エビデンスに基づいたがん予防知識・行動の普及および普及方法の評価

文献情報

• 文献番号: 201020003A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: エビデンスに基づいたがん予防知識・行動の普及および普及方法の評価
• 課題番号: H20-がん臨床・一般-003
• 研究年度: 平成22(2010)年度
• 研究代表者(所属機関): 山本 精一郎(独立行政法人国立がん研究センターがん対策情報センター がん情報・統計部 がん統計解析室)

研究分担者(所属機関)

• 溝田　友里(独立行政法人国立がん研究センターがん対策情報センター　がん情報・統計部)
• 倉橋　典絵(独立行政法人国立がん研究センターがん予防・検診研究センター予防研究)
• 田中　英夫(愛知県がんセンター研究所　疫学・予防部)
• 佐々木　敏(東京大学大学院医学系研究科公共健康医学専攻疫学保健学講座社会予防疫学分野)
• 岡　浩一朗(早稲田大学スポーツ科学学術院)
• 別府　文隆(株式会社リクルートドクターズキャリア)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん臨床研究
• 研究開始年度: 平成20(2008)年度
• 研究終了予定年度: 平成22(2010)年度
• 研究費: 18,482,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

がん予防に関して、いくつか十分なエビデンスのある生活習慣などがわかっているものの、必ずしも広く実践されているわけではない。そこで、本研究では、エビデンスプラクティスギャップを埋めるため、がん予防知識・行動の普及と普及方法の開発を行う。また、本研究では、がん予防に関する新しい規範を形成し、メディア等を戦略的に活用することで、より広い普及と社会規範としての醸成を目指している。

研究方法

本研究の最大の特色は、ソーシャルマーケティングの手法をがん予防行動の普及に取り入れる点である。ソーシャルマーケティングとは、費用効果を重視し、徹底した市場調査に基づき商品等のプロモーションを行うマーケティング手法を、公衆衛生に取り入れ、一般市民への普及啓発を戦略的に行う取り組みである。H21年度までに行った予防方法、普及方法の検討により、「禁煙・防煙」、「野菜摂取量の増加」、「身体活動の増加」の3つのテーマを柱にするとともに、がん予防の知識と行動を普及させるための教育的なゲーム（シリアスゲーム）の開発を行うこととしている。

結果と考察

最終年度である今年度は、「禁煙・防煙」を中心に進め、「就職のためにタバコを吸わない」というコンセプトについて、ソーシャルマーケティングのステップに沿って実際の普及と評価を行った。普及にあたり、メディアを活用した一大キャンペーンを実施し、調査によるエビデンス作りと調査結果のリリース、大学生を対象とするシンポジウムの開催、ウェブサイトの制作、ユーチューブへの動画配信などを行うとともに、普及効果の測定・評価も行った。本研究の取り組みや調査結果がNHK報道番組で3回、日本経済新聞など6紙の新聞、Yahoo!ニュースなど30以上のポータルサイト、数百のブログなどで紹介され、普及効果の測定・評価においても大きな成果が得られた。1回のキャンペーンでは終わらせず、今後も継続的に活動を行い、「就職のためにたばこを吸わない」という風潮作りを進めていく予定である。

結論

本研究によって、エビデンスに基づき、ソーシャルマーケティングの手法を日本のがん予防方法の普及に活用する方法が、非常に有効な手段であることが明らかとなった。研究期間は今年度で終了するが、今後も継続して、本研究班の取り組みの過程や手法、作成した普及のためのコンセプトや資材を、本研究班ウェブサイトやメディア、報告会などを通じて広く公開するとともに、地域や学校等に提供していく。

公開日・更新日

• 公開日: 2015-05-15
• 更新日: -

文献情報

• 文献番号: 201020003B
• 報告書区分: 総合
• 研究課題名: エビデンスに基づいたがん予防知識・行動の普及および普及方法の評価
• 課題番号: H20-がん臨床・一般-003
• 研究年度: 平成22(2010)年度
• 研究代表者(所属機関): 山本 精一郎(独立行政法人国立がん研究センターがん対策情報センター がん情報・統計部 がん統計解析室)

研究分担者(所属機関)

• 溝田　友里(独立行政法人国立がん研究センターがん対策情報センターがん情報・統計部)
• 片野田　耕太(独立行政法人国立がん研究センターがん対策情報センターがん情報・統計部)
• 澤田（倉橋）　典絵(独立行政法人国立がん研究センターがん予防・検診研究センター予防研究部)
• 田中　英夫(愛知県がんセンター研究所　疫学・予防部)
• 佐々木　敏(東京大学大学院医学系研究科公共健康医学専攻疫学保健学講座社会予防疫学分野)
• 岡　浩一朗(早稲田大学スポーツ科学学術院)
• 別府　文隆(株式会社リクルートドクターズキャリア)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん臨床研究
• 研究開始年度: 平成20(2008)年度
• 研究終了予定年度: 平成22(2010)年度
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

がん予防に関して、いくつか十分なエビデンスのある生活習慣などがわかっているものの、必ずしも広く実践されているわけではない。そこで、本研究では、エビデンスプラクティスギャップを埋めるため、がん予防知識・行動の普及と普及方法の開発を行う。また、本研究では、がん予防に関する新しい規範を形成し、メディア等を戦略的に活用することで、より広い普及と社会規範としての醸成を目指している。

研究方法

本研究の最大の特色は、ソーシャルマーケティングの手法をがん予防行動の普及に取り入れる点である。ソーシャルマーケティングとは、費用効果を重視し、徹底した市場調査に基づき商品等のプロモーションを行うマーケティング手法を、公衆衛生に取り入れ、一般市民への普及啓発を戦略的に行う取り組みである。H21年度までに行った検討により、「禁煙・防煙」、「野菜摂取量の増加」、「身体活動の増加」の3つのテーマを柱にするとともに、がん予防の知識と行動を普及させるための教育的なゲーム（シリアスゲーム）の開発を行う。

結果と考察

「禁煙・防煙」については、「就職のためにタバコを吸わない」というコンセプトについて、ソーシャルマーケティングのステップに沿って実際の普及と評価を行った。普及にあたり、メディアを活用した一大キャンペーンを実施し、調査によるエビデンス作りと調査結果のリリース、大学生を対象とするシンポジウムの開催、ウェブサイトの制作、ユーチューブへの動画配信などを行うとともに、普及効果の測定・評価も行った。本研究の取り組みや調査結果がNHK報道番組で3回、日本経済新聞など6紙の新聞、Yahoo!ニュースなど30以上のポータルサイト、数百のブログなどで紹介され、普及効果の測定・評価においても大きな成果が得られた。1回のキャンペーンでは終わらせず、今後も継続的に活動を行い、「就職のためにたばこを吸わない」という風潮作りを進めていく予定である。
「野菜摂取量の増加」と「身体活動の増加」についても、「禁煙・防煙」における成果をもとに同様のステップで進め、普及に用いるための具体的な示唆を得た。シリアスゲームは、ゲームクリエイターの協力でプロトタイプを作成し、評価調査を実施した。

結論

本研究によって、エビデンスに基づき、ソーシャルマーケティングの手法を日本のがん予防方法の普及に活用する方法が、非常に有効な手段であることが明らかとなった。研究期間は今年度で終了するが、今後も継続して、本研究班の取り組みの過程や手法、作成した普及のためのコンセプトや資材を、本研究班ウェブサイトやメディア、報告会などを通じて広く公開するとともに、地域や学校等に提供していく。

公開日・更新日

• 公開日: 2015-05-15
• 更新日: -

行政効果報告

• 文献番号: 201020003C

成果

• 専門的・学術的観点からの成果: 本研究の最大の特色は、ソーシャルマーケティングの手法をがん予防行動の普及に取り入れる点である。費用効果を重視し、徹底した市場調査に基づき商品等のプロモーションを行うマーケティング手法を、公衆衛生に取り入れ、一般市民への普及啓発を戦略的に行う取り組んでいる。また、メディア等を戦略的に活用することで、がん予防のより広い普及と社会規範としての醸成を目指し、実行している点が成果として挙げられる。
• 臨床的観点からの成果: 本研究課題であるがん予防行動の普及は、公衆衛生そのものであり、がん対策推進基本計画にも定められたがん撲滅の大きな柱である。テーマとして取り上げた大学生に対する禁煙・防煙は、これまで行政としてあまり対策を取ってこなかった対象であり、禁煙治療の保険適応にならない、大学生年代に男子学生30%程度が喫煙を開始することなどから、重要なターゲットであると言える。この対象に、インパクトのある予防行動普及戦略を立てられたことは大きな成果であったと言える。
• ガイドライン等の開発: 本研究の目的の一つは、予防方法の普及に関するツールの開発である。ツールの開発だけでなく、ソーシャルマーケティングの手法を用いて、予防方法の普及を進める方法もパッケージとして開発し、研究班のホームページから提供していく。現在すでに、大学生に対する禁煙・防煙についてのツールは、研究班のホームページやYouTubeから配信している(http://prev.ncc.go.jp/truefalse/)。
• その他行政的観点からの成果: 特になし
• その他のインパクト: 大学生に対する禁煙・防煙については、メディア等を戦略的に活用することでより広い普及と社会規範としての醸成を目指すという目的に沿って、大学生に対して行ったシンポジウムと企業人事担当者に対する喫煙と就職に関する調査結果について、NHKにて2度放送、新聞6紙掲載、Yahoo!など30以上のポータルサイトから発信された。広告換算で8400万円以上、テレビ視聴率・新聞発行部数換算2400万人以上の目に触れたことになる。

発表件数

• 原著論文（和文）: 8件
• 原著論文（英文等）: 25件
• その他論文(和文): 8件
• その他論文(英文等): 0件
• 学会発表(国内学会): 11件
• 学会発表(国際学会等): 2件
• その他成果(特許の出願): 0件 ; 「出願」「取得」計0件
• その他成果(特許の取得): 0件
• その他成果(施策への反映): 0件
• その他成果(普及・啓発活動): 1件

公開日・更新日

• 公開日: 2015-04-28
• 更新日: -

収支報告書

• 文献番号: 201020003Z