熱帯地域における紫外線による眼疾患の実態調査と小児期眼部被曝の影響の解明に関する研究

文献情報

• 文献番号: 201103006A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 熱帯地域における紫外線による眼疾患の実態調査と小児期眼部被曝の影響の解明に関する研究
• 課題番号: H21-地球規模・一般-007
• 研究年度: 平成23(2011)年度
• 研究代表者(所属機関): 佐々木 洋(金沢医科大学 医学部)

研究分担者(所属機関)

• 小島　正美(金沢医科大学　看護学部)
• 坂本　保夫(東北文化学園大学　健康社会システム)
• 初坂　奈津子(金沢医科大学　医学部)
• 佐々木　一之(東北文化学園大学　健康社会システム)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 行政政策研究分野 地球規模保健課題推進研究（地球規模保健課題推進研究）
• 研究開始年度: 平成21(2009)年度
• 研究終了予定年度: 平成23(2011)年度
• 研究費: 2,220,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

１）紫外線レベルの強い台湾における白内障、翼状片、瞼裂斑の有所見率と眼鏡や帽子なのどの紫外線防御アイテム使用との関連を明らかにすること、２）小児の結膜自発蛍光から小児期の紫外線被曝の影響を検討すること。

研究方法

　平成21年度に台中市都市部在住の40歳以上の一般住民を889名について調査を行った。当初目的としていた農村部住民の協力が得られなかったため、対象の大半が都市部住民の調査となった。そのため、追加調査として平成22年度に漁師および農民が多く在住する台湾北部の淡水市の40歳以上お一般住民359名について同様の調査を行った。検診では問診および眼科的検査を行った。また、石川県内灘町および台湾の小学校、中学校、高等学校の生徒を対象とした調査を行った。内灘町では小学生493名、中学生312名、高校生235名の計1040名を対象に平成22年度に調査を行った。台湾は平成22年度に淡水市の小学生549名、中学生および高校生817名の計1366名を、平成23年度には追加調査として紫外線レベルの強い台湾南部の台南市の中学生221名、高校生293名、短大生188名の計702名を対象に調査を行った。検査では結膜所見を含めた前眼部の細隙灯顕微鏡検査、前眼部撮影、紫外線蛍光撮影を行った。紫外線蛍光撮影により肉眼では確認できない初期瞼裂斑を検出した。

結果と考察

熱帯地域の北限に位置する台湾の台中市都市部および淡水市（漁業、農業従事者）の40歳以上の一般住民における紫外線関連眼疾患の実態が明らかになった。都市部在住住民では日本人に比べ白内障、翼状片がやや多い程度あったが、漁業、農業従事者の多い地域住民では白内障が46％、翼状片が21％と非常に高かった。紫外線の強い熱帯地域では、眼鏡、サングラス使用およびそれらと帽子の併用は翼状片、瞼裂斑、白内障の予防に有効であることが明らかになった。
日本人では瞼裂斑は小学3年から見られ、中学生では36.2％、高校生で41.2％であった。日本人に比べ台湾人では小児期の瞼裂斑が有意に少なく、戸外活動時間および眼鏡常用率の違いが、その要因である可能性が示唆された。眼鏡の常用は瞼裂斑のリスクを1/5程度に軽減し、紫外線防御アイテムとして極めて有用である。

結論

台湾では白内障、翼状片が漁業、農業従事者できわめて高く、眼鏡、サングラス使用は眼疾患予防に有効である。若年者では長時間の戸外活動が瞼裂斑の原因であり、眼鏡の常用が予防に有効である。

公開日・更新日

• 公開日: 2012-06-19
• 更新日: -

文献情報

• 文献番号: 201103006B
• 報告書区分: 総合
• 研究課題名: 熱帯地域における紫外線による眼疾患の実態調査と小児期眼部被曝の影響の解明に関する研究
• 課題番号: H21-地球規模・一般-007
• 研究年度: 平成23(2011)年度
• 研究代表者(所属機関): 佐々木 洋(金沢医科大学 医学部)

研究分担者(所属機関)

• 小島　正美(金沢医科大学　看護学部)
• 坂本　保夫(東北文化学園大学　健康社会システム)
• 初坂　奈津子(金沢医科大学　医学部)
• 佐々木　一之(東北文化学園大学　健康社会システム)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 行政政策研究分野 地球規模保健課題推進研究（地球規模保健課題推進研究）
• 研究開始年度: 平成21(2009)年度
• 研究終了予定年度: 平成23(2011)年度
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

１）紫外線レベルの強い台湾における白内障、翼状片、瞼裂斑の有所見率と眼鏡や帽子なのどの紫外線防御アイテム使用との関連を明らかにすること、２）小児の結膜自発蛍光から小児期の紫外線被曝の影響を検討すること。

研究方法

平成21年度に台中市都市部在住の40歳以上の一般住民を889名について調査を行った。当初目的としていた農村部住民の協力が得られなかったため、対象の大半が都市部住民の調査となった。そのため、追加調査として平成22年度に漁師および農民が多く在住する台湾北部の淡水市の40歳以上お一般住民359名について同様の調査を行った。検診では問診および眼科的検査を行った。また、石川県内灘町および台湾の小学校、中学校、高等学校の生徒を対象とした調査を行った。内灘町では小学生493名、中学生312名、高校生235名の計1040名を対象に平成22年度に調査を行った。台湾は平成22年度に淡水市の小学生549名、中学生および高校生817名の計1366名を、平成23年度には追加調査として紫外線レベルの強い台湾南部の台南市の中学生221名、高校生293名、短大生188名の計702名を対象に調査を行った。検査では結膜所見を含めた前眼部の細隙灯顕微鏡検査、前眼部撮影、紫外線蛍光撮影を行った。紫外線蛍光撮影により肉眼では確認できない初期瞼裂斑を検出した。

結果と考察

熱帯地域の北限に位置する台湾の台中市都市部および淡水市（漁業、農業従事者）の40歳以上の一般住民における紫外線関連眼疾患の実態が明らかになった。都市部在住住民では日本人に比べ白内障、翼状片がやや多い程度あったが、漁業、農業従事者の多い地域住民では白内障が46％、翼状片が21％と非常に高かった。紫外線の強い熱帯地域では、眼鏡、サングラス使用およびそれらと帽子の併用は翼状片、瞼裂斑、白内障の予防に有効であることが明らかになった。
日本人では瞼裂斑は小学3年から見られ、中学生では36.2％、高校生で41.2％であった。日本人に比べ台湾人では小児期の瞼裂斑が有意に少なく、戸外活動時間および眼鏡常用率の違いが、その要因である可能性が示唆された。眼鏡の常用は瞼裂斑のリスクを1/5程度に軽減し、紫外線防御アイテムとして極めて有用である。

結論

台湾では白内障、翼状片が漁業、農業従事者できわめて高く、眼鏡、サングラス使用は眼疾患予防に有効である。若年者では長時間の戸外活動が瞼裂斑の原因であり、眼鏡の常用が予防に有効である。

公開日・更新日

• 公開日: 2012-06-19
• 更新日: -

行政効果報告

• 文献番号: 201103006C

成果

• 専門的・学術的観点からの成果: 熱帯地域における紫外線関連眼疾患の実態を明らかにし、眼鏡およびサングラスの使用が予防に有効であることを明らかにした。小児の初期瞼裂斑の日本人と台湾人での有病率を紫外線蛍光撮影により初めて報告した。部活動を含めた長時間の戸外活動時間が瞼裂斑のリスクであり、眼鏡常用がリスクを1/5に軽減することを明らかにした。
• 臨床的観点からの成果: 瞼裂斑は紫外線被曝既往の指標として有用である。小児の初期瞼裂斑は肉眼での観察は不可能であることが多いため、紫外線蛍光撮影を用いた観察は有用である。本検査で瞼裂斑が小児で検出された場合、眼部紫外線対策の指導を行う目安となる。
• ガイドライン等の開発: 特になし。
• その他行政的観点からの成果: 学校教育現場での眼の紫外線対策教育の徹底が強く望まれる。屋外活動時は眼鏡あるは紫外線カット機能付きコンタクトレンズの着用、帽子の併用を徹底することが有効である。日本国内でも紫外線の強い沖縄などで眼部紫外線対策を行わずに長時間の屋外活動を行った場合、翼状片や白内障を早期に発症する大きなリスクになる。早急に教育委員会あるいは文部科学省主導での学校現場における紫外線対策の指導を開始すべきと考える。
• その他のインパクト: 若年者に瞼裂斑がみられること、部活動および眼鏡装用と瞼裂斑の関係について多くのメディアに取り上げられた。瞼裂斑の認知度はほとんどなかったが、今回の研究発表以後は紫外線被曝の指標であることが認知されてきた。; 沖縄県眼科集談会（H21年）、ワシントン大学眼科講演会（H22年）、健康セミナー「美しい笑顔と健康のために」（H23年）、SOSの会（H23年）、南砺医師会講演会（H23年）、金沢大学眼科集談会（H23年）などで成果について講演した。

発表件数

• 原著論文（和文）: 8件
• 原著論文（英文等）: 6件
• その他論文(和文): 2件
• その他論文(英文等): 0件
• 学会発表(国内学会): 75件
• 学会発表(国際学会等): 21件
• その他成果(特許の出願): 0件 ; 「出願」「取得」計0件
• その他成果(特許の取得): 0件
• その他成果(施策への反映): 0件
• その他成果(普及・啓発活動): 0件

公開日・更新日

• 公開日: 2015-05-26
• 更新日: 2018-06-05

収支報告書

• 文献番号: 201103006Z
• 報告年月日: 2015年05月26日

収入

• (1)補助金交付額: 2,220,000円
• (2)補助金確定額: 2,220,000円
• 差引額 [(1)-(2)]: 0円

支出

研究費 (内訳)	直接研究費	物品費	1,013,939円
		人件費・謝金	0円
		旅費	861,929円
		その他	344,132円
	間接経費		0円
	合計		2,220,000円

備考

• 備考: -

公開日・更新日

• 公開日: 2015-05-26
• 更新日: -