文献情報
文献番号
201021019A
報告書区分
総括
研究課題名
健康日本21の中間評価、糖尿病等の「今後の生活習慣病対策の推進について（中間取りまとめ）」を踏まえた今後の生活習慣病対策のためのエビデンス構築に関する研究
課題番号
H20-循環器等（生習）・一般-022
研究年度
平成22(2010)年度
研究代表者(所属機関)
緒方 裕光(国立保健医療科学院 研究情報センター)
研究分担者(所属機関)
- 安藤 雄一(国立保健医療科学院口腔保健部)
- 伊藤 弘人(国立精神・神経センター精神保健研究所社会精神保健部)
- 大庭 志野(国立保健医療科学院研究情報センター)
- 奥 真也(会津大学先端情報科学研究センター)
- 佐藤 加代子(駒沢女子大学人間健康学部)
- 竹中 晃二(早稲田大学人間科学学術院 応用健康科学)
- 橘 とも子(国立保健医療科学院研究情報センター)
- 田中 久子(女子栄養大学)
- 谷畑 健生(国立保健医療科学院疫学部)
- 藤井 仁(国立保健医療科学院人材育成部)
- 宮崎 滋(東京逓信病院)
- 宮地 元彦(独立行政法人国立健康・栄養研究所)
- 八幡 裕一郎(国立感染症研究所感染症情報センター)
- 由田 克士(大阪市立大学大学院生活科学研究科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
平成20(2008)年度
研究終了予定年度
平成22(2010)年度
研究費
5,800,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
今後の有効な生活習慣病対策推進のために，科学的根拠に基づく情報を発信し、国民への情報提供や保健指導が効果的になされる体制の構築を目指す。
研究方法
国内外における健康情報の提供に関する現状・実態の把握、健康問題における情報と行動変容との関係、ヘルス・リテラシー向上に必要な要素、情報利用者である国民のニーズなどについて、疫学調査、文献調査、事例分析などの方法により検討を行った。
結果と考察
1）「エビデンスの蓄積」に関しては，前年度に引き続き，保健行動の変容に影響を与える要因，メタボリックシンドロームと診断された患者に対する教育入院の効果，遠隔保健指導の効果，女性のがん検診の受診状況とそれに影響を与える要因などを調べた。これらの結果，精神的健康度と喫煙との関係やメタボリックシンドロームと診断された患者に対する教育入院の効果などが示された。とくに教育入院に関しては，BMI，ウェスト周囲径など多くの指標に関して有意な低下がみられ効果のあることが示された。また，2）「エビデンスの伝達」に関しては，ｅ－ヘルスネットの栄養・食生活に関わる45種類のコンテンツに関して，公開時の平成20年度上半期と平成22年度上半期における各コンテンツのアクセス件数を検証した結果，特定保健指導やシステムの浸透によりアクセス件数が顕著に増加したことなどが示された。また，ホームページによる情報提供内容を常に望ましいレベルに維持するためには、定期的なアクセス数の調査や専門家による助言などが重要であることが分かった。さらに，3）「エビデンスの利用」に関しては，心不全患者の終末期の治療や地域の健康増進などについて，ガイドラインの利用に関連する実態調査を行った。心不全患者の終末期の治療に関しては，心不全患者に緩和ケアを導入することが難しい理由として終末期に関する治療ガイドラインなどの基準がないことなどが挙げられた。都道府県の健康増進評価においては地域住民にわかりやすい数値目標の設定などが重要であることが示唆された。
結論
今後の生活習慣病対策のためのエビデンスを構築するためには、まず現状把握が必要であり、さらにその評価のためには、評価指標や評価方法の確立とともに、系統だった情報の蓄積が重要である。系統的な情報の蓄積を行うためには、エビデンスの蓄積から利用までの一連のプロセスを考慮することが有効である。
公開日・更新日
公開日
2011-09-07
更新日
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