文献情報
文献番号
201113009A
報告書区分
総括
研究課題名
再生医療実用化を促進するセルプロセシングセンター運用のための人材育成プロジェクト
課題番号
H21-臨研(教育)・一般-009
研究年度
平成23(2011)年度
研究代表者(所属機関)
前川 平(京都大学医学部附属病院 輸血細胞治療部)
研究分担者(所属機関)
- 高桑 徹也(京都大学大学院医学研究科 人間健康科学系専攻)
- 青山 朋樹(京都大学大学院医学研究科 人間健康科学系専攻)
- 伊吹 謙太郎(京都大学大学院医学研究科 人間健康科学系専攻)
- 笠井 泰成(京都大学医学部附属病院 輸血細胞治療部 )
- 川真田 伸(先端医療振興財団・先端医療センター研究所)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 厚生科学基盤研究分野 医療技術実用化総合研究(臨床研究基盤整備推進研究)
研究開始年度
平成21(2009)年度
研究終了予定年度
平成23(2011)年度
研究費
25,530,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
再生医療を担う人材を育成するためには高度な教育システムを構築する必要がある。本研究においては高度教育システムを構築する事を目的とした。今年度は当該研究の最終年度を迎えるため、集大成の教育システム、今後の継続計画を作成した。
研究方法
人材育成プログラムを以下の三段階に分け、ステップアップ方式で教育プログラムを構築した。
① 細胞育成学総論
② 細胞育成学実践論
③ 実地講習
それぞれにおいてアンケートおよびレポートを作成し、その有効性を判定した。
① 細胞育成学総論
② 細胞育成学実践論
③ 実地講習
それぞれにおいてアンケートおよびレポートを作成し、その有効性を判定した。
結果と考察
① 細胞育成学総論
2011年10月5日から2012年1月18日まで、計14回の系統講義を実施した。講演会の受講者数はのべ352名であった。アンケートの結果、学生にも理解しやすく、好奇心を刺激される内容であったことが明らかになった。しかしながら「将来の進路(就職)に役立つ知識を得ることができたか」という問いに対して31%があまり役に立ってないとの回答があり、今後の工夫が必要と考えられた。
② 細胞育成学実践論
細胞育成学総論を履修した8名を対象に2012年1月23、25、27日に実習を実施した。細胞培養法、品質評価法、セルプロセシングセンターの運用法を理論、実習し、レポート、アンケートを行った。アンケートの結果、多くの内容で有効であったという回答が得られたが、「実習によって細胞治療の概要がイメージできたか」という問いに対して、どちらともいえないと回答した者が1名あり、もう少し工夫が必要と考えられた。
③ 実地講習
実地講習は細胞育成学総論、実践論履修者を対象に英国エジンバラ大学および神戸先端医療振興財団を訪問して実施した。
これまで再生医療の教育システムは実施施設において独自の教育システムあるいは学会主導でワークショップ形式で開催されたものが多く、体系化された教育システムは存在していなかった。今回のシステムにおいては三段階の段階的就学方式を行う事で、実施施設のメンバーとの討論、企業とのシンポジウムにおけるプレゼンテーションなどが可能になった。これは単なる学会発表を行うというようなものではなく、現状の再生医療の法規制、市場動向、ニーズを十分に理解していなければできないことであり、より高度の知識を要求される。今回構築した高度教育システムは斬新なだけでなく、今後の再生医療を促進する最適なモデルケースになりうると考えられる。
2011年10月5日から2012年1月18日まで、計14回の系統講義を実施した。講演会の受講者数はのべ352名であった。アンケートの結果、学生にも理解しやすく、好奇心を刺激される内容であったことが明らかになった。しかしながら「将来の進路(就職)に役立つ知識を得ることができたか」という問いに対して31%があまり役に立ってないとの回答があり、今後の工夫が必要と考えられた。
② 細胞育成学実践論
細胞育成学総論を履修した8名を対象に2012年1月23、25、27日に実習を実施した。細胞培養法、品質評価法、セルプロセシングセンターの運用法を理論、実習し、レポート、アンケートを行った。アンケートの結果、多くの内容で有効であったという回答が得られたが、「実習によって細胞治療の概要がイメージできたか」という問いに対して、どちらともいえないと回答した者が1名あり、もう少し工夫が必要と考えられた。
③ 実地講習
実地講習は細胞育成学総論、実践論履修者を対象に英国エジンバラ大学および神戸先端医療振興財団を訪問して実施した。
これまで再生医療の教育システムは実施施設において独自の教育システムあるいは学会主導でワークショップ形式で開催されたものが多く、体系化された教育システムは存在していなかった。今回のシステムにおいては三段階の段階的就学方式を行う事で、実施施設のメンバーとの討論、企業とのシンポジウムにおけるプレゼンテーションなどが可能になった。これは単なる学会発表を行うというようなものではなく、現状の再生医療の法規制、市場動向、ニーズを十分に理解していなければできないことであり、より高度の知識を要求される。今回構築した高度教育システムは斬新なだけでなく、今後の再生医療を促進する最適なモデルケースになりうると考えられる。
結論
再生医療を担う人材育成教育システムは有用であり、今後の再生医療を促進できる可能性が示唆された。
公開日・更新日
公開日
2012-06-28
更新日
-