難治性疾患克服研究の評価ならびに研究の方向性に関する研究

文献情報

文献番号
201024039A
報告書区分
総括
研究課題名
難治性疾患克服研究の評価ならびに研究の方向性に関する研究
研究課題名(英字)
-
課題番号
H20-難治・一般-039
研究年度
平成22(2010)年度
研究代表者(所属機関)
千葉 勉(京都大学 医学研究科)
研究分担者(所属機関)
  • 佐々木 敬(東京慈恵会医科大学 医学部)
  • 吉原 博幸(京都大学 医学部附属病院 )
  • 石原 謙(愛媛大学 医学部附属病院)
  • 岡本 真一郎(慶應義塾大学 医学部)
  • 小池 隆夫(北海道大学 医学研究科)
  • 千葉 厚郎(杏林大学 医学部)
  • 芳賀 信彦(東京大学 医学部附属病院)
  • 宮坂 信之(東京医科歯科大学 医歯学総合研究科)
  • 山田 祐一郎(秋田大学 医学部)
  • 高橋 良輔(京都大学 医学研究科)
  • 苅田 典生(神戸大学 医学研究科)
  • 三森 経世(京都大学 医学研究科)
  • 山本 一彦(東京大学 医学系研究科)
  • 丸澤 宏之(京都大学 医学研究科)
  • 妹尾 浩(京都大学 医学研究科)
  • 稲垣 暢也(京都大学 医学研究科)
  • 木村 映善(愛媛大学 医学部附属病院)
  • 小林 慎治(愛媛大学 医学部附属病院)
  • 黒田 知宏(京都大学 医学部附属病院)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 難治性疾患克服研究
研究開始年度
平成20(2008)年度
研究終了予定年度
平成22(2010)年度
研究費
35,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
難治性疾患克服研究事業は、難治性疾患について、診断基準や治療ガイドラインの策定、さらに原因や臨床病態の解明などを行うことを主な目的としている。本研究では本事業における38の疾患別臨床研究班の2009年度の研究成果報告に対して、評価を行い、今後の研究の方向性について提言することを目的とした。
研究方法
1.各研究班から提出された2009年度の報告書、発表論文、アンケート調査を資料として評価を行った。
2.各研究班に対して当班員以外の専門医も含めて複数の評価者による評価を行った。
結果と考察
1)各研究班が担当する疾患の妥当性は改善されつつあるが、さらなる改変が必要である。
2)新しい難治性疾患の研究と従来の研究班との研究に重複が見られる。今後は新しい班と、従来の研究班が連携して研究を進める必要がある。
3)疾患の発症数、発症率、患者数などについてアンケート調査がなされているが、回収率が低下してきている。現在の患者個人調査表を全国レベルでデータベース化し、その集計結果を各研究班に還元するシステムが早急に必要である。
4)診療ガイドラインや、診断、治療指針策定について、複数の研究班や学会、研究会などが合同で検討する流れが定着しつつある。
5)病因解明のための網羅的遺伝子解析、プロテオミクスの検討、また薬物の治療効果を検討する臨床研究は単独施設、数施設での研究が多い。班全体で取り組むシステムを構築すべきである。
6)論文化される研究が少ない。特にレベルの高い雑誌への採択率が低い。本研究の大きなミッションが、病因病態の解明、新しい治療法、診断法の開発にあることを再認識すべきと思われる。
7)論文にAcknowledgementの記載がない。報告書に本研究と関連性のない論文が多数見られる。
結論
1.従来の38のコアグループと新しい班とが、うまく関連性をもたせて研究していく必要がある。
2.アンケートによる発症数、発症率の把握は限界があるため全国レベルでの疾患のデータベース化が望まれる。
3.ガイドラインや、診療指針などの策定について各学会などとの協力関係が構築されつつある。
4.病因解明のための網羅的遺伝子解析、薬物臨床試験などは班全体で大規模な研究計画が組まれるべきである。
5.わが国で開発された診断法、治療法などについて海外へ発信できる質の高いデータ構築が望まれる。
6.本研究のAcknowledgementが少ない。難治性研究と関連性のない論文の報告が多い。

公開日・更新日

公開日
2011-12-27
更新日
-

文献情報

文献番号
201024039B
報告書区分
総合
研究課題名
難治性疾患克服研究の評価ならびに研究の方向性に関する研究
研究課題名(英字)
-
課題番号
H20-難治・一般-039
研究年度
平成22(2010)年度
研究代表者(所属機関)
千葉 勉(京都大学 医学研究科)
研究分担者(所属機関)
  • 佐々木 敬(東京慈恵会医科大学 医学部)
  • 吉原 博幸(京都大学 医学部附属病院)
  • 石原 謙(愛媛大学 医学部附属病院)
  • 岡本 真一郎(慶應義塾大学 医学部)
  • 小池 隆夫(北海道大学 医学研究科)
  • 千葉 厚郎(杏林大学 医学部)
  • 芳賀 信彦(東京大学 医学部附属病院)
  • 宮坂 信之(東京医科歯科大学 医歯学総合研究科)
  • 山田 祐一郎(秋田大学 医学部)
  • 高橋 良輔(京都大学 医学研究科)
  • 苅田 典生(神戸大学 医学研究科)
  • 三森 経世(京都大学 医学研究科)
  • 山本 一彦(東京大学 医学系研究科)
  • 丸澤 宏之(京都大学 医学研究科)
  • 妹尾 浩(京都大学 医学研究科)
  • 稲垣 暢也(京都大学 医学研究科)
  • 木村 映善(愛媛大学 医学部附属病院)
  • 小林 慎治(愛媛大学 医学部附属病院)
  • 黒田 知宏(京都大学 医学部附属病院)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 難治性疾患克服研究
研究開始年度
平成20(2008)年度
研究終了予定年度
平成22(2010)年度
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
難治性疾患克服研究事業は、難治性疾患について、診断基準や治療ガイドラインの策定、さらに原因や臨床病態の解明などをおこなうことを主な目的としている。本研究では本事業における38の疾患別臨床研究班の2007-2009年度の研究成果報告に対して評価を行い、今後の研究の方向性について提言することを目的とした。
研究方法
1.各研究班から提出された2007-2009年度の報告書、発表論文、アンケート調査を資料として評価を行った。
2.各研究班に対して当班員以外の専門医も含めて複数の評価者による評価を行った。
結果と考察
1.各研究班が担当する疾患の妥当性はこの3年間で改善されつつあるが、さらなる改変が必要である。
2.新しい難治性疾患の研究と従来の研究班との研究に重複が見られる。今後は新しい班と、従来の研究班が連携して研究を進める必要がある。
3.疾患の発症数、発症率、患者数などについてアンケート調査がなされているが、回収率は激減してきている。現在の患者個人調査表を全国レベルでデータベース化し、その集計結果を各研究班に還元するシステムの構築が早急に必要である。
4.診療ガイドラインや、診断、治療指針策定について、複数の研究班や学会、研究会などが合同で検討する流れがここ3年で定着しつつある。
5.病因解明のための網羅的遺伝子解析、プロテオミクスの検討、また薬物の治療効果を検討する臨床研究については小規模なものが多い。今後は、班全体で取り組むシステムを構築すべきである。
6.論文化される研究が少なく、かつレベルの高い雑誌への投稿が少ない。本研究のミッションが、病因病態の解明、新しい治療法、診断法の開発にあることを再認識すべきと思われる。
結論
1.従来の38コアグループと新しい班との関連性の整理が必要である。
2.疾患の発症数、発症率の調査については、全国レベルでの疾患のデータベース化が望まれる。
3.ガイドラインや、診療指針策定について各学会などとの協力関係が構築されつつある。
4.病因解明のための網羅的遺伝子解析、薬物臨床試験などは班全体で大規模な研究計画が組まれるべきである。
5.わが国で開発された診断法、治療法などについて海外へ発信できる質の高いデータ構築が望まれる。
6.レベルの高い雑誌への掲載が多くない。

公開日・更新日

公開日
2011-12-27
更新日
-

行政効果報告

文献番号
201024039C

成果

専門的・学術的観点からの成果
難治性疾患の各班の研究に対して、学術的な側面からも様々な評価をおこなった。その結果、病因病態解明のための網羅的遺伝子解析、プロテオミクス解析などについては、規模が小さく、具体的な成果が得られていないことが判明した。また疫学研究、コホート研究も同様に規模を拡充する必要性が指摘された。また全体を通して、質の高い研究が少なく、海外にむけて十分発信できていないことが指摘された。
臨床的観点からの成果
本評価班の提言によって、疾患の診療ガイドライン、診断、治療指針などの策定については、他の研究班や学会、研究会などが合同して検討していこうとする流れが定着しつつある。一方、わが国で開発された診断法、治療法についての研究がいくつかなされているが、これらは日本発信にもかかわらず、質の高い臨床研究がおこなわれていないために、世界に向けて十分発信できていないことも判明した。
ガイドライン等の開発
各研究班が検討している、診療ガイドライン、診断、治療指針などについては、各疾患に対して複数のガイドラインなどが策定されることは好ましくない。この点については、ここ数年で、複数の研究グループが協力して、統一したガイドラインを策定しようという流れが定着しつつある。
その他行政的観点からの成果
疾患の発症数、発症率、患者数、死亡率、などについては、種々のアンケート調査がなされているが、稀少疾患以外のアンケート回収率は10-30%程度にとどまっており、ここ数年でさらに低下してきている。これは難治性疾患の新しい班が増加し、アンケート調査の件数が増加してきていることが主な原因と考えられる。この点について今後は、現在の患者個人調査票を全国レベルでデータベース化して、その集計結果を各研究班に還元するシステムの構築が重要と考えられた。
その他のインパクト
難治性研究班の評価をおこなうことによって、ここ数年、研究班の研究の必要性、妥当性、重複、重点領域などについて、全体の整合性、方向性は高まりつつある。またガイドラインや診療指針についても、複数のグループが共同で策定していく流れも定着しつつある。ただし、国際的な研究が必ずしも多くないことは念頭におくべきである。本研究の大きな柱として、病因病態の解明、新しい治療法、診断法の開発、という大きなミッションがあることを、評価として強調した。

発表件数

原著論文(和文)
0件
原著論文(英文等)
0件
その他論文(和文)
0件
その他論文(英文等)
0件
学会発表(国内学会)
0件
学会発表(国際学会等)
0件
その他成果(特許の出願)
0件
「出願」「取得」計0件
その他成果(特許の取得)
0件
その他成果(施策への反映)
0件
その他成果(普及・啓発活動)
0件

特許

主な原著論文20編(論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る)

公開日・更新日

公開日
2014-05-22
更新日
2015-06-08

収支報告書

文献番号
201024039Z