文献情報
文献番号
201028005A
報告書区分
総括
研究課題名
新型インフルエンザの発生予測、早期検知、リスク評価および大流行に対する事前準備と緊急対応に関する研究
課題番号
H20-新興・一般-005
研究年度
平成22(2010)年度
研究代表者(所属機関)
田代 眞人(国立感染症研究所 インフルエンザウイルス研究センター)
研究分担者(所属機関)
- 小田切 孝人(国立感染症研究所 インフルエンザウイルス研究センター )
- 長谷川 秀樹(国立感染症研究所 インフルエンザウイルス研究センター )
- 西藤 岳彦(独立行政法人農業・食品産業技術総合研究機構 動物衛生研究所)
- 押谷 仁(東北大学大学院医学系研究科 微生物学分野)
- 河岡 義裕(東京大学医科学研究所 分子ウイルス学分野)
- 鈴木 康夫(中部大学 生命健康科学部)
- 喜田 宏(北海道大学大学院獣医学研究科 人獣共通感染症リサーチセンター)
- 岡部 信彦(国立感染症研究所 感染症情報センター )
- 高橋 宜聖(国立感染症研究所 免疫部 )
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 新型インフルエンザ等新興・再興感染症研究
研究開始年度
平成20(2008)年度
研究終了予定年度
平成22(2010)年度
研究費
150,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
弱毒型のH1N1インフルエンザ大流行では健康被害と社会的影響は軽微だったが、この間にも流行拡大をしているH5N1高病原性鳥インフルエンザが新型インフルエンザとして大流行した際には、未曾有の健康被害と社会機能の麻痺・崩壊が予想される。軽微から重篤なものまで幅広いパンデミックの違いを規定する科学的基盤の解明と、発生予測、早期検知、リスク評価と事前準備・緊を検討した。
研究方法
(1) 様々なシナリオにおける新型インフルエンザ出現機序の解明と出現予測方法の開発
(2) 新型インフルエンザ出現を早期検知監視体制と様々なシナリオでのリスク評価方法の確立
(3) 新型インフルエンザウイルス迅速診断キットの開発・改良・実用化
(4) 新型ワクチンの緊急開発・増産・供給・接種体制の確立
(5) 抗ウイルス剤の有効な備蓄方法と使用方法の確立
(6) 感染病理機構の解明に基づく経鼻投与ワクチン、組織培養ワクチンの開発
(2) 新型インフルエンザ出現を早期検知監視体制と様々なシナリオでのリスク評価方法の確立
(3) 新型インフルエンザウイルス迅速診断キットの開発・改良・実用化
(4) 新型ワクチンの緊急開発・増産・供給・接種体制の確立
(5) 抗ウイルス剤の有効な備蓄方法と使用方法の確立
(6) 感染病理機構の解明に基づく経鼻投与ワクチン、組織培養ワクチンの開発
結果と考察
1)H1N1pdmウイルスのウイルス学的性状、遺伝子構造、病原性、抗原性、免疫エピトープ、抗ウイルス剤感受性及び分子病態解析及び動物感染実験を行った。ウイルスは4種類のブタウイルスの交雑体で、弱毒型だが、季節性ウイルスよりはやや病原性が強く、多くのトリ型ウイルスの性状を保持し、未だ十分にヒト型には変化していない。これらに基づき、健康被害と社会的影響に対するリスク評価と予測並びに診断キットの開発、新型ワクチン開発を行った。
2)H5N1およびH1N1pdmウイルス感染診断系を開発し、検疫所、地方衛生研究所へ技術移転し、診断検査が可能となった。
3)オセルタミビル耐性ウイルスの全国緊急調査を行った。H21年はH1N1の99%が耐性だったが、ザナミビル感受性、抗原性はワクチン株類似であった。H1N1pdmウイルスでは70株の耐性株を同定したが、拡大傾向はなかった。
4)H5N1およびH1N1pdmウイルスがヒトへ伝播可能とするレセプター認識変異の簡便測定技術を開発し、パンデミック発生を分子レベルで事前に監視できる可能性を得た。
2)H5N1およびH1N1pdmウイルス感染診断系を開発し、検疫所、地方衛生研究所へ技術移転し、診断検査が可能となった。
3)オセルタミビル耐性ウイルスの全国緊急調査を行った。H21年はH1N1の99%が耐性だったが、ザナミビル感受性、抗原性はワクチン株類似であった。H1N1pdmウイルスでは70株の耐性株を同定したが、拡大傾向はなかった。
4)H5N1およびH1N1pdmウイルスがヒトへ伝播可能とするレセプター認識変異の簡便測定技術を開発し、パンデミック発生を分子レベルで事前に監視できる可能性を得た。
結論
新型インフルエンザ大流行による健康被害の最小化と、社会・経済機能の崩壊を防止する為にはH5N1による最悪のパンデミックシナリオに基づいた、必要、十分な事前準備と緊急対応計画の実施が必要である。
公開日・更新日
公開日
2011-09-20
更新日
-