文献情報
文献番号
202427021A
報告書区分
総括
研究課題名
社会状況等を踏まえた、適切な妊産婦健康診査の検討に資する研究
研究課題名（英字）
-
課題番号
24DA0101
研究年度
令和6(2024)年度
研究代表者(所属機関)
関沢 明彦(学校法人昭和医科大学 医学部産婦人科学講座)
研究分担者(所属機関)
- 板倉 敦夫(順天堂大学 大学院医学研究科)
- 鈴木 俊治(日本医科大学 医学部 女性生殖発達病態学)
- 永松 健(国際医療福祉大学医学部産婦人科学講座)
- 横山 良仁(弘前大学 医学部)
- 三浦 清徳(長崎大学 医学部・歯学部附属病院)
- 目時 弘仁(東北大学 大学院医学系研究科)
- 中西 秀彦(北里大学 医学部)
- 小出 馨子(学校法人 昭和大学 医学部)
- 増澤 祐子(新潟県立看護大学 看護学部)
- 田丸 俊輔(埼玉医科大学 医学部産婦人科)
- 菊地 紗耶(東北大学大学院医学系研究科 精神神経学分野)
- 千草 義継(京都大学 大学院医学研究科婦人科学産科学)
- 末光 徳匡(東京慈恵会医科大学 産婦人科学講座)
- 牧野 弘毅(昭和医科大学 産婦人科)
- 川端 伊久乃(日本医科大学 女性診療科・産科)
- 向井 勇貴(昭和医科大学 医学部産婦人科)
- 熊谷 麻子(順天堂大学 産婦人科)
研究区分
こども家庭科学研究費補助金 分野なし 成育疾患克服等次世代育成基盤研究
研究開始年度
令和6(2024)年度
研究終了予定年度
令和8(2026)年度
研究費
7,692,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
妊産婦健康診査において実際に行われることのある検査項目について最新のエビデンスをもとに文献的に再評価するとともに、本邦においての重要性も加味して、エビデンスに裏付けされた妊産婦健康診査の在り方について検査項目ごとに総説論文を執筆するとともに、そのエビデンスを「産婦人科診療ガイドライン産科編2026」に反映されるように取り組むことで、妊産婦健康診査を含めた周産期管理を質的に向上させることを目的に研究に取り組む。さらに、近年の少子化や分娩施設の集約化に伴って妊婦健康診査へのデジタルデバイスの活用が期待されることから、デジタルデバイスの活用の実態を把握するとともに、文献的なエビデンスを収集することで、妊婦健康診査においてデジタルデバイスを有効活用するための方策を提言する。
研究方法
妊産婦健康診査で実施する検査について42種の検査項目を抽出し、本邦においての重要性も加味して、エビデンスに裏付けされた妊産婦健康診査の在り方について検査項目ごとに総説論文を執筆するとともに、各検査における課題を抽出することで、「産婦人科診療ガイドライン産科編2026」の発刊に向けた意見集約を図る。さらに、妊産婦健診でのデジタルデバイスの活用の実態を全分娩機関(約2000施設)に対してアンケート調査を行うことで、その現状を把握するとともに、デジタルデバイス活用施設に対しては2次調査を行い、デジタルデバイスの活用方法などについての詳細を調査して、その使用目的や使用実態などを明らかにする。
結果と考察
2024年度は妊婦健康診査の間隔、評価内容（血圧・蛋白尿・超音波検査など）、検査内容（血算、不規則抗体、血糖値、各種感染症スクリーニングなど）について項目ごとに分担して国内外の文献検索を行い、そのエビデンスを集めて総説論文としてまとめた。その内容をもとに、産婦人科診療ガイドライン2026の原案との齟齬のある検討課題を抽出して検討した。さらに、妊婦健康診査でのデジタルデバイスの活用については全分娩施設に向けたアンケート調査を行い、実施内容別に2次調査の実施対象を特定し、次年度での現地調査に向けた基礎資料を作成した。
結論
妊婦健診の中で必須の検査項目についてエビデンスをもとに総説論文として整理した。この結果を産婦人科診療ガイドラインに反映させることで、妊婦健診・産後健診での産婦人科診療の均てん化の促進につなげるための基礎資料が完成した。また、デジタルデバイスの活用状況を把握することで、具体的な使用実態をタイプ別に整理し、次年度以降の現地調査の基礎資料を作成することで、医師の少ない地域における利用を促進に役立てるための基礎的整理が終了した。
公開日・更新日
公開日
2025-08-01
更新日
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