文献情報
文献番号
202422004A
報告書区分
総括
研究課題名
テレワーカーの健康課題発生リスクや労働生産性に関連する生活・運動・睡眠習慣および身体機能の検証とそれに基づく指針作成のための研究
研究課題名(英字)
-
課題番号
22JA1006
研究年度
令和6(2024)年度
研究代表者(所属機関)
廣幡 健二(国立大学法人東京医科歯科大学 東京医科歯科大学病院)
研究分担者(所属機関)
- 古谷 英孝(苑田第三病院 リハビリテーション科)
- 見供 翔(東京科学大学 大学院医歯学総合研究科)
- 川崎 智子(東京科学大学 スポーツ医歯学診療センター)
- 高木 俊輔(東京科学大学 精神科)
- 星野 傑(東京科学大学 スポーツ医歯学診療センター)
- 柳下 和慶(東京科学大学 統合教育機構教養教育部門)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 労働安全衛生総合研究
研究開始年度
令和4(2022)年度
研究終了予定年度
令和6(2024)年度
研究費
1,539,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
本邦におけるテレワーカーを対象に健康課題発生状況や労働生産性に加えて、身体機能や睡眠・運動習慣に関する情報を大規模に収集する。そして、それらのデータを分析することでテレワーカーに推奨する活動レベルや改善すべき身体機能を具体的に指導するための指標を作成することが本研究の目的とした。
研究方法
3年目にあたる本年度は、以下の点について研究を実施した。
まず、昨年度まで実施した研究内容の成果公表準備を継続した。本研究で使用している身体機能評価のKOJI AWARENESS(以下、KA)について、その各項目のスコアリングに関する妥当性を確認するため分析し、論文化した。
次に所属施設・企業にてフルタイムで勤務する成人の男女(健常労働者)68名を対象に本計測を実施した。当初の計画通り、WHOとハーバード大学が共同開発したHealth and Work Performance Questionaire(WHO-HPQ)を使用した仕事上のパフォーマンス評価、身体活動量(Physical Activity, 以下PA)、そして睡眠状態に関するアンケートと、身体機能を評価するKAをセルフチェックしたスコアを電磁的な方法で回収した。
まず、昨年度まで実施した研究内容の成果公表準備を継続した。本研究で使用している身体機能評価のKOJI AWARENESS(以下、KA)について、その各項目のスコアリングに関する妥当性を確認するため分析し、論文化した。
次に所属施設・企業にてフルタイムで勤務する成人の男女(健常労働者)68名を対象に本計測を実施した。当初の計画通り、WHOとハーバード大学が共同開発したHealth and Work Performance Questionaire(WHO-HPQ)を使用した仕事上のパフォーマンス評価、身体活動量(Physical Activity, 以下PA)、そして睡眠状態に関するアンケートと、身体機能を評価するKAをセルフチェックしたスコアを電磁的な方法で回収した。
結果と考察
国際科学雑誌に投稿した原著論文ついては、数度の査読コメントに対する回答を経て、現在も現在査読段階にある。
回収データを分析した結果、対象者の半数以上に何らかの身体機能制限が認められた。KAとPA、睡眠状況において有意な関連が認められた。本研究の対象者において、身体機能制限は睡眠状況と関連することが明らかになった。
回収データを分析した結果、対象者の半数以上に何らかの身体機能制限が認められた。KAとPA、睡眠状況において有意な関連が認められた。本研究の対象者において、身体機能制限は睡眠状況と関連することが明らかになった。
結論
本年度の研究活動を通じて、身体機能をセルフチェックすることができるKAが、健常労働者の入眠潜時間に関連することが明らかになった。KAと入眠潜時間に中等度の関連が認められた。これまでに、健常者を対象とした調査において睡眠の質が低下することによりホルモン・自律神経のバランスが乱れ身体機能低下に影響を及ぼすことが示されている。本研究の結果は先行研究を支持する結果となり、健康リスクに密接な関連がある入眠潜時間を改善させ身体機能を向上させる必要がある。
相対的プレゼンティズムと各項目には中等度以上の関連を示す項目は認められなかった。鈴木らは、相対的プレゼンティズムスコア≦0.8点を労働生産性の低下であると報告している。本研究対象者の相対的プレゼンティズムスコアは平均1.0±0.1、労働生産性の低下は14名(20%)であり、労働生産性が高い対象者を多く含んでいたため各項目との関連が認められなかった可能性がある。
今回の研究に参加した対象は平均年齢が
24.1歳と労働者の中では比較的若年である。今後の計測では、中高年の労働者も対象とし、労働生産性と各項目との関連性を分析していく必要がある。
相対的プレゼンティズムと各項目には中等度以上の関連を示す項目は認められなかった。鈴木らは、相対的プレゼンティズムスコア≦0.8点を労働生産性の低下であると報告している。本研究対象者の相対的プレゼンティズムスコアは平均1.0±0.1、労働生産性の低下は14名(20%)であり、労働生産性が高い対象者を多く含んでいたため各項目との関連が認められなかった可能性がある。
今回の研究に参加した対象は平均年齢が
24.1歳と労働者の中では比較的若年である。今後の計測では、中高年の労働者も対象とし、労働生産性と各項目との関連性を分析していく必要がある。
公開日・更新日
公開日
2025-08-08
更新日
-