膝痛・腰痛・骨折に関する高齢者介護予防のための地域代表性を有する大規模住民コホート追跡研究

文献情報

文献番号

201115001A

報告書区分

総括

研究課題名

膝痛・腰痛・骨折に関する高齢者介護予防のための地域代表性を有する大規模住民コホート追跡研究

課題番号

H20-長寿・一般-009

研究年度

平成23(2011)年度

研究代表者(所属機関)

吉村　典子(東京大学医学部附属病院　２２世紀医療センター　関節疾患総合研究講座)

研究分担者(所属機関)

中村　耕三(国立障害者リハビリテーションセンター　自立支援局　)
阿久根　徹(東京大学医学部附属病院　２２世紀医療センター　臨床運動器医学講座 )
藤原　佐枝子(放射線影響研究所　臨床研究部)
清水　容子(東京都健康長寿医療センター研究所)
吉田　英世(東京都健康長寿医療センター研究所)
大森　豪(新潟大学　研究推進機構超域学術院)
須藤　啓広(三重大学医学部　整形外科学)
西脇　祐司(東邦大学医学部　衛生学)
吉田　宗人(和歌山県立医科大学医学部整形外科学 )
下方　浩史(国立長寿医療研究センター　予防開発部)

研究区分

厚生労働科学研究費補助金疾病・障害対策研究分野長寿科学総合研究

研究開始年度

平成20(2008)年度

研究終了予定年度

平成24(2012)年度

研究費

53,678,000円

研究者交替、所属機関変更

-

研究報告書（概要版）

研究目的

地域代表性を持つ一般住民を対象とした運動器疾患住民コホートを構築し共通の尺度を使って追跡調査を行うことにより、運動器障害とその主要原因疾患に関する日本人の疫学指標と、危険因子を解明すること、さらにこれら運動器疾患が要介護移行や生活機能低下に及ぼす影響を明らかにすることにより、介護予防対策の推進により健康寿命を延伸し、膝痛・腰痛・骨折などの運動器障害による要介護高齢者を低減させることを目的とする。

研究方法

平成20-21年の2年間で地域代表性を持つ全国８地域からなる世界最大規模の統合コホート(12,019人)とその結果の検証コホート(2,500人)を構築した。平成22年度には統合コホートの全てで、共通検診項目として、要介護度調査を含む統一尺度を導入した第1回追跡調査が進行中であり、統合コホート追跡調査データベースをの構築が開始された。本年度は、追跡調査データベースから、本年度中に要介護認定の有無および要介護認定の時期を特定できた5コホート6地域の65歳以上地域住民4,987人の要介護認定情報を結合し、要介護移行率を推定した。

結果と考察

追跡調査結果からは、膝OA、腰OA、OP、OPによる骨折の発生率および発生者数が明らかになった。加えて統合コホートのうち5コホート6地域の65歳以上地域住民4,987人(平均年齢76.3歳)の要介護認定情報を結合、解析し、要介護移行率は4.52/100人年 (男性4.05/100人年、女性4.76/100人年)であることを明らかにした。さらに要介護移行に関連する要因をみると、性別は関連しないが、年齢が強く関与し、地域差が大きいことを明らかにした。分担研究からは、地域住民における握力、筋量、歩行時間、片足立ち時間の基準値の設定と運動機能指標の要介護との関連、日常生活活動項目の低下と要介護との関連の検討、高齢者の身体状態と骨折リスクとの関連、地域在住後期高齢者女性における膝痛・腰痛と新規要介護認定との関連、地域在住高齢者における要介護リスクの検討、KOAと生活機能の関連性および下肢筋力訓練の介入効果、要介護認定に対する膝OA、OPの影響、脊柱後弯と将来の日常生活活動度低下との関連、地域コホートにおける頚髄圧迫や腰部脊柱管狭窄症と運動機能との関連、一般住民における加齢に伴う骨関節疾患の実態と関連要因などに関して、新しい知見を得た。

結論

大規模住民コホートの追跡調査の解析から、わが国の高齢者における要介護移行率を推定し、要介護移行に関連する要因を明らかにした。