文献情報
文献番号
201027003A
報告書区分
総括
研究課題名
精神障害および精神障害者に関する普及啓発に関する研究
課題番号
H20-障害・一般-005
研究年度
平成22(2010)年度
研究代表者(所属機関)
保坂 隆(東海大学 医学部)
研究分担者(所属機関)
- 福居 顯二(京都府立医科大学大学院医学研究科)
- 松島 英介(東京医科歯科大学大学院)
- 矢倉 尚典(株式会社損保ジャパン総合研究所)
- 天保 英明(医療法人社団 ハートフル川崎病院)
- 厚坊 浩史(国立病院機構南和歌山医療センター)
- 池山 晴人(独立行政法人国立病院機構近畿中央胸部疾患センター)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 障害者対策総合研究
研究開始年度
平成20(2008)年度
研究終了予定年度
平成22(2010)年度
研究費
5,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
本研究は，いくつかの精神障害および精神障害者の普及啓発活動を施行し，その効果判定をすることを目的とした。
研究方法
まず，昨年度の長野県小布施町に続いて，和歌山県でも「こころの安全パトロール隊養成講座」を実施した。
次に，地域のFM局ならびにＴＶを通じて精神障害の普及・啓発に関する放送（以下、放送）を行い、その効果を検証した。
次に，地域のFM局ならびにＴＶを通じて精神障害の普及・啓発に関する放送（以下、放送）を行い、その効果を検証した。
結果と考察
ケースのシナリオからの病名調査から，講座によって，知識レベルでは効果があることがわかった。
受講前の平均受診援助数は1.12件であったが，受講後には2.11件に増加していた。これは受診援助の平均件数では「受講することには中長期的な効果がある」と言えた。
一方，ラジオにおける普及・啓発は人口の約１割しか聴取していないため，啓発活動は効果的ではなかった。ＴＶ放送は8割近い人が放送を見ていた。
３種類のメディアを比較すると，ＴＶの場合、新聞よりも事前に放映を見ている割合が高かった。そして、アンケート回答者の多くは受診に関する行動が必要であることを知りつつ、新聞による普及・啓発の調査同様やはり「専門家への相談に抵抗がある」項目で平均点が上昇した。このことは具体的な精神科受診行動をイメージする際に起きる二律背反的なものであると思われる。
受講前の平均受診援助数は1.12件であったが，受講後には2.11件に増加していた。これは受診援助の平均件数では「受講することには中長期的な効果がある」と言えた。
一方，ラジオにおける普及・啓発は人口の約１割しか聴取していないため，啓発活動は効果的ではなかった。ＴＶ放送は8割近い人が放送を見ていた。
３種類のメディアを比較すると，ＴＶの場合、新聞よりも事前に放映を見ている割合が高かった。そして、アンケート回答者の多くは受診に関する行動が必要であることを知りつつ、新聞による普及・啓発の調査同様やはり「専門家への相談に抵抗がある」項目で平均点が上昇した。このことは具体的な精神科受診行動をイメージする際に起きる二律背反的なものであると思われる。
結論
実際に受診行動を起こす際に、早期発見、早期治療が必要であることを理解した結果「早期受診が必要」「相談することが大事」「自分も相談する」の3項目で平均点の上昇が見られたと思われるため、やはり新聞の調査同様、今後は普及・啓発に関して「精神科受診に対する抵抗」を低減する試みが必要であることが示された。
公開日・更新日
公開日
2011-05-24
更新日
-