
研究方法
日中両国のがんセンター(日本は国立がん研究センター、中国は中国医学科学院腫瘤医院腫瘤研究所)を中心に、がん予防対策に関連する日中間研究連携を推進するために、本研究において設定した取り組むべきがん予防対策の主要課題、すなわち、がん予防、がん統計、たばこ対策、疫学研究、環境発がん物質について作業チームを編成し研究連携を進めた。
結果と考察
がん予防研究分野では、日中両国におけるがん要因の人口寄与割合について、国別データの確定と論文化・専門誌への報告をほぼ完了した。両国とも、喫煙と感染が最も高く、その他の要因は高くなかった。がん統計分野では、胃、食道、大腸、乳房、子宮、前立腺がんについて、相互に罹患および死亡データを共有して解析することで、中国、日本に共通する動向と異なる動向を確認すると同時に、今後のアジアがん登録ネットワークへの発展に向け、解析のための個別データのハンドリングの可能性について討議した。たばこ対策分野では、日中の現状比較により、成人男性の禁煙試行率を増加と、その際の適切な禁煙サポート、受動喫煙の軽減が、日中共通の対策の必要な優先課題であることが確認され、結果として、たばこの販売価格の値上げ、成人男性をターゲットとしたキャンペーン、電話サポートや禁煙補助薬の無料化などの多角的禁煙サポート法の確立、そして、職場や公共の禁煙化を、共通の方策として提起した。がん疫学研究分野及び環境発がん物質分野では、胃がんや食道がんのハイリスク地域である河北省磁県において、地域の基幹である河北省癌研究所と共同して、胃がん・食道がんの比較症例対照研究を実施することになった。パイロット調査、症例対照研究を実施、最終的には、コホート研究に発展させる。
結論
がん予防・対策に関して検討した各分野について、研究連携の可能な課題が明らかとなった。今後は、各分野において具体的な研究テーマを設定し、適時適切な日中研究連携を進めていく。

公開日・更新日

公開日
2015-05-19
更新日
-

行政効果報告

文献番号
201118014C

成果

専門的・学術的観点からの成果
日中両国のがんセンター(日本は国立がん研究センター、中国は中国医学科学院腫瘤医院腫瘤研究所)を中心に、がん予防対策に関連する日中間研究連携を推進するために、本研究において設定した取り組むべきがん予防対策の主要課題、すなわち、がん予防、がん統計、たばこ対策、疫学研究、環境発がん物質について作業チームを編成し研究連携を進めることができた。
臨床的観点からの成果
現時点では特記事項なし。
ガイドライン等の開発
現時点では特記事項なし。
その他行政的観点からの成果
現時点では特記事項なし。
その他のインパクト
現時点では特記事項なし。

発表件数

原著論文(和文)
0件
原著論文(英文等)
48件
その他論文(和文)
7件
その他論文(英文等)
4件
学会発表(国内学会)
1件
日本癌学会
学会発表(国際学会等)
0件
その他成果(特許の出願)
0件
「出願」「取得」計0件
その他成果(特許の取得)
0件
その他成果(施策への反映)
0件
その他成果(普及・啓発活動)
0件

特許

主な原著論文20編(論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る)

論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限ります。

原著論文1
Inoue M, Sawada N, Matsuda T, et al.
Attributable causes of cancer in Japan in 2005--systematic assessment to estimate current burden of cancer attributable to known preventable risk factors in Japan.
Annals of Oncology , 23 (5) , 1362-1369  (2012)
原著論文2
Lin Y, Ueda J, Kikuchi S, et al.
Comparative epidemiology of gastric cancer between Japan and China.
World Journal of Gastroenterology , 17 (39) , 4421-4428  (2011)
原著論文3
Tanaka M, Ma E, Tanaka H, et al.
Trends of stomach cancer mortality in Eastern Asia in 1950-2004:Comparative study of Japan, Hong Kong and Singapore using age, period and cohort analysis.
International Journal of Cancer , 130 (4) , 930-936  (2012)
原著論文4
Matsuda T, Marugame T, Kamo K, et al.
Cancer incidence and incidence rates in Japan in 2005: based on data from 12 population-based cancer registries in the Monitoring of Cancer Incidence in Japan (MCIJ) project.
Japanese Journal of Clinical Oncology , 41 (1) , 139-147  (2011)
原著論文5
Tanaka M, Katayama F, Tanaka H, et al.
Hepatitis B and C virus infection and hepatocellular carcinoma in China: a review of epidemiology and control measures.
Journal of Epidemiology , 21 (6) , 401-416  (2011)
原著論文6
Totsuka Y, Kato T, Matsuda S, et al.
In vitro and in vivo genotoxicity induced by fullerene (C60) and kaolin.
Gene and Environment , 33 (1) , 14-20  (2011)
原著論文7
Matsuda T, Marugame T, Kamo K, et al.
Cancer incidence and incidence rates in Japan in 2004: based on data from 14 population-based cancer registries in the Monitoring of Cancer Incidence in Japan (MCIJ) Project.
Japanese Journal of Clinical Oncology , 40 (12) , 1192-1200  (2010)
原著論文8
Katanoda K, Hayashi K, Yamamoto K, et al.
Secular trends in neuroblastoma mortality before and after the cessation of national mass screening in Japan.
Journal of Epidemiology , 19 (5) , 266-270  (2009)
原著論文9
Qiu D, Katanoda K, Marugame T, et al.
Joinpoint regression analysis of long-term trends in cancer mortality in Japan (1958-2004).
International Journal of Cancer , 124 , 443-448  (2009)
原著論文10
Inoue M, Sasazuki S, Wakai K, et al.
Green tea consumption and gastric cancer in Japanese: a pooled analysis of six cohort studies.
Gut , 58 , 1323-1332  (2009)

公開日・更新日

公開日
2015-04-28
更新日
2017-05-25

収支報告書

文献番号
201118014Z