文献情報
文献番号
202421010A
報告書区分
総括
研究課題名
集中治療医療の適正な提供を行う体制確立のための研究
研究課題名（英字）
-
課題番号
23IA1007
研究年度
令和6(2024)年度
研究代表者(所属機関)
土井 研人(国立大学法人東京大学 医学系研究科 救急・集中治療医学)
研究分担者(所属機関)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 地域医療基盤開発推進研究
研究開始年度
令和5(2023)年度
研究終了予定年度
令和6(2024)年度
研究費
1,578,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
本研究では、令和5年度にICU入退室指針を作成した。令和6年度では、実際のDPCデータを用いた本指針の検証作業を遂行することを目的とした。また、「全国調査によるRapid Response System(RRS)の問題点抽出と経年変化追跡：前向き観察研究」を行った。
研究方法
(1)集中治療医療提供に係る調査
DPCデータベースを用いて、7つの予定術後患者および4つの内因性疾患患者におけるICU使用の有無と死亡率、在院日数、入院費用といったアウトカムの比較を行った。また、ICU入退室指針を満たした患者においても同様の検討を行った。。
(2) Rapid response system（RRS）等による早期介入に係る調査
「全国調査によるRapid Response System(RRS)の問題点抽出と経年変化追跡：前向き観察研究」は、院内救急対応に関する現状把握と経年変化追跡を目的とした前向き観察研究（アンケート調査）であり、5年間にわたって年1回の全国調査（WEBフォームによるアンケート調査）を実施している。令和6年度は第3回の全国調査である。
(3) 倫理面への配慮
(1)のDPCデータを用いた解析については、本研究は既に収集されて匿名化されたデータのみを使用するので、「人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針」の対象外である。(2)のRRSに関する全国調査については、名古屋市立大学医学系研究倫理審査委員会にて承認されている。
DPCデータベースを用いて、7つの予定術後患者および4つの内因性疾患患者におけるICU使用の有無と死亡率、在院日数、入院費用といったアウトカムの比較を行った。また、ICU入退室指針を満たした患者においても同様の検討を行った。。
(2) Rapid response system（RRS）等による早期介入に係る調査
「全国調査によるRapid Response System(RRS)の問題点抽出と経年変化追跡：前向き観察研究」は、院内救急対応に関する現状把握と経年変化追跡を目的とした前向き観察研究（アンケート調査）であり、5年間にわたって年1回の全国調査（WEBフォームによるアンケート調査）を実施している。令和6年度は第3回の全国調査である。
(3) 倫理面への配慮
(1)のDPCデータを用いた解析については、本研究は既に収集されて匿名化されたデータのみを使用するので、「人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針」の対象外である。(2)のRRSに関する全国調査については、名古屋市立大学医学系研究倫理審査委員会にて承認されている。
結果と考察
結果
(1) 集中治療医療提供に係る調査
DPCデータベースを用いて7つの予定術後患者および4つの内因性疾患患者におけるICU使用の有無と死亡率、在院日数、入院費用といったアウトカムの比較を行ったところ、病態によって様々な結果が得られた。すなわち、ICU使用患者の方がICUを使用していない患者よりもアウトカムが良い場合と悪い場合が混在していた。日本集中治療医学会ICU入退室指針作成タスクフォースによるICU入退室指針を満たした患者に限定しても同様の結果が得られた。
(2) Rapid response system（RRS）等による早期介入に係る調査
回答数は275施設（回収率42.9％）、RRS導入済み施設は224施設であった。600床以上の施設では、第1回調査から9割の施設が導入済みで変化なかったが、それ以外の施設においては導入済み施設数が増加していた。
一方で、導入後の定着を示す起動件数では、定着の国際的基準とされる20件（新入院千対）を超える施設は、直近の調査においても13施設（5.8％）に留まった。
考察
(1) 集中治療医療提供に係る調査
DPCデータを用いて7つの予定手術患者、4つの内因性疾患患者を抽出し、ICU入室の有無及び、ICU入退室基準を用いて層別化し、あらかじめ設定したアウトカムである死亡率や在院日数、入院費用等を比較した。ICUを使用した患者と使用しなかった患者の比較において、アウトカムの改善あるいは悪化については、ICU入退室基準を満たす症例に限定しても、すべての病態において様々な結果であり、一貫性のある解釈が困難であった。その理由として、ICUを使用しないがためにリスクが上昇した場合と、ハイリスクであるからICUを使用した場合が混在していると推定された。
前年度に作成した日本集中治療医学会ICU入退室指針作成は、①提供する治療・ケア、②患者因子、③施設の有する医療資源、④地域の集中治療関連の医療資源、⑤手術患者について検討を行ったが、DPCデータベースから抽出可能な項目は、おもに①提供する治療・ケア、②患者因子に限定されており、特に③施設の有する医療資源、④地域の集中治療関連の医療資源についての解析が今後必要になると考えれられた。すなわち、施設及び地域の利用可能な医療資源の状況を客観的に測定、評価する指標が必要であろう。
(2) Rapid response system（RRS）等による早期介入に係る調査
RRSを導入している施設が着実に増加しているが、起動件数は少なく、マンパワー不足に加えて、RRSに関する認知度、教育、文化の熟成といった普及が十分でないことを示す項目が、定着の障壁となっていることが明らかとなった。
(1) 集中治療医療提供に係る調査
DPCデータベースを用いて7つの予定術後患者および4つの内因性疾患患者におけるICU使用の有無と死亡率、在院日数、入院費用といったアウトカムの比較を行ったところ、病態によって様々な結果が得られた。すなわち、ICU使用患者の方がICUを使用していない患者よりもアウトカムが良い場合と悪い場合が混在していた。日本集中治療医学会ICU入退室指針作成タスクフォースによるICU入退室指針を満たした患者に限定しても同様の結果が得られた。
(2) Rapid response system（RRS）等による早期介入に係る調査
回答数は275施設（回収率42.9％）、RRS導入済み施設は224施設であった。600床以上の施設では、第1回調査から9割の施設が導入済みで変化なかったが、それ以外の施設においては導入済み施設数が増加していた。
一方で、導入後の定着を示す起動件数では、定着の国際的基準とされる20件（新入院千対）を超える施設は、直近の調査においても13施設（5.8％）に留まった。
考察
(1) 集中治療医療提供に係る調査
DPCデータを用いて7つの予定手術患者、4つの内因性疾患患者を抽出し、ICU入室の有無及び、ICU入退室基準を用いて層別化し、あらかじめ設定したアウトカムである死亡率や在院日数、入院費用等を比較した。ICUを使用した患者と使用しなかった患者の比較において、アウトカムの改善あるいは悪化については、ICU入退室基準を満たす症例に限定しても、すべての病態において様々な結果であり、一貫性のある解釈が困難であった。その理由として、ICUを使用しないがためにリスクが上昇した場合と、ハイリスクであるからICUを使用した場合が混在していると推定された。
前年度に作成した日本集中治療医学会ICU入退室指針作成は、①提供する治療・ケア、②患者因子、③施設の有する医療資源、④地域の集中治療関連の医療資源、⑤手術患者について検討を行ったが、DPCデータベースから抽出可能な項目は、おもに①提供する治療・ケア、②患者因子に限定されており、特に③施設の有する医療資源、④地域の集中治療関連の医療資源についての解析が今後必要になると考えれられた。すなわち、施設及び地域の利用可能な医療資源の状況を客観的に測定、評価する指標が必要であろう。
(2) Rapid response system（RRS）等による早期介入に係る調査
RRSを導入している施設が着実に増加しているが、起動件数は少なく、マンパワー不足に加えて、RRSに関する認知度、教育、文化の熟成といった普及が十分でないことを示す項目が、定着の障壁となっていることが明らかとなった。
結論
集中治療医療の適正な提供を行うためのICU入退室指針の妥当性の検証をDPCデータベースを用いて試みたが、①提供する治療・ケア、②患者因子、のみならず、③施設の有する医療資源、④地域の集中治療関連の医療資源についての客観的な指標の必要性が明らかとなった。また、Rapid response system（RRS）等による早期の介入に関する運用指針を定めるとともに、全国調査による現状の把握を行った。
公開日・更新日
公開日
2025-05-23
更新日
-