文献情報
文献番号
201020045A
報告書区分
総括
研究課題名
緩和医療に携わる医療従事者の育成に関する研究
課題番号
H22-がん臨床・一般-004
研究年度
平成22(2010)年度
研究代表者(所属機関)
木澤 義之(国立大学法人筑波大学大学院 人間総合科学研究科)
研究分担者(所属機関)
- 森田 達也(聖隷三方原病院 緩和支持治療科)
- 岡村 仁(広島大学大学院 保健学研究科)
- 大滝 純司(東京医科大学 医学教育学・総合診療科)
- 橋爪 隆弘(秋田市立秋田総合病院 外科)
- 佐藤 哲観(弘前大学医学部附属病院 麻酔科 )
- 小川 朝生(国立がんセンター東病院 精神腫瘍学開発部)
- 山本 亮(佐久総合病院 総合診療科)
- 多田羅 竜平(大阪市立総合医療センター 緩和医療科兼小児内科)
- 永山 淳(ピースクリニック中井)
- 高橋 美賀子(聖路加国際病院 看護部)
- 宮下 光令(東北大学大学院 医学系研究科保健学専攻)
- 笹原 朋代(筑波大学大学院 人間総合科学研究科)
- 中澤 葉宇子(国立がん研究センター中央病院 臨床試験・治療開発部)
- 岩満 優美(北里大学大学院 医療系研究科)
- 伊勢 雄也(日本医科大学付属病院 薬剤部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん臨床研究
研究開始年度
平成22(2010)年度
研究終了予定年度
平成24(2012)年度
研究費
16,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
緩和ケアチームが効果的に活動するための指針を作成し、それに基づいた教育プログラムを開発・実践することを通して、緩和ケアチームに対する効果的な教育方法を明らかにする。また、がん診療に携わる医師、看護師、コメディカルスタッフの教育方法について検討を行う。
研究方法
全国から緩和ケアチームの運用モデルを収集しどのような活動や行動が利用者である医療従事者にとって有用であるかを評価した。国立がんセンターと全国のがん診療拠点病院の緩和ケアチーム研修会を企画立案実行しその効果を検証した。また、本邦初となる緩和ケアチームの活動実態に関する調査、アドバンスケアプランニングに関する調査を質問紙調査として実施した。加えて、医師、小児科医、看護師を対象とした緩和ケアの教育プログラムの開発を専門家討議によって行い、その評価方法の開発を行った。
結果と考察
１）緩和ケアチームが効果的に活動するためには、地域で緩和ケア病棟と緩和ケアチームが有機的に連携しあい、地域で緩和ケアが必要とする患者を効果的かつ効率的に診療することが重要であることが明らかとなった。現在、平成19－22年度まで行った緩和ケアチーム研修会の成果をもとに、地域における緩和ケアチームの教育プログラムを作成中である。また、研究の成果を利用して、平成22年度緩和ケアチーム研修会を国立がん研究センターがん対策情報センターと協力して東京、大阪、福岡、札幌で実施し、全国45施設195名の参加が得られた。２）緩和ケア研修会指導者研修会の評価を緩和ケアの基本教育に関する指導者研修会の修了者568名を対象として行い、研修会の前後で緩和ケアの診療と教育に関するポジティブな行動変化が調査全項目において有意に見られた。（p＜0.001 Wilcoxon 順位和検定）。３）本邦初となるACPおよび緩和ケアチームの活動実態に関する調査が行われ、2009年度に全国で、入院43716名（平均86.1名）、外来10216名（平均49.9名）、地域緩和ケアチーム519名の新規患者の診療が行われたことが明らかとなった。４）医師・看護師・小児科医に対する緩和ケア教育プログラムの作成、改定、評価を行い、それぞれ教育プログラムの実践が開始されている。
結論
１）緩和ケアチームに対する新しい教育プログラムの作成に資する諸研究がおこなわれ、教育プログラムの作成が開始された。来年度以降本プログラムを用いた介入研究を計画中である。２）我が国における緩和ケアチームの活動実態が明らかとなった。３）緩和ケアの均てん化に資する医師・看護師・小児科医に対する教育プログラムが開発されその実践が開始された。
公開日・更新日
公開日
2015-05-15
更新日
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