文献情報
文献番号
201032004A
報告書区分
総括
研究課題名
職業性石綿ばく露による肺・胸膜病変の経過観察と肺がん・中皮腫発生に関する研究
課題番号
H20-労働・一般-004
研究年度
平成22(2010)年度
研究代表者(所属機関)
岸本 卓巳(独立行政法人労働者健康福祉機構岡山労災病院 アスベスト関連疾患研究センター)
研究分担者(所属機関)
- 坂谷 光則(独立行政法人国立病院機構近畿中央胸部疾患センター)
- 井内 康輝(広島大学大学院医歯薬学総合研究科 病態情報医科学講座病理学研究室)
- 由佐 俊和(独立行政法人労働者健康福祉機構千葉労災病院)
- 三上 春夫(千葉県がんセンター 研究局がん予防センター)
- 水橋 啓一(独立行政法人労働者健康福祉機構富山労災病院 アスベスト疾患センター)
- 荒川 浩明(獨協医科大学病院 放射線科)
- 玄馬 顕一(独立行政法人労働者健康福祉機構岡山労災病院 呼吸器内科)
- 芦澤 和人(長崎大学病院 がん診療センター)
- 青江 啓介(独立行政法人国立病院機構山口宇部医療センター 第二腫瘍内科)
- 加藤 勝也(岡山大学病院 放射線科)
- 伊藤 秀美(愛知県がんセンター研究所 疫学・予防部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 労働安全衛生総合研究
研究開始年度
平成20(2008)年度
研究終了予定年度
平成22(2010)年度
研究費
11,250,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
石綿ばく露者における肺がん及び中皮腫の早期診断の方法とともに過去の中皮腫診断精度および職業性石綿ばく露との関連について検討する。また、診断困難な石綿肺については職業上の石綿ばく露状況、画像(特にHRCT)および病理学的な総合診断を行うことにより、画像診断の要点について検討する。
研究方法
全国労災病院等における石綿健康管理手帳健診受診者あるいは現役労働者1,240例を対象として低線量腹臥位CTを行った。また、平成20年度に全国で中皮腫で死亡した1,170例を対象として、臨床データ、画像、病理組織標本を収集して、その診断精度と職業性石綿ばく露との関連を調査した。また、剖検あるいは手術を行い、病理組織標本を得ることができた石綿肺42例について画像、病理および肺内石綿小体数について検討した。
結果と考察
【結果】
1)胸部CT検診において15例の肺がんと2例の中皮腫症例を診断するきっかけとなった。
2)平成20年の中皮腫死亡例のうち、画像や臨床データが送付された134例中124例(92.5%)が中皮腫で、そのうち94例(75.8%)に職業性石綿ばく露があった。また、病理学的にも再検討ができた86例中、12例(14%)は中皮腫以外の疾患であった。
3)石綿肺42例のうち、画像および病理学的に石綿肺であると診断された症例は10例で、非石綿肺は23例、その中間型と分類される症例が9例あった。
【考察】
石綿ばく露者では、従来より一般人と比較して肺がんの発生頻度が高いことが報告されており、胸部CTでの検診は有用ではないかと思われる。また、中皮腫の診断については平成20年においても誤診率が14%と高く、中皮腫の正しい診断方法について一般医、あるいは呼吸器科医に周知する必要があると思われた。石綿肺については慢性間質性肺炎との鑑別が難しい症例が多数あることが判った。
1)胸部CT検診において15例の肺がんと2例の中皮腫症例を診断するきっかけとなった。
2)平成20年の中皮腫死亡例のうち、画像や臨床データが送付された134例中124例(92.5%)が中皮腫で、そのうち94例(75.8%)に職業性石綿ばく露があった。また、病理学的にも再検討ができた86例中、12例(14%)は中皮腫以外の疾患であった。
3)石綿肺42例のうち、画像および病理学的に石綿肺であると診断された症例は10例で、非石綿肺は23例、その中間型と分類される症例が9例あった。
【考察】
石綿ばく露者では、従来より一般人と比較して肺がんの発生頻度が高いことが報告されており、胸部CTでの検診は有用ではないかと思われる。また、中皮腫の診断については平成20年においても誤診率が14%と高く、中皮腫の正しい診断方法について一般医、あるいは呼吸器科医に周知する必要があると思われた。石綿肺については慢性間質性肺炎との鑑別が難しい症例が多数あることが判った。
結論
今後増加することが予想されている石綿関連疾患のうち、肺がんの早期診断として胸部CTが有用である可能性が示唆された。また、中皮腫の正しい診断方法についてはさらなる診断技術の検討と呼吸器科医のみならず病理医への周知も必要であると思われる。一方、石綿肺の診断に職業性石綿ばく露の詳細は必須であるが、胸部画像上では慢性間質性肺炎との鑑別には新たな指標が必要であると思われる。
公開日・更新日
公開日
2011-09-06
更新日
-