文献情報
文献番号
201021075A
報告書区分
総括
研究課題名
職域における生活習慣病予防のためのハイリスク・ポピュレーションアプローチの連動に関する研究
課題番号
H22-循環器等（生習）・若手-021
研究年度
平成22(2010)年度
研究代表者(所属機関)
佐藤 潤(東京医療保健大学 東が丘看護学部)
研究分担者(所属機関)
- 大塚 敏子(浜松医科大学 医学部)
- 加藤 憲司(千里金蘭大学 看護学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
平成22(2010)年度
研究終了予定年度
平成23(2011)年度
研究費
2,170,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
本研究では，ハイリスクアプローチとポピュレーションアプローチを効果的に連動させるためにデシジョンツリー分析を使用し，その効果を検討することを目的とする。なお，初年度はデシジョンツリー分析に使用するポピュレーションアプローチの因子を検討するために，就労者を対象にポピュレーションアプローチに関する調査を実施することが目的である。
研究方法
就労している者に対して，WEBを用いて，現在実施されているポピュレーションアプローチの認識および希望するポピュレーションアプローチに関する調査を実施した。WEB調査は，18歳以上の男女1020人を対象に実施した。
結果と考察
現在，会社で実践している全社員向けの生活習慣病予防対策（複数回答可）については，「特に何も実施していない」が最も多く（67.5%），多くの就労者にとって，現在会社で実施しているポピュレーションアプローチはあまり認識されていないことが示唆された。さらに，ポピュレーションアプローチの中でも高い認識率であった「パンフレットの配布」（16.3%），や「ポスターの掲示」（14.3%）といった内容は，実施には比較的容易なである反面，対象者からは必ずしも効果があるとは思われていないことが明らかとなった（効果があると思う者の割合は，「パンフレットの配布」が12.6%，「ポスターの掲示」が9.8%）。一方，認識率の低かった近隣スポーツジムとの提携（5.6%）や社員食堂でのヘルシーメニューの提供（7.1%）といった内容は，実施がポスター掲示等よりも困難ではあるものの，対象者からは効果があると思われていた（効果があると思う者の割合は，「近隣スポーツジムとの提携」が31.1%，「社員食堂でのヘルシーメニューの提供」が33.9%）。よって，今後効果的なポピュレーションアプローチを実施していくには，効率のみを重視せずに，効果を重視した内容を検討していくことが必要かもしれない。
結論
本研究の結果から，実施が用意で認識率も高いポピュレーションアプローチであるパンフレットの配布やポスターの掲示といった内容は，対象者からは効果があるとは必ずしも思われていないことが明らかとなった。一方，認識率の低かった近隣スポーツジムとの提携や社員食堂でのヘルシーメニューの提供といった内容は，実施がポスター掲示等よりも困難ではあるものの，対象者からは効果があると思われていた。
公開日・更新日
公開日
2011-06-17
更新日
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