文献情報
文献番号
201027016A
報告書区分
総括
研究課題名
在宅重度障害者に対する効果的な支援技術の適用に関する研究
課題番号
H21-障害・一般-008
研究年度
平成22(2010)年度
研究代表者(所属機関)
森 浩一(国立障害者リハビリテーションセンター 研究所)
研究分担者(所属機関)
- 井上 剛伸(国立障害者リハビリテーションセンター 研究所)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 障害者対策総合研究
研究開始年度
平成21(2009)年度
研究終了予定年度
平成23(2011)年度
研究費
3,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
最重度身体障害者は、意思の自発表出が困難なことでも生活の質（QOL）が低くなる。近年、筋活動がなくても意思伝達を可能にする脳インターフェース（BCIないしBMI）が実用段階に近づいている。最重度身障者は、日本では人工呼吸を使うことが多いこともあり、コミニュケーション障害を伴いやすく、脳インターフェースを在宅環境で使えるようにする研究開発が必要である。本研究は、重度身障者が在宅で容易に文字を使ったコミニュケーションができるようにするために何が必要であるのかを明らかにする。
研究方法
(1)視覚刺激による脳インターフェース装置を構築し、性能を確認する。(2)在宅重度身体障害者を被験者として実験し、問題点を抽出する。被験者は４名の在宅重度身体障害者（筋萎縮性側索硬化症ALS）であった。３名はベッド上で臥床、１名は電動車いす上で、全員人工呼吸を使用していた。(3)知識普及のため、技術講習会とデモンストレーションを実施する。(4)運用に必要となる人的、物的資源を明らかにするため、既存の意思伝達装置のサポートの現状を調査する。
結果と考察
(1) 在宅環境で使えるように、実時間で商用交流電源からの雑音を除去するソフトウェアのフィルターを年度後半に導入し、特別なハードウェアを使用せずにベッドないし車いす上の被験者から良好な脳波を記録し、文字選択をすることが可能になった。(2) 文字選択が7割以上の正確さで可能という国際的な基準を採用すると，２名がこの基準を越えた（内１名は事後解析による）。他の２名は、視覚性P300の解発が弱いか、潜時の揺らぎが大きかった。ALS機能スケールは全員3以下であるが、眼球運動の健全さの程度に差があった。ただし，これが真の要因かどうかはさらに症例を積み重ねる必要がある。(3) 脳インターフェースの講習会・デモンストレーションを実施した。(4) 在宅重度身体障害者のITサポートを実施している団体を調査し、そのほとんどでサポートの出張費用を捻出するのが容易ではない状況があった。
結論
在宅で使用可能な脳インターフェースを開発し、在宅重度身体障害者を被験者として実用試験を行い、4名中2名で実用的な成績を得ることができた。脳インターフェースの講演・実演を行い、重度身体障害者とその支援者に情報を提供した。重度身体障害者用の意思伝達装置のサポート状況の調査を継続した。
公開日・更新日
公開日
2011-06-29
更新日
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