文献情報
文献番号
202508031A
報告書区分
総括
研究課題名
循環器病の救急医療現場における医療者間の連携体制強化のための全国メディカルコントロール協議会作成救急活動プロトコルの実態調査と標準プロトコルの提案
研究課題名（英字）
-
課題番号
24FA1017
研究年度
令和7(2025)年度
研究代表者(所属機関)
野口 輝夫(国立研究開発法人国立循環器病研究センター 病院・心臓血管内科)
研究分担者(所属機関)
- 飯原 弘二(国立研究開発法人国立循環器病研究センター 循環器病対策情報センター)
- 松田 均(国立循環器病研究センター 心臓血管外科)
- 坂本 哲也(帝京大学 医学部)
- 花田 裕之(弘前大学大学院医学研究科 救急災害・総合診療医学講座)
- 岡田 健次(神戸大学大学院医学研究科 外科学講座 心臓血管外科分野)
- 内田 敬二(横浜市立大学 横浜市立大学附属市民総合医療センター 心臓血管センター)
- 堀江 信貴(広島大学 脳神経外科)
- 菊地 研(獨協医科大学 医学部)
- 須田 智(日本医科大学 脳神経内科)
- 的場 哲哉(国立大学法人九州大学 大学院医学研究院循環器内科学)
- 石津 智子(筑波大学 循環器内科)
- 有村 公一(九州大学病院 脳神経外科)
- 太田 剛史(神戸市立医療センター中央市民病院 脳神経外科)
- 田原 良雄(国立研究開発法人国立循環器病研究センター 心臓血管内科)
- 今村 博敏(国立循環器病研究センター 集中治療科)
- 西村 邦宏(国立研究開発法人国立循環器病研究センター 予防医学・疫学情報部 )
- 永吉 直美(国立循環器病研究センター 看護部 CCU)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
令和6(2024)年度
研究終了予定年度
令和7(2025)年度
研究費
3,847,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
急性冠症候群・急性大動脈解離・脳卒中に対する適切な病院選定は予後に直結する。全国のメディカルコントロール協議会（MC協議会）は、それぞれの症状に応じた“救急活動プロトコル”を運用している。申請者グループが令和4年に実施した全国消防本部へのアンケート調査（循環器救急疾患に対する救急医療現場の連携推進のための課題抽出と専門医間の連携構築を目指したガイドブックの作成）では、全国618施設から回答があり（回答率86％）、以下の結果が判明した。１）胸痛を訴える傷病者へのプレホスピタル12誘導心電図の使用率は23％、２）血栓回収療法が必要な脳卒中患者を判別する主幹動脈閉塞脳卒中スケール（Large Vessel Occlusion: LVOスケール）使用率は28％、３）急性大動脈解離を疑う観察項目の使用率は10％に留まった。
以上より、急性冠症候群・急性大動脈解離・脳卒中のさらなる予後改善には、“救急隊接触時から専門病院への受診が始る救急活動プロトコル”の運用が急務である。本研究は、救急活動プロトコルを運用する側である地域MC協議会における12誘導心電図の装着・伝送、LVOスケール、急性大動脈解離を疑う観察項目についての実態調査を行い、最終年度には上記３項目を反映させた急性冠症候群・急性大動脈解離・脳卒中に対する“標準救急活動プロトコル”の提案を行うことを目的とする。
以上より、急性冠症候群・急性大動脈解離・脳卒中のさらなる予後改善には、“救急隊接触時から専門病院への受診が始る救急活動プロトコル”の運用が急務である。本研究は、救急活動プロトコルを運用する側である地域MC協議会における12誘導心電図の装着・伝送、LVOスケール、急性大動脈解離を疑う観察項目についての実態調査を行い、最終年度には上記３項目を反映させた急性冠症候群・急性大動脈解離・脳卒中に対する“標準救急活動プロトコル”の提案を行うことを目的とする。
研究方法
1. 電子媒体を用いた全国地域MC協議会に対する救急活動プログラムに対するアンケート調査（以下の項目）を総務省・消防庁を介して、全国のMC協議会（都道府県MC 47協議会、地域MC 251協議会）に対して実施する。
① 12誘導心電図装着・伝送の救急活動プログラムへの反映率
② LVOスケールの救急活動プログラムへの反映率
③ 地域MC協議会への循環器専門医・脳卒中専門病院の参加率
④ 脳卒中を疑う救急活動プログラム、および胸痛（急性冠症候群を疑う傷病者）を訴える傷病者に対する救急活動プログラムの策定率
① 12誘導心電図装着・伝送の救急活動プログラムへの反映率
② LVOスケールの救急活動プログラムへの反映率
③ 地域MC協議会への循環器専門医・脳卒中専門病院の参加率
④ 脳卒中を疑う救急活動プログラム、および胸痛（急性冠症候群を疑う傷病者）を訴える傷病者に対する救急活動プログラムの策定率
結果と考察
結果：全国の251地域MC協議会中202協議会（82％）からアンケートの回答を得た。
① LVOスケールアンケート調査では、1) 脳卒中専門医または脳神経外科専門医が参画していたのは43.6%にとどまり、2017年〜2022年の調査結果と比較して大きな変化は認められなかった。2) LVO予測スケールの運用率は24.3%のみであり、運用協議会のうち3項目以上を基準とする割合が最も多かった（55.1%）。3) 本スケール未運用の協議会では54%が脳卒中病院前救護プロトコルを保有しており、CPSSの利用が最多であった。以上の結果から、下図のLVOスケール評価の新プロトコルを提案した。
② ② 12誘導心電図および急性大動脈解離のアンケート調査では、1) 循環器専門医が地域MC協議会参画していたのは52.4%にとどまり、2) 循環器専門医の参加比率には地域差は存在するが、人口規模や地理的要因だけでは説明できず、地域MC協議会の意向を反映していると思われた。3)12誘導心電図伝送システムの導入・運用にはコスト負担や複数の消防本部・病院間でのシステム構築が必要であり、運用が進んでいない理由の一つであった。4) ACS疑いの場合、12誘導心電図を記録する判断は救急隊の判断に依存していることが判明した。5) 病院前救護プロトコル中に大動脈緊急症を規定している割合は20％と依然として低い状態であった。本結果および次項の12誘導心電図プロトコルを、現在Journal of Cardiology誌に投稿し、revise中である。
③ ③ J-ASPECT研究からは、研究成果に記載した２本の論文が採択された。
考察：本アンケートによって、脳卒中病院前救護において、MC協議会への専門医参画およびLVOスケールの導入は未だ十分とはいえず、今後克服すべき課題であることがわかった。また、地域MC協議会所属の専門医の参加を増やすばかりでなく、救急医で参画されている委員の方にもLVOスケール・12誘導心電図の意義を理解していただく努力が必要.そして、受け入れ病院側も“救急車収容時点から病院受診”が始まるとの考え方を普及させる努力も必要と考えられた。
① LVOスケールアンケート調査では、1) 脳卒中専門医または脳神経外科専門医が参画していたのは43.6%にとどまり、2017年〜2022年の調査結果と比較して大きな変化は認められなかった。2) LVO予測スケールの運用率は24.3%のみであり、運用協議会のうち3項目以上を基準とする割合が最も多かった（55.1%）。3) 本スケール未運用の協議会では54%が脳卒中病院前救護プロトコルを保有しており、CPSSの利用が最多であった。以上の結果から、下図のLVOスケール評価の新プロトコルを提案した。
② ② 12誘導心電図および急性大動脈解離のアンケート調査では、1) 循環器専門医が地域MC協議会参画していたのは52.4%にとどまり、2) 循環器専門医の参加比率には地域差は存在するが、人口規模や地理的要因だけでは説明できず、地域MC協議会の意向を反映していると思われた。3)12誘導心電図伝送システムの導入・運用にはコスト負担や複数の消防本部・病院間でのシステム構築が必要であり、運用が進んでいない理由の一つであった。4) ACS疑いの場合、12誘導心電図を記録する判断は救急隊の判断に依存していることが判明した。5) 病院前救護プロトコル中に大動脈緊急症を規定している割合は20％と依然として低い状態であった。本結果および次項の12誘導心電図プロトコルを、現在Journal of Cardiology誌に投稿し、revise中である。
③ ③ J-ASPECT研究からは、研究成果に記載した２本の論文が採択された。
考察：本アンケートによって、脳卒中病院前救護において、MC協議会への専門医参画およびLVOスケールの導入は未だ十分とはいえず、今後克服すべき課題であることがわかった。また、地域MC協議会所属の専門医の参加を増やすばかりでなく、救急医で参画されている委員の方にもLVOスケール・12誘導心電図の意義を理解していただく努力が必要.そして、受け入れ病院側も“救急車収容時点から病院受診”が始まるとの考え方を普及させる努力も必要と考えられた。
結論
地域MC協議会における12誘導心電図の装着・伝送に関する実態調査を行い、急性冠症候群およびLVOスケールに対する“標準救急活動プロトコル”の提案を行った。
公開日・更新日
公開日
2026-08-17
更新日
-