職場における新たな精神疾患罹患労働者に対するメンタルヘルスのあり方に関する研究

文献情報

文献番号

201032013A

報告書区分

総括

研究課題名

職場における新たな精神疾患罹患労働者に対するメンタルヘルスのあり方に関する研究

課題番号

H22-労働・一般-001

研究年度

平成22(2010)年度

研究代表者(所属機関)

廣　尚典(産業医科大学　産業生態科学研究所精神保健学)

研究分担者(所属機関)

黒木　宣夫(東邦大学　医療センター佐倉病院精神神経医学)
田中　克俊(北里大学　大学院医療系研究科産業精神保健学)

研究区分

厚生労働科学研究費補助金健康安全確保総合研究分野労働安全衛生総合研究

研究開始年度

平成22(2010)年度

研究終了予定年度

平成24(2012)年度

研究費

4,000,000円

研究者交替、所属機関変更

-

研究報告書（概要版）

研究目的

メンタルヘルス不調の多様化に適切に対応し、事例の早期の解決、収束、円滑な職場再適応の支援を図るために多くの職場で活用できるメンタルヘルス不調例への対応マニュアルと産業保健スタッフ・主治医の連携モデルの開発。

研究方法

①文献レビューによって、「新型うつ」の職場での対応のあり方を整理した。②企業における新規精神疾患罹患労働者への対応の実態について、文献レビューを行った。③職場からの問い合わせの実態と対応、職場からの患者の諸情報の有用性などについて、精神科医の質問紙調査を行った。④職場におけるメンタルヘルス不調者への対応のパターン化について検討した。⑤精神科での治療を受けることなく収束した3事例を検討し、職場で行うべき取り組みの方法論を考察した。⑥睡眠障害の早期発見に資する問診票や評価の方法を整理し、職域で行うべき睡眠の衛生教育や保健指導の検討を行った。⑦総合病院精神科デイケアにおける復職支援の実践活動から、職域と臨床の連携のあり方等を検討した。⑧通常の認知行動療法では効果が得られないうつ病例への支援プログラムを開発し、その有効性と留意点をまとめた。

結果と考察

①職場の事例性に関する共通言語が臨床と職場の間に必要であることが示唆された。②管理職教育、複数の窓口、職場と事業外資源等との連携、体制の確立の重要性が明らかになった。③主治医から職場への情報は、診断名など一部制限されていた。職場で把握可能な労働者の情報の多くが、精神科診療にとって有用であることも判明した。④職場におけるメンタルヘルス不調者への対応パターンを7つに分類し、職場における対応のアルゴリズムを試作した。⑤産業保健スタッフは、職場関係者と協働し、業務負荷や職場環境の調整、技術指導などにも尽力すべきであることが示唆された。⑥職場において評価と介入の対象とする睡眠障害を絞り込んだ。睡眠衛生教育で用いるファイル（PowerPoint）を作成した。⑦自宅療養期間が長い例、従来型でないうつ病例の対応の留意点が示唆された。⑧職場の過度の配慮が職場再適応にマイナスに作用する場合があることも明らかになった。多様な認知行動療法に関する産業保健スタッフの理解も重要であると考えられた。

結論

メンタルヘルス不調例への対応マニュアルと産業保健スタッフ・主治医の連携モデルの開発のための基礎資料を得た。マニュアル、ツール類等については一部原案を作成できた。