高次脳機能障害の診療に係る実態把握と課題の検討のための研究

文献情報

文献番号
202417019A
報告書区分
総括
研究課題名
高次脳機能障害の診療に係る実態把握と課題の検討のための研究
研究課題名(英字)
-
課題番号
24GC1010
研究年度
令和6(2024)年度
研究代表者(所属機関)
今橋 久美子(藤田 久美子)(国立障害者リハビリテーションセンター 研究所)
研究分担者(所属機関)
  • 浦上 裕子(国立障害者リハビリテーションセンター病院)
  • 立石 博章(国立障害者リハビリテーションセンター 高次脳機能障害情報・支援センター)
  • 向野 雅彦(国立大学法人北海道大学 北海道大学病院リハビリテーション科)
  • 藤盛 寿一(東北医科薬科大学 医学部脳神経内科学)
  • 渡邉 修(東京慈恵会医科大学 リハビリテーション医学講座)
  • 間瀬 光人(名古屋市立大学大学院 医学研究科 脳神経外科学)
  • 小林 康孝(福井医療大学 大学院保健医療学研究科)
  • 土岐 明子(大阪急性期・総合医療センター リハビリテーション科)
  • 平岡 崇(川崎医科大学 リハビリテーション医学教室)
  • 高木 康志(徳島大学)
  • 佐伯 覚(産業医科大学 医学部 リハビリテーション医学講座)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 障害者政策総合研究
研究開始年度
令和6(2024)年度
研究終了予定年度
令和7(2025)年度
研究費
11,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
高次脳機能障害は、しばしば外傷性脳損傷や脳血管障害等に伴い発症することがあるが、医療機関等における認知が十分ではないために早期の診断や治療につながっていない可能性や、診断が見過ごされている可能性が指摘されている。また、高次脳機能障害の診断までに要する期間や、現状において高次脳機能障害の診断を行っている医療機関及び診療科等など、その実態は明らかにされていない。
そこで本研究は、現在高次脳機能障害の診断を受けている人を後方視的に調査し、実態を把握し、適切な診断に結びつける上で課題となっている事項を明らかにすることを目的とする。
研究方法
高次脳機能障害支援拠点機関等(約120か所)を対象に質問紙調査を行う。受診/利用者のうち高次脳機能障害と診断されている人について、年齢、性別、原因傷病、診断までの期間、診断した医療機関(診療科)、最初に相談をした場所、障害者手帳取得までの期間、診断後の診療状況等を、専門職(支援コーディネーター)等が回答する(表1)。データ収集にあたり、全都道府県を10ブロックに分け、研究分担者が各担当ブロックのとりまとめを行う。
結果と考察
後方視的調査の実施について、研究代表機関にて研究倫理審査の承認を受けた。研究分担者が各所属機関での承認が下り次第、順次調査を開始し、30機関から532ケースのデータを得た。引き続きデータ収集を行う。
 次年度にかけて収集したデータを分析し、発症から社会復帰までの過程において、どのタイミングでどのようなシステムあるいは介入があれば、サポートの切れ目なく円滑に社会に復帰できるようになるのかを明らかにする。その知見に基づき、発症→診断評価→リハビリテーション→社会復帰までの標準パスを作成する。また体制構築に注力すべき対象を明確にするとともに、診断・評価・リハビリテーション・生活支援等が可能な社会資源等を確保・明確化し、地域ごとにリストアップする。さらに、それらの情報を高次脳機能障害の支援に関連するWebサイト等にて公開する予定である。
結論
高次脳機能障害の適切な診療に結びつける上で課題となっている事項を明らかにすることを目的として、後方視的調査を開始し、30機関から532ケースのデータを得た。次年度にかけて引き続きデータ収集を行う。

公開日・更新日

公開日
2025-07-09
更新日
-

研究報告書(PDF)

公開日・更新日

公開日
2025-07-09
更新日
-

収支報告書

文献番号
202417019Z