文献情報
文献番号
201024032A
報告書区分
総括
研究課題名
脊柱靭帯骨化症に関する調査研究
課題番号
H20-難治・一般-032
研究年度
平成22(2010)年度
研究代表者(所属機関)
戸山 芳昭(慶應義塾大学 医学部)
研究分担者(所属機関)
- 池川 志郎(理化学研究所 遺伝子多型研究センター)
- 中村 耕三(東京大学 医学部附属病院整形外科・脊椎外科)
- 吉川 秀樹(大阪大学 大学院医学系研究科器官制御外科学)
- 内田 研造(福井大学 医学部器官制御医学講座整形外科学領域)
- 木村 友厚(富山大学 医学部整形外科)
- 小宮 節郎(鹿児島大学 大学院運動機能修復学講座整形外科学)
- 藤 哲(弘前大学 医学部整形外科)
- 鐙 邦芳(北海道大学 保健管理センター整形外科、脊椎脊髄外科)
- 大川 淳(東京医科歯科大学 大学院医歯学総合研究科整形外科)
- 井樋 栄二(東北大学 大学院医学系研究科医科学専攻外科病態学講座整形外科分野)
- 田口 敏彦(山口大学大学院医学系研究科整形外科学)
- 米延 策雄(国立病院機構大阪南医療センター 脊椎外科)
- 中村 孝志(京都大学 大学院医学研究科整形外科)
- 山崎 正志(千葉大学 大学院医学研究院整形外科学)
- 千葉 一裕(慶應義塾大学 医学部整形外科)
- 谷 俊一(高知大学 医学部整形外科)
- 吉田 宗人(和歌山県立医科大学 整形外科・脊椎外科)
- 中原 進之介(国立病院機構岡山医療センター 整形外科)
- 山本 謙吾(東京医科大学 整形外科学教室)
- 松山 幸弘(浜松医科大学 整形外科)
- 今釜 史郎(名古屋大学 大学院医学系研究科整形外科・脊椎外科)
- 土屋 弘行(金沢大学 医薬保健研究域医学系・整形外科)
- 永田 見生(久留米大学 整形外科学講座)
- 星野 雄一(自治医科大学 整形外科)
- 里見 和彦(杏林大学 医学部整形外科学教室)
- 持田 讓治(東海大学 医学部外科学系整形外科学)
- 遠藤 直人(新潟大学 教育研究院医歯学系整形外科学分野)
- 森 幹士(滋賀医科大学 整形外科)
- 野原 裕(獨協医科大学 整形外科)
- 藤原 奈佳子(愛知県立大学)
- 松本 守雄(慶應義塾大学 医学部整形外科)
- 吉村 典子(東京大学 医学部・22世紀医療センター・関節疾患総合研究講座)
- 江藤 智生(財団法人実験動物中央研究所 動物資源管理部・生殖工学事業室)
- 芳賀 信彦(東京大学 医学部リハビリテーション医学)
- 片桐 岳信(埼玉医科大学 ゲノム医学研究センター病態生理部門)
- 鬼頭 浩史(名古屋大学 整形外科)
- 中島 康晴(九州大学病院 整形外科)
- 神薗 淳司(北九州市立八幡病院 小児救急センター)
- 須佐美 隆史(東京大学 医学部顎口腔外科・歯科矯正歯科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 難治性疾患克服研究
研究開始年度
平成20(2008)年度
研究終了予定年度
平成22(2010)年度
研究費
75,800,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
本研究班の目的は、疫学調査、遺伝子解析、基礎研究、多施設共同臨床研究およびガイドライン策定などを行うことで、脊柱靭帯骨化症に対する診断・治療体制を確立し、広く国民にその研究成果を還元し、厚生労働行政に貢献することである。
研究方法
大規模住民コホート研究による疫学調査、罹患同胞対200pairの採血採取、基礎研究、多施設臨床研究、ガイドライン改訂等を行った。
結果と考察
疫学調査では、後縦靱帯骨化症(OPLL)のX線写真における有病率が2.0%であり、胸部CT検査を用いた調査から黄色靭帯骨化症の有病率が19%(男性21%、女性17%)であることを明らかにした。遺伝子解析では、罹患同胞対200pairの採取を終了し、全ゲノムのマッピングを開始した。基礎研究では、昨年度、知的財産権の申請を行った疾患特異的タンパク質の3次元構造の解析を行った。
多施設臨床共同研究では、1)無症状のOPLLが5年間の経過で新たに神経症状を生じる可能性は25%であり、骨化占拠率60%以上、脊椎可動域50度以上、骨化形態(外側偏倚型)、外傷の存在が神経症状発現の危険因子であること、2)重度頚髄損傷例の23%、非骨傷性脊髄損傷の34%の症例がOPLLであること、3)QOL調査から通院時に42.7%の患者が身体的苦痛を感じていること、4)脊髄障害を予防する術中モニタリングにおける新規アラームポイントがMEPの振幅のコントロール比25%であること、5)術後神経合併症の調査から、前方固定術後の上肢麻痺と下肢麻痺の頻度は各々13.3%、2%であること等を明らかにした。ガイドライン改訂作業は改訂版が完成し、H23年中の発刊予定である。
進行性骨化性線維異形成(FOP)に関する基礎研究では、FOPの治療法への応用を目指して、BMP活性を阻害するシグナルの解析を行った。一方、臨床研究では、FOP症例の93%の症例で何らかの母趾変形が認められ、母趾変形と頚椎の可動域制限が早期診断の有用なツールとなることを示した。さらに、口腔ケアハンドブックを作成し一般に公開した(http://fop.umin.jp/)。
多施設臨床共同研究では、1)無症状のOPLLが5年間の経過で新たに神経症状を生じる可能性は25%であり、骨化占拠率60%以上、脊椎可動域50度以上、骨化形態(外側偏倚型)、外傷の存在が神経症状発現の危険因子であること、2)重度頚髄損傷例の23%、非骨傷性脊髄損傷の34%の症例がOPLLであること、3)QOL調査から通院時に42.7%の患者が身体的苦痛を感じていること、4)脊髄障害を予防する術中モニタリングにおける新規アラームポイントがMEPの振幅のコントロール比25%であること、5)術後神経合併症の調査から、前方固定術後の上肢麻痺と下肢麻痺の頻度は各々13.3%、2%であること等を明らかにした。ガイドライン改訂作業は改訂版が完成し、H23年中の発刊予定である。
進行性骨化性線維異形成(FOP)に関する基礎研究では、FOPの治療法への応用を目指して、BMP活性を阻害するシグナルの解析を行った。一方、臨床研究では、FOP症例の93%の症例で何らかの母趾変形が認められ、母趾変形と頚椎の可動域制限が早期診断の有用なツールとなることを示した。さらに、口腔ケアハンドブックを作成し一般に公開した(http://fop.umin.jp/)。
結論
本研究班では、疫学調査、遺伝子解析、基礎研究、多施設共同臨床研究、ガイドライン改定作業等を推進し、多くの新たな知見を得ることが出来た。
公開日・更新日
公開日
2011-12-27
更新日
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