患者報告型アウトカムを用いた緩和ケアチーム等により提供される専門的な緩和ケアの質の評価と質を向上させるシステムの開発

文献情報

• 文献番号: 202507022A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 患者報告型アウトカムを用いた緩和ケアチーム等により提供される専門的な緩和ケアの質の評価と質を向上させるシステムの開発
• 研究課題名（英字）: -
• 課題番号: 23EA1023
• 研究年度: 令和7(2025)年度
• 研究代表者(所属機関): 宮下 光令(国立大学法人東北大学 大学院医学系研究科保健学専攻緩和ケア看護学分野)

研究分担者(所属機関)

• 木澤　義之(国立大学法人　筑波大学　医学医療系)
• 余谷　暢之(国立成育医療研究センター総合診療部緩和ケア科)
• 中川　左理(神戸学院大学　薬学部)
• 中澤　葉宇子(国立がん研究センター　がん対策研究所)
• 小山田　隼佑(東北大学病院　臨床試験データセンター)
• 志真　泰夫(筑波メディカルセンター病院　緩和医療科)
• 安保　博文(医療法人若葉会六甲病院)
• 升川　研人(東北大学　医学系研究科保健学専攻緩和ケア看護学分野)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん対策推進総合研究
• 研究開始年度: 令和5(2023)年度
• 研究終了予定年度: 令和7(2025)年度
• 研究費: 9,630,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

本研究では日本緩和医療学会と日本ホスピス緩和ケア協会を中心に緩和ケアチーム、緩和ケア病棟で提供される専門的緩和ケアの質を患者の視点から評価するシステムを開発することを目的とし、オーストラリアの取り組みであるPalliative Care Outcome Collaboration（PCOC）と同様のシステムの開発を目指した。しかし、緩和ケアチームに関してはパイロット調査の結果、PCOCと同様の評価システムの実現は困難であると判断し、症状緩和率に関する全国調査を実施することとした。

研究方法

緩和ケアチームに関しては2025年11月～2026年1月に多施設横断的調査を実施した。評価項目はIPOS（Integrated Palliative care Outcome Scaleとし、調査項目は痛み、息切れ、倦怠感、吐き気、不眠、不安とした。緩和ケアチームの介入開始時と１週間後にデータを収集を行った。緩和ケア病棟では2024年6月から2025年12月までパイロット調査を実施し、調査項目はIPOSまたはESAS（Edmonton Symptom Assessment System）とし、痛み、息切れ、吐き気、心配事や気がかりなことに関して、緩和ケア病棟入棟時と１週間後にデータ収集を行った。

結果と考察

緩和ケアチームでは介入開始時に重度以上の症状が中程度以下の症状に改善した割合は、痛み78％、息切れ78％、倦怠感65％、吐き気80％、不眠71％、不安66％であった。介入開始時に中程度以上の症状が軽度以下の症状に改善した割合は、痛み46％、息切れ54％、倦怠感40％、吐き気68％、不眠53％、不安43％であった。介入開始時に軽度以下の症状が軽度の以下の症状を維持できた割合は、痛み82％、息切れ91％、倦怠感83％、吐き気94％、不眠88％、不安86％であった。
緩和ケア病棟では入棟時に重度以上の症状が中程度以下の症状に改善した割合は、痛み69％、息切れ70％、吐き気81％、心配事や気がかりなこと59％であった。入棟時に中程度以上の症状が軽度以下の症状に改善した割合は、痛み38％、息切れ48％、吐き気62％、心配事や気がかりなこと39％であった。介入開始時に軽度以下の症状が軽度の以下の症状を維持できた割合は、痛み85％、息切れ88％、吐き気93％、心配事や気がかりなこと88％であった。緩和ケア病棟ではこれらの結果をもとに2026年1月から89施設が参加した全国多施設研究が開始された。

結論

緩和ケアチームにおいては日本の緩和ケアチームの症状緩和率のデータを算出することが出来た。これは第4期がん対策基本計画の評価指標として活用される予定である。症状のなかでは吐き気以外の多くの症状で症状改善率に改善の余地があることが明らかになった。今後は今回得られた数値の改善を目標にしていく必要がある。
緩和ケア病棟でも同様にパイロットスタディでは吐き気以外の多くの症状で症状改善率に改善の余地があることが明らかになった。今後は全国多施設調査のデータを半年ごとに分析、フィードバックし、臨床の改善につなげていく必要がある。

公開日・更新日

• 公開日: 2026-08-04
• 更新日: -

文献情報

• 文献番号: 202507022B
• 報告書区分: 総合
• 研究課題名: 患者報告型アウトカムを用いた緩和ケアチーム等により提供される専門的な緩和ケアの質の評価と質を向上させるシステムの開発
• 研究課題名（英字）: -
• 課題番号: 23EA1023
• 研究年度: 令和7(2025)年度
• 研究代表者(所属機関): 宮下 光令(国立大学法人東北大学 大学院医学系研究科保健学専攻緩和ケア看護学分野)

研究分担者(所属機関)

• 木澤　義之(国立大学法人　筑波大学　医学医療系)
• 余谷　暢之(国立成育医療研究センター総合診療部緩和ケア科)
• 中川　左理(神戸学院大学　薬学部)
• 中澤　葉宇子(国立がん研究センター　がん対策研究所)
• 小山田　隼佑(東北大学病院　臨床試験データセンター)
• 志真　泰夫(筑波メディカルセンター病院　緩和医療科)
• 安保　博文(医療法人若葉会六甲病院)
• 升川　研人(東北大学　医学系研究科保健学専攻緩和ケア看護学分野)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん対策推進総合研究
• 研究開始年度: 令和5(2023)年度
• 研究終了予定年度: 令和7(2025)年度
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

本研究では日本緩和医療学会と日本ホスピス緩和ケア協会を中心に緩和ケアチーム、緩和ケア病棟で提供される専門的緩和ケアの質を患者の視点から評価するシステムを開発することを目的とし、オーストラリアの取り組みであるPalliative Care Outcome Collaboration（PCOC）と同様のシステムの開発を目指した。
　2023年度にオーストラリアのPCOCの視察を行った。緩和ケアチームに関しては2023年～2024年にパイロットスタディを実施したが、調査への負担が大きく、日本でPCOCと同様の評価システムを展開することは現実的には困難であると判断し、症状緩和率に関する全国調査を実施することとした。

研究方法

緩和ケアチームに関しては2025年11月～2026年1月に多施設横断的調査を実施した。評価項目はIPOS（Integrated Palliative care Outcome Scaleとし、調査項目は痛み、息切れ、倦怠感、吐き気、不眠、不安とした。緩和ケアチームの介入開始時と１週間後にデータを収集を行った。緩和ケア病棟では2024年6月から2025年12月までパイロット調査を実施し、調査項目はIPOSまたはESAS（Edmonton Symptom Assessment System）とし、痛み、息切れ、吐き気、心配事や気がかりなことに関して、緩和ケア病棟入棟時と１週間後にデータ収集を行った。

結果と考察

緩和ケアチームは1011例の登録患者のうち、介入開始時と1週間後にデータが得られたがん患者805人を解析対象とした。緩和ケア病棟では2024年6月～2025年12月までにデータが得られた3187人を解析対象とした。
　緩和ケアチームでは介入開始時に重度以上の症状が中程度以下の症状に改善した割合は、痛み78％、息切れ78％、倦怠感65％、吐き気80％、不眠71％、不安66％であった。介入開始時に中程度以上の症状が軽度以下の症状に改善した割合は、痛み46％、息切れ54％、倦怠感40％、吐き気68％、不眠53％、不安43％であった。介入開始時に軽度以下の症状が軽度の以下の症状を維持できた割合は、痛み82％、息切れ91％、倦怠感83％、吐き気94％、不眠88％、不安86％であった。
　緩和ケア病棟では入棟時に重度以上の症状が中程度以下の症状に改善した割合は、痛み69％、息切れ70％、吐き気81％、心配事や気がかりなこと59％であった。入棟時に中程度以上の症状が軽度以下の症状に改善した割合は、痛み38％、息切れ48％、吐き気62％、心配事や気がかりなこと39％であった。介入開始時に軽度以下の症状が軽度の以下の症状を維持できた割合は、痛み85％、息切れ88％、吐き気93％、心配事や気がかりなこと88％であった。緩和ケア病棟ではこれらの結果をもとに2026年1月から89施設が参加した全国多施設研究が開始された。

結論

緩和ケアチームにおいては日本の緩和ケアチームの症状緩和率のデータを算出することが出来た。これは第4期がん対策基本計画の評価指標として活用される予定である。症状のなかでは吐き気以外の多くの症状で症状改善率に改善の余地があることが明らかになった。今後は今回得られた数値の改善を目標にしていく必要がある。
　緩和ケア病棟でも同様にパイロットスタディでは吐き気以外の多くの症状で症状改善率に改善の余地があることが明らかになった。今後は全国多施設調査のデータを半年ごとに分析、フィードバックし、臨床の改善につなげていく必要がある。

公開日・更新日

• 公開日: 2026-08-04
• 更新日: -

行政効果報告

• 文献番号: 202507022C

収支報告書

• 文献番号: 202507022Z