レジオネラ感染症の新しい診断技術の開発とその標準化に関する研究

文献情報

文献番号
199700799A
報告書区分
総括
研究課題名
レジオネラ感染症の新しい診断技術の開発とその標準化に関する研究
課題番号
-
研究年度
平成9(1997)年度
研究代表者(所属機関)
斎藤　厚(琉球大学医学部内科学第一)
研究分担者(所属機関)
  • 渡辺治雄(国立感染症研究所細菌部)
  • 薮内英子(愛知医科大学微生物学)
  • 嶋田甚五郎(聖マリアンア医科大学微生物学)
  • 山口惠三(東邦大学医学部微生物学)
  • 二木芳人(川崎医科大学呼吸器内科学)
研究区分
厚生科学研究費補助金 先端的厚生科学研究分野 新興・再興感染症研究事業
研究開始年度
平成9(1997)年度
研究終了予定年度
平成11(1999)年度
研究費
16,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書（概要版）

研究目的
本邦におけるレジオネラ感染症の新しい診断技術の確立およびこれに基づいた予防対策の確立を目的とする。レジオネラ感染症の診断法は比較的煩雑かつ時間を要し、本邦におけるレジオネラ感染症の実態把握を妨げる大きな要因であった。従って、診断技術の改善あるいは新しい診断技術の開発とその標準化、さらにこれらの新しい診断技術を用いたより広範囲かつ信頼性の高い疫学調査が急務とされている。本研究の成果によりレジオネラ感染症の診断が容易かつ迅速になされ、本症の予後の改善が期待される。疫学的調査成績に基づいた予防対策の確立は、感染予防の適切な対応を可能とし、本症の発生および死亡率を有意に減少させ、国民の福祉に大きく貢献するものと期待される。
研究方法
核酸増幅法を用いた遺伝子診断、尿中レジオネラ特異的可溶性抗原検出法、およびマイクロプレ-ト凝集法を用いた抗体価測定法の感度および特異性を従来法(培養法、直接蛍光抗体法、間接蛍光抗体法)と比較検討した。核酸増幅は逆転写酵素を併用して極めて高感度の診断法の確立を目指した。環境中のレジオネラの分布状況を培養法、核酸増幅法、直接蛍光抗体法を用いて調査した。さらに環境中のレジオネラの存在様式として知られる培養不可生菌の試験管内モデルを作成した。分子疫学的手法としてパルスフィ-ルド電気泳動法によるDNA タイピングを検討した。環境あるいは臨床症例から分離されるレジオネラの病原性および細胞内薬剤感受性を測定する目的に試験管内でマクロファ-ジ様細胞株を用いた感染モデルを作成した。
結果と考察
レジオネラ肺炎が疑われた症例について各種検査を施行した。その結果、総計で110 症例のレジオネラ肺炎症例が報告された。症例の多くは血清抗体価上昇、尿中可溶性抗原検出法、核酸増幅法によりなされ、培養陽性は16症例であった。本年度は温泉暴露後の集団発生例および本邦で初のL.longbeachae 感染症例が報告された。これらの研究結果より本邦においても多くのレジオネラ感染症が発生していることが示唆された、さらに対象を拡大して疫学調査を推進する必要性が示された。特に温泉などとの関連を示唆する症例の報告が多くなされた。また、腐葉土に繁殖するL.longbeachae が造園業者に発症した重症肺炎より分離され、今後注意を要する点と思われた。核酸増幅法によるレジオネラ特異的DNA 断片の検出による迅速診断法は極めて高い感度および特異性を有する事が示され、臨床検体についてもさらに検討をすすめる価値のあるものと期待された。マイクロプレ-ト凝集法(MPAT)による抗体価測定は間接蛍光抗体法(IFA )に比較して簡便であり、多施設にて臨床検体を用いた検討成績より、その診断基準値が暫定的に設定された。今後もさらに検討を必要とする課題である。尿中の可溶性抗原検出法の臨床的検討を多施設にて行い、その高い感度と特異性が確認された。本法は容易に検体が採取可能であること、酵素免疫法を用いて客観的に数時間で結果が得られるなどの利点が示された。陽性結果が得られる期間が比較的長い事も明らかにされ、診断をより容易にするものと期待される。レジオネラの臨床分離株および環境分離株のDNA を精製し、制限酵素SfiIにて切断したのち、パルスフィ-ルド電気泳動法により各株間の泳動パタ-ンを比較検討した。48菌種のうち36パタ-ンに分類しうることが示された。今後は実際の事例について臨床分離株の感染源について本法を用いて検討を行う予定である。レジオ
ネラの病原性を検討する基礎としてヒトマクロファ-ジ細胞株THP-I における試験管内感染系が確立された。さらにレジオネラの細胞内増殖に対する抗菌薬の抗菌活性を簡便に定量化する検査法が確立された。これらの手法を用いて臨床由来株および環境由来株の病原性および薬剤感受性についてもさらに検討をすすめる。
結論
レジオネラ感染症は本邦においても少なからず認められ、特に環境との関連が大きいものと思われる。さらに新しい診断法を用いた全国調査を推進する必要性が強調される。パルスフィ-ルド電気泳動法および試験管内感染モデルなどの新しい手法を用いて感染経路の解明および病態の解析をすすめていく予定である。

公開日・更新日

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更新日
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研究報告書（紙媒体）