文献情報
文献番号
202508001A
報告書区分
総括
研究課題名
社会環境に応じた持続的な禁煙支援のための研究
研究課題名（英字）
-
課題番号
23FA1001
研究年度
令和7(2025)年度
研究代表者(所属機関)
島津 太一(国立研究開発法人 国立がん研究センター がん対策研究所 行動科学研究部)
研究分担者(所属機関)
- 加藤 公則(新潟大学大学院医歯学総合研究科生活習慣病予防検査医学講座)
- 谷口 千枝(愛知医科大学 看護学部)
- 武藤 繁貴(聖隷福祉事業団 聖隷健康診断センター 医務部)
- 齋藤 順子(帝京大学大学院 公衆衛生学研究科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
令和5(2023)年度
研究終了予定年度
令和7(2025)年度
研究費
5,350,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
健診の場を活用して禁煙治療利用割合を向上させる効率的な介入手法の開発・検証を目的とした。特に、オンライン禁煙治療や地域薬局との連携型禁煙支援の開発・効果検証、および実装戦略の構築を行った。
研究方法
健診施設を対象に、オンライン禁煙治療や禁煙外来・薬局につなぐ連携型禁煙支援の実施可能性試験および効果検証試験を実施した。また、喫煙者・保健医療職へのインタビューにより、禁煙治療受療の阻害・促進要因を分析した。
結果と考察
連携型禁煙支援は健診現場で実施可能であり、禁煙治療受療促進につながる可能性が示された。喫煙者の心理的・行動的要因や即時予約支援の重要性が明らかとなり、地域資源との連携や実装支援体制強化の必要性が示唆された。
結論
健診現場における連携型禁煙支援は、禁煙治療受療促進に一定の有用性を示した。今後は実装支援体制の強化と介入手法の改善を進め、持続可能な禁煙支援モデルとして社会実装を目指す必要がある。
公開日・更新日
公開日
2026-09-07
更新日
-