文献情報
文献番号
201019002A
報告書区分
総括
研究課題名
日中両国を含む東アジア諸国におけるがん対策の質向上と標準化を目指した調査研究
課題番号
H20-3次がん・一般-002
研究年度
平成22(2010)年度
研究代表者(所属機関)
田中 英夫(愛知県がんセンター研究所 疫学・予防部)
研究分担者(所属機関)
- 味木和喜子(国立がん研究センターがん対策情報センターがん情報・統計部)
- 井上真奈美(国立がん研究センターがん予防・検診研究センター予防研究部)
- 田中 政宏(大阪府立成人病センターがん予防情報センター企画調査課)
- 椙村 春彦(浜松医科大学)
- 三宅 淳(大阪大学大学院基礎工学研究科機能創世専攻)
- 増井 徹(医薬基盤研究所難病・疾患資源研究部政策・倫理研究室)
- 河原ノリエ(東京大学先端科学技術研究センター「総合癌研究国際戦略推進」寄付研究部門)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 第3次対がん総合戦略研究
研究開始年度
平成20(2008)年度
研究終了予定年度
平成22(2010)年度
研究費
16,170,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
日中両国を含む東アジア諸国で、各国の実情に応じたがん対策が的確に企画・評価されるための情報インフラの整備と、その効果的な活用の実現を目指した研究を行う。
研究方法
研究1:日本から宮城など5地域(平成21年度は6地域)、韓国(全土)、台湾(全土)、中国から2地域、フィリピン首都圏の、計10(平成21年度は11)地域について、2000年?02年診断の胃、大腸、肝、肺、乳房(女)、子宮頸部、食道(一部地域)、膀胱(一部地域)のがんの5年相対生存率を共通の条件、方法で算出し、相互比較した。
研究2:WHO癌死亡データベースを用いて日本、韓国、香港、シンガポールの胃がん死亡率をAge-Period-Cohortモデルにより分析した。
研究3:東アジア7ヶ国計110万人のコホートの統合解析を行うプロジェクトを支援、参画し、Body Mass Index(BMI)の総死亡・全がん死亡に及ぼす影響を詳細に分析した。
研究2:WHO癌死亡データベースを用いて日本、韓国、香港、シンガポールの胃がん死亡率をAge-Period-Cohortモデルにより分析した。
研究3:東アジア7ヶ国計110万人のコホートの統合解析を行うプロジェクトを支援、参画し、Body Mass Index(BMI)の総死亡・全がん死亡に及ぼす影響を詳細に分析した。
結果と考察
研究1:胃、大腸、肝といった消化器がんと肺がんの相対生存率は、日本が他国に比べて顕著に高く、乳がんでは日・韓・台湾が同程度に高かった。これに対し、子宮頸がんの相対生存率は韓国が最も高かった。主要部位の生存率は、国によって大きな開きがあり、その順位は部位により異なっていたことから、各国の実情に応じた生存率向上の余地が認められた。
研究2:日本は他の3カ国に比べて、1970年代以降の治療等の改善による死亡率低下効果がより顕著であった。
研究3:BMIの総死亡、全がん死亡リスクは、いずれもU-shape型のリスクパターンを示した。
研究2:日本は他の3カ国に比べて、1970年代以降の治療等の改善による死亡率低下効果がより顕著であった。
研究3:BMIの総死亡、全がん死亡リスクは、いずれもU-shape型のリスクパターンを示した。
結論
東アジア諸国の地域ベースのがんの相対生存率の差異の特徴を明らかにすることができた。また、胃がん死亡率の低下の要因は国によって異なり、日本では早期発見や治療の向上といった対策による部分が大きいことが分かった。また、東アジア人のBMIと総死亡、全がん死亡との関連について、予防指針につながる詳細なエビデンスを得た。
公開日・更新日
公開日
2015-10-05
更新日
-