脳アミロイド血管症発症とヒト乾燥硬膜移植との因果関係の調査手法の確立のための研究

文献情報

文献番号
202506049A
報告書区分
総括
研究課題名
脳アミロイド血管症発症とヒト乾燥硬膜移植との因果関係の調査手法の確立のための研究
研究課題名(英字)
-
課題番号
25CA2049
研究年度
令和7(2025)年度
研究代表者(所属機関)
齊藤 延人(東京大学 医学部附属病院)
研究分担者(所属機関)
  • 康永 秀生(東京大学 大学院医学系研究科公共健康医学専攻臨床疫学・経済学)
  • 庄野 直之(東京大学 医学部附属病院)
研究区分
厚生労働行政推進調査事業費補助金 行政政策研究分野 厚生労働科学特別研究
研究開始年度
令和7(2025)年度
研究終了予定年度
令和7(2025)年度
研究費
1,380,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
本研究は、1980〜1990年代に広く使用されたヒト乾燥硬膜移植と、近年報告が増加している医原性脳アミロイド血管症(iatrogenic Cerebral Amyloid Angiopathy:iCAA)との因果関係を、科学的かつ行政的に評価可能な形で検討するための調査手法を確立することを目的とした。ヒト乾燥硬膜移植は、過去にクロイツフェルト・ヤコブ病(CJD)の伝播との関連が問題となった経緯があり、近年ではアミロイドβ蛋白の伝播によるiCAA発症の可能性が指摘されている。しかし、移植患者の長期追跡は行われておらず、実際の発症頻度やリスク評価は困難である。そこで本研究では、将来的な全国調査や行政的対応につながる疫学的調査設計の課題整理と、実施可能性の検討を行った。
研究方法
①疫学的調査手法の課題整理、②iCAA関連文献の調査、③調査計画書骨子の作成、の3項目について検討を行った。
まず、CAA関連脳内出血(CAA-ICH)と非CAA脳内出血(non-CAA-ICH)を比較する症例対照研究を基本設計として検討した。症例収集には、脳神経外科症例を大規模に登録しているJapan Neurosurgical Database(JND)の利用可能性を評価した。また、乾燥硬膜移植歴がデータベースに登録されていないため、1983〜1997年の脳神経外科手術歴を代替指標とする方法や、患者・家族への聞き取り調査の可能性について検討した。さらに、iCAAの診断基準や病態に関する国内外文献を調査し、調査参加施設向け説明資料の作成方針を整理した。加えて、本格調査前に少数施設で予備調査を実施する案についても検討した。
結果と考察
検討の結果、iCAAは頻度が極めて低く、大規模症例収集が必要であることが確認された。一方、乾燥硬膜移植歴の確認方法には大きな制約があり、症例定義やサンプルサイズ設計にも不確実性が存在した。そのため、現時点では全国規模調査を直ちに開始することは困難であり、まずは少数施設を対象とした予備調査によって、移植歴の把握方法や実施可能性を検証する必要があると考えられた。
結論
本研究では、ヒト乾燥硬膜移植とiCAAとの関連を検証するための疫学調査上の主要課題が整理された。現時点では大規模調査に必要な情報が不足しているが、今後は、研究知見の蓄積を待ちながら、少数施設による予備調査を進め、本格的疫学研究の実現可能性を検討することが重要である。

公開日・更新日

公開日
2026-08-04
更新日
-

研究報告書(PDF)

公開日・更新日

公開日
2026-08-04
更新日
-

行政効果報告

文献番号
202506049C

成果

専門的・学術的観点からの成果
ヒト乾燥硬膜移植と医原性脳アミロイド血管症(iCAA)との関連について、国内外の文献を整理するとともに、疫学的調査を実施する上での課題を抽出した。特に、大規模データベースを用いた症例対照研究の可能性と限界を明らかにし、今後の本格調査に向けた研究基盤整備に寄与した。
臨床的観点からの成果
iCAA症例の背景にヒト乾燥硬膜移植歴が関与する可能性について整理し、将来的な注意喚起や患者対応に必要な課題を明確化した。現時点では因果関係を結論づける段階にはないが、予備調査の必要性を共有できたことは、今後の臨床研究推進に意義がある。
ガイドライン等の開発
特記事項なし
その他行政的観点からの成果
特記事項なし
その他のインパクト
特記事項なし

発表件数

原著論文(和文)
0件
原著論文(英文等)
0件
その他論文(和文)
0件
その他論文(英文等)
0件
学会発表(国内学会)
0件
学会発表(国際学会等)
0件
その他成果(特許の出願)
0件
その他成果(特許の取得)
0件
その他成果(施策への反映)
0件
その他成果(普及・啓発活動)
0件

特許

主な原著論文20編(論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る)

公開日・更新日

公開日
2026-08-04
更新日
-

収支報告書

文献番号
202506049Z