安全・安心な在宅医療を行うための病院と在宅との中間施設における看護のあり方に関する研究

文献情報

文献番号

201001030A

報告書区分

総括

研究課題名

安全・安心な在宅医療を行うための病院と在宅との中間施設における看護のあり方に関する研究

研究課題名（英字）

-

課題番号

H22-政策・一般-012

研究年度

平成22(2010)年度

研究代表者(所属機関)

鶴田　惠子(日本赤十字看護大学　看護学部)

研究分担者(所属機関)

川村　佐和子(聖隷クリストファー大学大学院)
筧　淳夫(国立保健医療科学院)
酒井　美絵子(日本赤十字看護大学)
田口　実里(日本赤十字看護大学)
原口　道子(東京都神経科学総合研究所)

研究区分

厚生労働科学研究費補助金行政政策研究分野政策科学総合研究（政策科学推進研究）

研究開始年度

平成22(2010)年度

研究終了予定年度

平成23(2011)年度

研究費

1,800,000円

研究者交替、所属機関変更

-

研究報告書（概要版）

研究目的

医療依存度が高いまま急性期病院を退院する療養者と家族が、在宅での医療処置を安全に安心して実施できるための指導・訓練施設の構築と看護のあり方を検討
　することを目的とした。

研究方法

急性期病院における退院患者の実態調査、病院での退院指導の実際、在宅で医療機器を使用して療養する療養者・家族の困難調査、指導・訓練を運用する場の検討について、看護サマリーの閲覧、病院看護師・在宅療養者と家族・訪問看護師へのｲﾝﾀﾋﾞｭｰと参加観察、施設でのヒアリングを行った。倫理的配慮は、日本赤十字看護大学の研究倫理審査委員会の承認および調査病院および看護部の研究倫理審査会の承認を得たのちに実施した。

結果と考察

①急性期病院における退院時の患者状況に関する調査
　医療依存度の高い病棟の看護サマリー477件を対象とした。患者は60歳以上が65.3％で、うち独居者および配偶者のみは85.8％であった。退院後に医療処置が必要な者は14.7％で、そのうちの67％は60歳以上であった。退院患者の中には機器操作ができず再入院となっているケースもあり、在宅療養の困難さと指導の重要性が明らかとなった。
②医療依存度の高い患者に対する急性期病院での退院指導
　退院支援部門看護師および病棟看護師へのｲﾝﾀﾋﾞｭｰの結果、退院支援に時間を十分にかけられない状況の中でも、患者の安全な在宅療養のためにポイントを絞っての退院指導の工夫、訪問看護師とのカンファレンス等で確実に地域につなぐ工夫をしていた。
③医療依存度の高い在宅療養者の生活適応までの困難調査
　療養者・家族は、医療機器操作の困難や責任の重さ、危険性に対する恐怖を抱えており、医療処置に対する不安を最小限とするために指導期間を十分確保するとともに、手技や知識の習得の確認のみではなく、療養者・家族の精神的な支援も含めたケアが必要である。
④医療依存度の高い入所者に対する介護老人保健施設利用の実態調査
　医療処置が必要な入所者は1割程度であるが、入所者を「預かる」ことが前提の現状から、指導訓練にかかわっている事例はなかった。また、現状の看護職員の人数では指導にかかわるのは難しいと考えられた。

結論

医療依存度の高い療養者は高齢者が多く、在宅療養においても恐怖心を持ちながら機器の操作を行っていた。急性期病院では短期間の入院の中、退院指導を工夫しながら実施するものの再入院をするケースもあり、在宅療養の困難さと指導の重要性が明らかとなった。
今後はこの結果を踏まえ、指導期間と場の確保のための施設の検討必要である。