適切なスキンケア、薬物治療方法の確立とアトピー性皮膚炎の発症・増悪予防、自己管理に関する研究

文献情報

文献番号

201023033A

報告書区分

総括

研究課題名

適切なスキンケア、薬物治療方法の確立とアトピー性皮膚炎の発症・増悪予防、自己管理に関する研究

課題番号

H22-免疫・一般-002

研究年度

平成22(2010)年度

研究代表者(所属機関)

斎藤　博久(独立行政法人　国立成育医療研究センター　研究所)

研究分担者(所属機関)

松本　健治(独立行政法人　国立成育医療研究センター　研究所)
大矢　幸弘(独立行政法人　国立成育医療研究センター　病院)
新関　寛徳(独立行政法人　国立成育医療研究センター　病院)
坂本　なほ子(独立行政法人　国立成育医療研究センター　研究所)
左合　治彦(独立行政法人　国立成育医療研究センター　病院)
片山　一朗(大阪大学大学院医学研究科情報統合医学　)
木戸　博(徳島大学疾患酵素学研究センター)
竹森　利忠(理化学研究所・免疫アレルギー科学総合研究センター)

研究区分

厚生労働科学研究費補助金疾病・障害対策研究分野免疫アレルギー疾患等予防・治療研究

研究開始年度

平成22(2010)年度

研究終了予定年度

平成24(2012)年度

研究費

35,000,000円

研究者交替、所属機関変更

-

研究報告書（概要版）

研究目的

アレルギー疾患の発症予防法の開発は喫緊の課題であるが、有効な発症予防法は存在しない。アトピー性皮膚炎など遺伝的皮膚バリア機能低下により、喘息や花粉症の発症リスクが高まることから、乳児期のアトピー性皮膚炎の発症予防がその後のアレルギー疾患発症予防に直結すると期待されている。

研究方法

【介入試験】アトピー性皮膚炎の既往のある母胎から出産する新生児を対象として、皮膚バリア機能補助剤を用いたスキンケアのアトピー性皮膚炎発症（6ヶ月時）やアレルゲン特異的IgE抗体獲得（2歳時）に対する予防効果を検討する。具体的には無作為ランダム化介入試験により、スキンケアを毎日実施する群（Proactive群）と皮膚症状（乾燥など）出現時のみに実施する群（Reactive群）を比較する。介入試験は国立成育医療研究センターのほか大阪大学でも実施する。【基礎検討】アレルゲン特異的IgE抗体の測定は、徳島大学で開発中のアレルギー診断タンパクチップによる特異IgE抗体測定法をもちいる。また、アトピー性皮膚炎発症の交絡因子であるフィラグリン遺伝子診断を並行して実施するほか、動物実験による経皮感作モデルの確立と皮膚バリア機能補助剤の効果を検討する。

結果と考察

【介入試験】アトピー性皮膚炎ハイリスク新生児に対する無作為ランダム化介入試験に関して、倫理審査員会申請（7月22日申請、8月3日第一回審査、9月6日予備審査委員会承認、本委員会10月5日承認）、臨床試験登録を経て、2010年11月より症例登録を開始した。大阪大学でもパイロット研究として介入試験を実施した。21例（介入群12例、非介入群9例）全例で追跡調査を行った。その結果、生後6ヶ月から2歳時までにおいて、アトピー性皮膚炎発症例は介入群1/12に対し非介入群3/9であった。【基礎検討】アレルゲンとして一般的な食物抗原、吸入抗原28種類を搭載したカルボキシル化DLCチップが完成した。標準的測定法であるUniCAPと比較した結果、わずか10μlの血液で十分測定可能であり、また、UniCAPと高い相関を示した。

結論

新生児期からの積極的なバリア機能補助を目的としたスキンケアを実施することによって、(1)アトピー性皮膚炎の発症が予防可能であるか、(2)その後のアレルギー疾患すべての発症予防の可能性、に繋がるアレルゲン感作の予防が可能か、の２点が明らかとなると期待される。