文献情報
文献番号
201024077A
報告書区分
総括
研究課題名
本邦小児の新たな診断基準による小児慢性腎臓病（CKD）の実態把握のための調査研究
課題番号
H22-難治・一般-021
研究年度
平成22(2010)年度
研究代表者(所属機関)
石倉 健司(東京都立小児総合医療センター 腎臓内科)
研究分担者(所属機関)
- 本田 雅敬(東京都立小児総合医療センター)
- 上村 治(あいち小児保健医療総合センター内科部)
- 大橋 靖雄(東京大学医学系研究科)
- 服部 元史(東京女子医科大学医学部腎臓小児科)
- 田中 亮二郎(兵庫県立こども病院腎臓内科)
- 和田 尚弘(静岡県立こども病院腎臓内科)
- 中西 浩一(和歌山県立医科大学小児科)
- 伊藤 秀一(国立成育医療研究センター)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 難治性疾患克服研究
研究開始年度
平成22(2010)年度
研究終了予定年度
平成22(2010)年度
研究費
15,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
本研究は，本邦小児の血清クレアチニン基準値に基づいた小児CKDの診断基準を作成し，またこれを用いて全国の疫学調査を行う．これにより成人とは異なった病因，合併症を持つ小児CKDの本邦における実態を解明することを目的とする．
研究方法
小児CKD対策委員会（委員長 上村治）により，本邦小児（生後3ヶ月から15歳まで）の年齢，性ごとの血清クレアチニン値の基準値が作成されている．本研究では，この基準値をもとに本邦小児CKDステージ診断基準を作成した．
さらに本診断基準を用い，保存期小児CKDステージ3－5の患者（生後3ヶ月から15歳まで，透析，移植患者を除く）に関し全国の疫学調査を行った．対象は全国の大学病院，小児病院および病床数が200床以上で小児科を標榜している全ての病院と，小児腎臓病学会会員が所属するその他の施設で計1190施設であった．
さらに本診断基準を用い，保存期小児CKDステージ3－5の患者（生後3ヶ月から15歳まで，透析，移植患者を除く）に関し全国の疫学調査を行った．対象は全国の大学病院，小児病院および病床数が200床以上で小児科を標榜している全ての病院と，小児腎臓病学会会員が所属するその他の施設で計1190施設であった．
結果と考察
一次調査に対して925施設（有効回答率77.7％）から回答があり，156施設でCKDステージ3－5の小児患者を継続して診察していることが判明した．さらにこれらの施設に対して二次調査を行い，全国112施設に440人の対象患者を確認した（男児265人，女児174人，性別不明1人，年齢中央値8.66歳，ステージ3: 311人，4: 103人，5: 26人）．またこの結果から， 2010年4月1日時点の全国の小児CKD患者は528.5人(95%CI:486.1-570.9)と推計した．これは本邦小児人口10万人当たり2.90人の有病率である．また原疾患として90.7％が非糸球体性疾患であり，これらのうち68.4％が低形成・異形成腎を中心とした先天性腎尿路異常であった．
これらの疫学調査の結果から，本邦における小児保存期CKDの管理は先天性腎尿路異常を中心に考えるべきであることが明白になった．これらの疾患は塩類喪失，多尿型の腎機能障害であり，慢性腎炎とは水，電解質の管理が大きく異なる．また緩徐に進行する反面，多くが生下時から発症し，罹病期間が非常に長いという特徴がある．また泌尿器科的な合併症の割合が高く，幼少時から入退院を繰り返すこともまれではない．これらは成長発達や母子関係に大きな影響を与えるため，このことを意識した総合的な管理が必要である．
これらの疫学調査の結果から，本邦における小児保存期CKDの管理は先天性腎尿路異常を中心に考えるべきであることが明白になった．これらの疾患は塩類喪失，多尿型の腎機能障害であり，慢性腎炎とは水，電解質の管理が大きく異なる．また緩徐に進行する反面，多くが生下時から発症し，罹病期間が非常に長いという特徴がある．また泌尿器科的な合併症の割合が高く，幼少時から入退院を繰り返すこともまれではない．これらは成長発達や母子関係に大きな影響を与えるため，このことを意識した総合的な管理が必要である．
結論
本邦小児保存期CKDの基礎疾患の大多数が非糸球体性疾患であり，そのなかでも先天性腎尿路異常が約7割を占める．今後小児保存期CKDの管理の向上を目指し，主に先天性腎尿路異常を対象とした，罹患率，長期予後および腎不全進行の危険因子の解明や，腎保護作用を目的とした治療エビデンスの確立が求められる．
公開日・更新日
公開日
2011-12-27
更新日
-