国民に役立つ情報提供のためのがん情報データベースや医療機関データベースの質の向上に関する研究

文献情報

文献番号

201019056A

報告書区分

総括

研究課題名

国民に役立つ情報提供のためのがん情報データベースや医療機関データベースの質の向上に関する研究

課題番号

H22-3次がん・一般-039

研究年度

平成22(2010)年度

研究代表者(所属機関)

若尾　文彦(国立がん研究センターがん対策情報センター)

研究分担者(所属機関)

飯塚　悦功(東京大学大学院工学系研究科)
石川　ベンジャミン　光一(独立行政法人国立がん研究センター　がん対策情報センター)
小山　博史(東京大学大学院医学系研究科)
柴田　大朗(独立行政法人国立がん研究センター　がん対策情報センター)
河村　進(独立行政法人国立病院機構　四国がんセンター)
水流　聡子(東京大学大学院工学系研究科)
平田　公一(札幌医科大学外科学第一講座)
福井　次矢(財団法人聖路加国際病院)
松山　琴音(先端医療振興財団臨床研究情報センター)
棟近　雅彦(早稲田大学理工学術院)
山口　直人(女子医科大学医学部衛生学公衆衛生第二講座)
加藤　裕久(昭和大学薬学部医薬品情報学教室)

研究区分

厚生労働科学研究費補助金疾病・障害対策研究分野第３次対がん総合戦略研究

研究開始年度

平成22(2010)年度

研究終了予定年度

平成25(2013)年度

研究費

75,000,000円

研究者交替、所属機関変更

-

研究報告書（概要版）

研究目的

わが国における患者・家族・国民に役立つ情報提供を実施するためのがん情報データベースや医療機関データベースを効率的に構築・運用する体制について検討し、有効性が検証されたものからがん情報提供ネットワーク等を通じて、迅速に患者に届けることができる体制を整えるともに、そのデータの質の改善をするための体制を構築することを目的としている。

研究方法

がん関連専門学会と日本癌治療学会、国立がん研究センター、日本医療評価機構など、がん診療ガイドラインを作成、公開している団体の関係者によって、作成・公開体制を検討する場の在り方について、検討を行った。がん関連専門学会等が作成するがん診療ガイドラインの作成情報を収集するとともに、条件を絞り込んで提示する新エビデンスデータベースを開発した。がん診療の基本パスの作成を行うとともに、条件を絞り込んで提示する新パスデータベースを開発した。わが国で使用されている代表的な５がん腫19レジメンについて、がん診療連携拠点病院等を対象に使用実態調査を実施した。わが国の臨床試験登録システムに公開されているがん領域の臨床試験の情報を収集・分類し、各がんの領域別・開発段階別に臨床試験を一覧できるようがん情報サービス上で公開した。米国における適応外使用の実態を本邦での承認状況を薬剤毎に調査し、最新情報の把握を行った。平成21年度がん診療連携拠点病院、現況報告書のデータを集計解析するとともに、患者が知りたい拠点病院の情報を収集し、現況報告書への反映を提案した。また、がん診療連携拠点病院の情報に加え、DPC評価分科会で公開された平成21年度厚生労働省調査結果データ、市販の全国の病院データベースを統合化したデータベースを構築し、自動車によるアクセス時間を追加した。地上デジタル放送環境下でのデジタルテレビよるがん情報参照システムについて検討した

結果と考察

「がん診療ガイドライン作成・公開体制に関する協議会」において、規定、今後の協議会で取り上げるべき検討課題について、協議を行い、わが国のガイドラインの整備を推進するために必要な対策を整理するとともに、ガイドライン検討組織のプロトタイプとして、ノウハウを蓄積し、構築すべき体制のあり方の検討が進められると考える。新エビデンスデータベースにより、がんガイドラインを容易に検索できることに加え、ガイドラインの作成・公開状況を様々な切り口で検索、絞込みをして、横断的に一覧することで、ガイドラインの策定状況を把握し、今後のガイドラインの作成・更新の検討を行うための基本情報として、重要なデータソースとなると考える。新たに13種の基本パスを作成し、がん情報サービスより公開した。レジメン調査の結果、経口用抗がん薬を含むレジメンの登録率が低い、同一名称で内容の異なるレジメンが登録されている等の課題を明らかにした。国内3臨床試験登録システムから新たに登録されたがん領域の試験を抽出し、累積2346試験とした。また、米国で承認されている薬剤で米国において保険診療下で使用できる余地のある適応と見なされる適応のうちFDAが承認している適応は3割にすぎないこと、本邦ではFDAよりも多い4割が薬事法上の承認を取得していることが明らかとした。平成21年度がん診療連携拠点病院推薦書、現況報告書のデータを集計解析、することで、相談支援センターが、十分に利用されていないことなどの課題を明らかにした。また、患者が知りたい拠点病院の情報を収集することを目指した現況報告の項目を検討し、厚生労働省健康局総務課がん対策推進室に提示した。また、医療機関データベースにおいて、住所のメッシュ情報を利用し、病院の診療圏、地域のアクセス時間マップ、診療圏を共有する施設、地域の診療能力と病院の占有率などを可視化した。地上デジタル放送環境下でのデジタルテレビのがん患者必携参照用ウィジェットを開発し、インターネットへのデジタルTVの接続のための利用制限条件等の問題を明らかにした。

結論

わが国のがん診療ガイドラインの作成公開体制に関する調査により、診療ガイドラインが円滑に作成され、更新されていくための支援の在り方、効果的な公開方法の検討が可能となると考える。診療ガイドラインについて、現時点では、各学会が独自に作成、更新を実施しており、今後、学会間で情報交換等を行う場をつることで、ガイドライン作成更新の効率化に寄与すると考える。また、パスデータベース、患者状態適応型パス　がん標準コンテンツ、薬剤情報データベースの構築により、がん診療の均てん化に貢献することが期待される。さらに、医療機関情報データベースについて、がん診療連携拠点病院現況報告書を活用することで、効率的に全国統一の形での拠点病院情報を公開することが可能となると考える。