ＯＬＡＰ（多次元データベース）による医療統計の公表手法開発に関する研究

文献情報

• 文献番号: 201102003A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: ＯＬＡＰ（多次元データベース）による医療統計の公表手法開発に関する研究
• 課題番号: H22-統計・一般-004
• 研究年度: 平成23(2011)年度
• 研究代表者(所属機関): 岡本 悦司(国立保健医療科学院 医療・福祉サービス研究部)

研究分担者(所属機関)

• 井伊雅子(一橋大学国際・公共政策大学院)
• 関本美穂(東京大学公共政策大学院)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 行政政策研究分野 政策科学総合研究（統計情報総合研究）
• 研究開始年度: 平成22(2010)年度
• 研究終了予定年度: 平成23(2011)年度
• 研究費: 1,119,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

あらゆる統計表はタテヨコ軸のクロス表形式であるが，厖大な統計表を，経年的，傷病別，性・年齢階級別等に迅速に集計する方法としてOLAP(多次元データベース)あるいはデータウェアハウスと呼ばれる技術が近年発展してきた。データベースは特定の個人を検索するものであるが，データウェアハウスとは，個人のデータではなくあくまで集計データを迅速かつ簡易にクロス表として表示させるものであり，企業経営等に盛んに活用されているのでビジネスインテリジェンス(BI)とも呼ばれたりする。医療統計もまさにOLAPのよい適用と考えられ，OLAP化することによって現行のe-STATもいっそう使いやすいものとなることが期待される。また5歳階級ではなく，出生コホート別に時系列分析を行う時系列コホートOLAP化を初めて患者調査で試みる。

研究方法

統計法に基づき目的外使用を申請し出生コホート集計を行った。各個票の生年月日より出生コホート別傷病別の受療率ならびに総患者数推計を行い，出生コホート別に健康状況がどう変化してきたかOLAP化した。

結果と考察

作表は各コホートの中間年で表した。すなわち1900-05年コホートは全員1902年生まれとし1984年調査時は82歳として作表した。また悪性新生物については，罹患率，死亡率コホートOLAPとも比較検討した。

結論

患者調査，社会医療診療行為別調査等の医療統計は全てe-STAT上で提供されており，データベース形式(表を自由に作れる)も増えている。それでも複数年にわたる時系列グラフはつくれず，また出生コホート別には今回のような統計法による手続きが必要であった。これまでe-STATに蓄積された膨大な統計表を今回示したような時系列コホートOLAP化し，人口動態統計の死亡率などと同一の出生コホート間で比較表示できるようなシステムを構築できるよう統計法の制約も含め検討することを提言する。

公開日・更新日

• 公開日: 2012-05-18
• 更新日: -

文献情報

• 文献番号: 201102003B
• 報告書区分: 総合
• 研究課題名: ＯＬＡＰ（多次元データベース）による医療統計の公表手法開発に関する研究
• 課題番号: H22-統計・一般-004
• 研究年度: 平成23(2011)年度
• 研究代表者(所属機関): 岡本 悦司(国立保健医療科学院 医療・福祉サービス研究部)

研究分担者(所属機関)

• 井伊雅子(一橋大学国際・公共政策大学院)
• 関本美穂(東京大学大学院公共政策大学院)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 行政政策研究分野 政策科学総合研究（統計情報総合研究）
• 研究開始年度: 平成22(2010)年度
• 研究終了予定年度: 平成23(2011)年度
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

e-statには多数の統計表が集積されているが，現行の統計表のままで異なる統計表をまたがるOLAP化ができないか検討し，具体的な提言をまとめる。

研究方法

e-STAT等で提供されるようになった医療統計をより利用しやすくかつ有効なものとするため，OLAP(多次元データベース)による公表手法を研究した。現行のe-STATの弱点はデータベース形式でも，その統計表の中だけでの操作にとどまり，複数年度の結果を縦覧する等の機能がないことにある。OLAP化により，複数年度のくし刺し集計も可能になる。OLAP化の可能性をe-STATの仕様書の技術情報ならびに統計法から検討した。

結果と考察

傷病分類や年齢階級の区切りが調査年で一部異なる等，時系列OLAP化の上で困難は伴うものの，一部の統計表については可能であることが実証された。

結論

初年度は社会医療調査の公表統計表のOLAP化を，２年度目は患者調査の統計法32条に基づく申請により出生コホート別の集計を行い，出生コホート別の統計を初めて行った。しかしながら，年齢階級のきざみが調査年度によって異なったりするため，長期にわたるOLAP化には技術的な困難があった。統計法により，統計調査は調査実施時に承認された集計以外の集計(たとえば10歳きざみを5歳きざみにする等)を行う時は統計法に基づく目的外使用の許可が必要である。しかしながら，e-STATのシステムを検討したところ，現在e-STATにアップされている統計表だけを用いてOLAPすることは可能であり，試みるべきであると結論した。

公開日・更新日

• 公開日: 2012-05-17
• 更新日: -

行政効果報告

• 文献番号: 201102003C

成果

• 専門的・学術的観点からの成果: e-STAT等で提供されるようになった医療統計をより利用しやすくかつ有効なものとするため，OLAP(多次元データベース)による公表手法を研究した。現行のe-STATの弱点はデータベース形式でも，その統計表の中だけでの操作にとどまり，複数年度の結果を縦覧する等の機能がないことにある。OLAP化により，複数年度のくし刺し集計も可能になる。初年度は社会医療調査の公表統計表のOLAP化を，２年度目は患者調査の統計法32条に基づく申請により出生コホート別の集計を行い，出生コホート別の統計を初めて行った。
• 臨床的観点からの成果: 医療統計の統計表の大半はe-STATでExcelやcsvファイルで公表されているが，医療統計の内容に精通した者でなければ使いこなすことは難しい。OLAP化して提供することにより医療統計に精通していない医療関係者でも容易に目的に応じた作表が可能になる。
• ガイドライン等の開発: 縦横の見出しからなる表形式のファイルを縦の列のみのOLAPキューブ形式に変換する手法をマニュアルとして示した。
• その他行政的観点からの成果: e-STATには一つの表を自由に表示できるDB形式があるが，あくまで一つの表の中で自由にデザインできるだけにとどまる。本研究では，異なる統計表，異なる年度にまたがってデザインできるOLAP化を提言したが現時点では未導入のままである。統計法上の問題はないがe-STATは総務省が運営しあらゆる公的統計を対象とするので厚生労働統計だけシステムを変更できないためとおもわれる。次期システム更改時に全ての公的統計のOLAP提供を可能にするよう「厚生の指標」等専門誌への投稿等を通じて提言してゆく。
• その他のインパクト: 平成２３年２月21日東京都港区日本子ども家庭総合研究所において開催された「厚生労働科学研究統計情報総合研究講演会」において初年度の成果を発表した。

発表件数

• 原著論文（和文）: 2件 ; 岡本悦司. 性比からみたがん死亡率のコホート分析.ヘルスサイエンス・ヘルスケア2011;11(2):39-50.
• 原著論文（英文等）: 0件
• その他論文(和文): 0件
• その他論文(英文等): 0件
• 学会発表(国内学会): 2件
• 学会発表(国際学会等): 0件
• その他成果(特許の出願): 0件 ; 「出願」「取得」計0件
• その他成果(特許の取得): 0件
• その他成果(施策への反映): 0件
• その他成果(普及・啓発活動): 1件 ; 平成２３年２月21日東京都港区日本子ども家庭総合研究所「厚生労働科学研究統計情報総合研究講演会」

主な原著論文20編（論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る）

• 原著論文1: 岡本悦司; 自殺と生命保険; ヘルスサイエンスヘルスケア , 10 (2) , 49-58 (2010)
• 原著論文2: 岡本悦司; 性比からみたがん死亡率のコホート分析; ヘルスサイエンスヘルスケア , 11 (2) , 39-50 (2011)
• 原著論文3: 井伊雅子; 社会的共通資本としての統計情報; 保健医療科学 , 59 (1) , 17-20 (2010)
• 原著論文4: 井伊雅子; 低所得世帯における社会保険と生活保護の現状; 医療経済研究 , 22 (1) , 49-58 (2010)
• 原著論文5: Sekimoto M, II M; The Medical Insurance System in Japan; PECC(Pacific Economic Cooperation Council) International Workshop on Social Resilience Project , 85-106 (2010)
• 原著論文6: Okamoto E; Insuring the no- or low-income population and balancing the income inequality; PECC(Pacific Economic Cooperation Council) International Workshop on Social Resilience Project , 107-119 (2010)

公開日・更新日

• 公開日: 2014-05-22
• 更新日: -

収支報告書

• 文献番号: 201102003Z