中枢性摂食異常症に関する調査研究

文献情報

文献番号
201024010A
報告書区分
総括
研究課題
中枢性摂食異常症に関する調査研究
課題番号
H20-難治・一般-010
研究年度
平成22(2010)年度
研究代表者(所属機関)
小川 佳宏(国立大学法人東京医科歯科大学 難治疾患研究所)
研究分担者(所属機関)
  • 芝崎 保(日本医科大学 大学院医学研究科)
  • 中尾 一和(京都大学 大学院医学研究科)
  • 児島 将康(久留米大学 分子生命科学研究所)
  • 吉松 博信(大分大学 医学部)
  • 赤林 朗(東京大学 医学系研究科)
  • 赤水 尚史(和歌山県立医科大学)
  • 鈴木 眞理(政策研究大学院大学 保健管理センター)
  • 久保 千春(九州大学病院)
  • 堀川 玲子(国立成育医療研究センター)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 難治性疾患克服研究
研究開始年度
平成20(2008)年度
研究終了予定年度
平成22(2010)年度
研究費
17,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
わが国における若年女性の理想体重に対する認識は大きく変化し、中枢性摂食異常症患者と予備軍は増加しており、発症の低年齢化が進んでいる。しかしながら、本症は心療内科的な対応しかできない難治性疾患であり、有効な治療法がない。本調査研究の目的は、中枢性摂食異常症の成因・病態に関する基礎研究と臨床研究を組み合わせて本症の新しい治療法と予防法の開発を推進することである。
研究方法
基礎研究では、摂食・エネルギー代謝調節関連分子あるいはそれらの受容体の遺伝子改変動物を用いて、中枢性摂食異常症の成因と病態に関する摂食・エネルギー代謝調節の分子機構と主要な中枢性神経伝達分子の病態生理的意義を検討した。臨床研究では、新しい方法論による摂食障害の病態の解析とともに、全身性強皮症患者を対象としてグレリンの消化管運動増進と摂食亢進の作用に関する新たな臨床試験を企画した。全国疫学調査に向けて、東京都の小学生・中学生・高校生を対象として質問紙調査(EAT26)を用いたパイロット研究を企画した。
結果と考察
基礎研究では、絶食時の骨髄B 細胞分化障害におけるレプチンの病態生理的意義、中枢性摂食異常症や関連病態におけるCRF や神経ヒスタミンあるいはグレリンの生理的・病態生理的意義を明らかになった。臨床研究では、f-MRI を用いた食欲異常と脳神経活動の解析、神経性食欲不振症患者の低栄養状態が心身へ及ぼす影響、日常生活下における神経性食欲不振症患者の代償行動の実態が明らかになった。消化管障害におけるグレリンの治療効果を検証する新しい臨床試験を開始した。以上により、中枢性摂食異常症の病態の分子機構が明らかになり、中枢性摂食異常症の病因・病態の臨床的理解が進んだ。一方、中枢性摂食異常症の全国疫学調査に向けて、東京都の小学生・中学生・高校生を対象としたパイロット研究を開始した。全国レベルの疫学調査は1992 年以降実施されていないため、将来、学校を対象とした実態調査により正確な有病率が得られることが期待される。
結論
中枢性摂食異常症の成因・病態に関する基礎研究と臨床研究を推進した。中枢性摂食異常症の克服に向けて有効な予防法と治療法に関する基盤データの集積とインフラの整備が推進し、患者自身のQOL の向上とともに本症患者と予備軍の減少により医療福祉行政における経済損失の抑制につなげたい。

文献情報

文献番号
201024010B
報告書区分
総合
研究課題
中枢性摂食異常症に関する調査研究
課題番号
H20-難治・一般-010
研究年度
平成22(2010)年度
研究代表者(所属機関)
小川 佳宏(国立大学法人東京医科歯科大学 難治疾患研究所)
研究分担者(所属機関)
  • 芝崎 保(日本医科大学 大学院医学研究科)
  • 中尾 一和(京都大学 大学院医学研究科)
  • 児島 将康(久留米大学 分子生命科学研究所)
  • 吉松 博信(大分大学 医学部)
  • 赤林 朗(東京大学 医学系研究科)
  • 赤水 尚史(和歌山県立医科大学)
  • 鈴木 眞理(政策研究大学院大学 保健管理センター)
  • 久保 千春(九州大学病院)
  • 堀川 玲子(国立成育医療研究センター)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 難治性疾患克服研究
研究開始年度
平成20(2008)年度
研究終了予定年度
平成22(2010)年度
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
近年、中枢性摂食異常症患者と予備軍の増加と発症の低年齢化が進んでいるが、本症は心療内科的な対応しかできない難治性疾患であり、有効な治療法がない。本調査研究は、中枢性摂食異常症の成因・病態に関する基礎研究と臨床研究を組み合わせて本症の新しい対処法・治療法の開発を目指すものである。
研究方法
基礎研究では、摂食・エネルギー代謝調節関連分子あるいは受容体の遺伝子改変動物を用いて、中枢性摂食異常症の成因と病態に関する摂食・エネルギー代謝調節の分子機構と中枢性神経伝達分子の病態生理的意義を検討した。臨床研究では、新しい方法論による中枢性摂食異常症の病態の解析とともに、思春期の神経性食欲不振症の合併症に対する治療法を検討した。本症の治療薬としてグレリンに関する新たな臨床試験を開始した。摂食障害のプライマリケアを援助する基幹医療施設のネットワーク形成を目指したワーキンググループ(WG)を立ち上げた。
結果と考察
基礎研究では、絶食時の骨格筋萎縮におけるFOXO1/カテプシンL経路と骨髄B細胞分化障害におけるレプチンの病態生理的意義、中枢性摂食異常症や関連病態におけるCRFや神経ヒスタミンあるいはグレリンの病態生理的意義、レプチンの抗うつ作用の分子機構を明らかにした。臨床研究では、本症患者における体重変動の経時的解析、日常生活下における過活動・排出行為などの代償行動の検討、グレリンの消化管運動増進・摂食亢進作用を検証する臨床試験の開始、思春期神経性食欲不振症の性腺補充療法あるいは骨粗鬆症治療におけるビタミンKの有用性を明らかにした。基幹医療施設のネットワーク形成を目指したWGにより、全国疫学調査に向けて、東京都の小学生・中学生・高校生を対象として質問紙調査を用いたパイロット研究を企画・開始した。平成21年に日本学術会議臨床医学委員会内分泌・代謝分科会主催の公開講座(気をつけよう!若い女性の「やせすぎ」)を開催して一般市民の啓発活動を行った。
結論
臨床現場において有効な中枢性摂食異常症に関する対処法・治療法の開発を目指して、本症の成因・病態に関する基礎研究と臨床研究を推進した。本調査研究により、難治性疾患としての本症の有効な治療法と予防法に関する基盤データの集積とインフラの整備が進み、患者自身のQOLの向上のみならず、本症患者と予備軍の減少により医療福祉行政における経済損失の抑制が期待される。

行政効果報告

文献番号
201024010C

成果

専門的・学術的観点からの成果
中枢性摂食異常症の栄養障害に関する病態の解明に向けて、絶食時の骨格筋萎縮におけるFOXO1/カテプシンL経路と骨髄B細胞分化障害におけるレプチンの病態生理的意義を明らかにした。更に、中枢性摂食異常症や関連病態として、ストレスにおけるCRFや神経ヒスタミンの病態生理的意義を明らかにした。中枢性摂食異常症に関連する中枢性神経伝達分子としてグレリンの自律神経機能調節作用とレプチンの抗うつ作用の分子機構を明らかにした。
臨床的観点からの成果
f-MRIによる食欲異常と脳神経活動の解析手法を検討した。神経性食欲不振症患者における食事と心身両面の規定因子の関連を解明し、摂食障害患者の日常生活下における過活動・排出行為などの代償行動の実態を明らかにした。本症の治療薬としてのグレリンに関する新しい臨床試験により開始し、消化管運動増進・摂食亢進作用を検証した。思春期の神経性食欲不振症における性腺補充療法と本症合併症である骨粗鬆症治療におけるビタミンKの有用性を明らかにした。
ガイドライン等の開発
本調査研究では既に、神経性食欲不振症のプライマリケアのためのガイドライン(2007)を作成し、患者家族のための心理教育プログラム(家族教室)の教材としてDVD「拒食症の家族教室 Vol.1 理解編」を完成した(代表研究者:芝﨑 保))。引き続き患者に対する家族の具体的な対応について、DVD vol. 2「実践編」を作成して配布し、啓発活動を継続した。視聴した家族のアンケート調査から、本教材の有用性が示唆された。
その他行政的観点からの成果
全国疫学調査に向けて、東京都の小学生・中学生・高校生を対象として質問紙調査(EAT26)を用いたパイロット研究を企画・開始した。東京を中心とする首都圏の小・中学生、高校生の有病率は0.21%、0.67%、0.25%であった。小学生(宮崎県、熊本県)、中学生(宮城県、宮崎県、熊本県)、高校生(長野県、福岡県、宮崎県、熊本県)を対象に本人へのEAT26と身長体重の実測値、養護教諭へのアンケートによる疫学調査を実施した。
その他のインパクト
平成20年9月22日に日本学術会議臨床医学委員会内分泌・代謝分科会主催の公開講座(気をつけよう!若い女性の「やせすぎ」)を企画・開催して本調査研究の研究活動の一端として紹介し、一般市民の啓発活動を行った。本公開講座の概要は産経新聞(平成20年10月8日)に掲載された。又、本研究による疫学調査の成果については朝日新聞(平成24年9月28日)や読売新聞(平成24年10月18日)に掲載された。

発表件数

原著論文(和文)
原著論文(英文等)
その他論文(和文)
その他論文(英文等)
学会発表(国内学会)
学会発表(国際学会等)
その他成果(特許の出願)
その他成果(特許の取得)
その他成果(施策への反映)
その他成果(普及・啓発活動)

特許

主な原著論文20編(論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る)

収支報告書

文献番号
201024010Z
報告年月日

収入

(1)補助金交付額
51,000,000円
(2)補助金確定額
51,000,000円
差引額 [(1)-(2)]
0円

支出

研究費 (内訳) 直接研究費 物品費 0円
人件費・謝金 0円
旅費 0円
その他 0円
間接経費 0円
合計 0円

備考

備考
差異417円は研究機関の自己負担