医療機関における心理検査の実施実態と活用可能性に関する研究

文献情報

• 文献番号: 202417004A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 医療機関における心理検査の実施実態と活用可能性に関する研究
• 研究課題名（英字）: -
• 課題番号: 23GC1012
• 研究年度: 令和6(2024)年度
• 研究代表者(所属機関): 松田 修(上智大学 総合人間科学部心理学科)

研究分担者(所属機関)

• 河野　禎之(筑波大学　人間系)
• 東　奈緒子(独立行政法人　国立病院機構　奈良医療センター　リハビリテーション科)
• 満田　大(慶應義塾大学医学部　精神・神経科学教室)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 障害者政策総合研究
• 研究開始年度: 令和5(2023)年度
• 研究終了予定年度: 令和6(2024)年度
• 研究費: 4,325,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

本研究の目的は、医療機関における心理検査の実施実態と活用可能性を明らかにし、将来の精神保健福祉行政で活用可能な基礎データを提供することである。そのために、第一に、医療機関における心理検査の実施実態と活用可能性を明らかにすることを目的とし、国内外の文献レビューを踏まえたエキスパート・パネルによる協議と、その結果にもとづいて作成したアンケート調査を実施した。第二に、医療機関における心理検査の実施実態や活用の可能性について詳細に検討した。第三に、精神科領域の医療機関における心理検査の活用可能性と有用性を検討した。第四に、公認心理師による身体疾患患者に対する心理検査が、他職種による患者理解や支援にどのように寄与しているかについて質的に検討した。

研究方法

第一に、エキスパート・パネル（公認心理師4名、言語聴覚士1名）による協議を通じて、検査実施からフィードバックまでの流れを外来・入院場面別に整理し、現場の主要な課題を抽出した。その後、心理検査業務に従事する専門職（計33名）を対象にアンケート調査を実施し、現場の実態や改善策について分析した。第二に、1年目に実施した調査で得られたデータをもとに(1) 心理検査の所要時間とその影響要因について、(2)病院種別による特徴、(3)公認心理師の雇用形態による特徴の観点から分析を行った。第三に、医師から見た活用実態や有用性に関するWeb調査（医師調査、n=356)と、心理支援の一環として行う公認心理師によるフィードバック面接（直接的フィードバック）の有用性に関する一群事前事後比較試験（患者調査、n=36)を実施した。第四に、身体疾患患者の治療に関わり、公認心理師との協働経験を有する医療専門職20名にインタビュー調査を実施した。データ解析はテキストマイニングによる共起ネットワーク分析を実施した。

結果と考察

第一に、外来・入院のいずれにおいても、心理検査のフィードバックや報告書作成に診療報酬が設定されていないこと、心理士の専門的業務が十分に評価されていないこと、現場の裁量やマンパワーに依存した運用体制が大きな課題であることが明らかとなった。また、複数検査の同日算定や多職種連携、家族・院外関係者への情報提供等、臨床ニーズに即した柔軟な対応が制度面で困難な現状も示された。第二に、一部の心理検査では、換算ソフトの使用による時間の短縮効果を認めた。また、いずれの医療機関においても診断補助ならびに診断書・意見書の作成のため、発達障害・精神疾患・認知症を対象に、テストバッテリーを組んで実施されていた。心理検査の結果は対象者やその家族にフィードバックされ、自己理解の促進や強みの発見につながっていた。さらに、公認心理師が常勤職として複数名配置されることで、心理検査の活用の幅が広がることが示唆された。ただし、心理検査の実施時間や結果の処理時間のばらつきが大きく、その要因として検査者の習熟度の違いや、雇用形態が影響していることが推察された。第三に、医師調査の結果、心理検査が医師の業務や多職種連携・協働において有用であると多くの医師が感じている実態が明らかになった。患者調査の結果、公認心理師による直接的フィードバックには、患者の自己理解の促進、治療意欲の向上、日常生活や社会生活の困難への対応など、パーソナル・リカバリ−の促進につながる効果が期待できることが示唆された。第四に、心理検査の機能、評価されている心理的側面、検査が活用されている医療領域など、16のサブグラフを抽出した。結果から、公認心理師による身体疾患患者への心理検査は、心理状態や性格傾向、認知機能の把握に加え、生活史や家族背景、社会的文脈などを含む多面的アセスメントを通じて、他職種による患者理解や支援方針の形成を支えていることが明らかとなった。

結論

以上の結果から、心理検査は、多職種チームの業務、特に、診断、患者の心理特性・状態の把握、患者対応、地域連携（情報提供書類の作成）において有用性が示唆された。患者に必要な心理検査が十分に実施されるようにするためには、診療報酬において、臨床心理・神経心理検査の区分や点数の改正、公認心理師による心理検査結果の直接的フィードバックの評価新設等、実態に見合った評価の検討が急がれる。

公開日・更新日

• 公開日: 2025-06-23
• 更新日: -

文献情報

• 文献番号: 202417004B
• 報告書区分: 総合
• 研究課題名: 医療機関における心理検査の実施実態と活用可能性に関する研究
• 研究課題名（英字）: -
• 課題番号: 23GC1012
• 研究年度: 令和6(2024)年度
• 研究代表者(所属機関): 松田 修(上智大学 総合人間科学部心理学科)

研究分担者(所属機関)

• 河野　禎之(筑波大学　人間系)
• 東　奈緒子(独立行政法人　国立病院機構　奈良医療センター　リハビリテーション科)
• 満田　大(慶應義塾大学医学部　精神・神経科学教室)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 障害者政策総合研究
• 研究開始年度: 令和5(2023)年度
• 研究終了予定年度: 令和6(2024)年度
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

本研究の目的は、医療機関における心理検査の実施実態と活用可能性を明らかにし、将来の精神保健福祉行政で活用可能な基礎データを提供することである。

研究方法

分担研究１では、国内外の文献レビューやエキスパート・パネルに基づく議論と、その結果にもとづいて作成したアンケート調査により、医療機関における心理検査の実施や活用に関する国内外の動向や効果的な活用可能性を検討した。分担研究2では、公認心理師を対象とした医療機関における心理検査の実施および活用の状況に関するWeb形式のアンケート調査を実施し、回答が得られた710件のデータの単純集計やクロス集計、統計的検定を行い、医療機関における心理検査の実施とその活用の実態について検討した。分担研究３では、精神科領域の医療機関で行われる心理検査の活用実態や、公認心理師による直接的・間接的フィードバックの有用性を明らかにするために、日頃心理検査を活用している医師を対象としたWeb調査（医師調査）と、医師から検査結果の説明を受けた後に、公認心理師から直接的フィードバックを受けた患者を対象とした一群事前事後比較試験（患者調査）を実施した。分担研究４では、身体疾患患者に対する心理検査を行ったことのある公認心理師を対象に、身体疾患患者に対する心理検査の実施実態について、オンラインによる調査を実施し、量的に検討を行った。また、身体疾患患者の治療に関わり、公認心理師との協働経験を有する医療専門職を対象に、公認心理師による身体疾患患者に対する心理検査が患者理解や支援にどのように寄与しているかについて、オンラインによるインタビュー調査を実施し、質的な検討を行った。

結果と考察

分担研究1の結果、外来・入院のいずれの場面においても、心理検査に関わる診療報酬の未整備、フィードバック提供の標準化の欠如、心理士の専門性に見合った制度的評価の不足等が主要な課題として明らかとなった。くわえて、複数検査や多職種連携、家族支援など臨床現場の実態に即した柔軟な運用が求められているにもかかわらず、現行の診療報酬体系や運用制度が十分に対応しきれていない現状も明らかとなった。分担研究2の結果、医療機関における心理検査の実施プロセスとして、目的に見合った心理検査バッテリーの選定、実施と結果の処理、総合所見を加えた結果報告書作成、フィードバック面接の実施までが含まれており、時間的・人的コストがかかっていることが明らかになった。また、検査結果の数値だけでなく患者の成育歴や生活歴を加味し、今後の支援方針までを見据えた総合所見の作成と、適切なフィードバックがなされることによって、心理検査の結果は医療機関内だけでなく、その他の領域でも幅広く活用されることが示唆された。また、分析結果から、検査者である公認心理師が常勤職として複数名配置されていることで、心理検査の活用の幅が広がることが示唆された。一方、心理検査の実施時間や結果の処理時間のばらつきが大きいことが課題であり、その要因として、検査者の習熟度の違いや、雇用形態の差が影響していることが推察される。分担研究3の結果、医師の多くが、心理検査の有用性を認めていることが示唆された。また、一群事前事後試験の結果、公認心理師による直接的フィードバックは、患者のリカバリーの促進を目指した心理支援としても活用できることが示唆された。面接前後の有用性尺度の合計得点及び項目別得点には有意差が認められ、また、効果量も大きな値であった。この結果、医師との連携のもとで行われる直接的フィードバックには、患者の満足度、自己理解、治療意欲の向上、日常生活や社会生活における困りごとへの対処など、パーソナル・リカバリーにつながる効果が期待できることが示唆された。分担研究4の結果、心理検査によって患者の心理状態や心理特性、認知機能が明らかになることで、他職種が患者を多面的に理解し、新たな対応を試みるきっかけとなるなど、患者対応への提案に繋がっていることが示唆された。また、心理検査単独というよりも心理検査以外の心理アセスメント（面接法や観察法など）が患者理解や支援に役立っているとの回答も多く、心理検査を含む心理アセスメントが身体科領域で有用であることも示唆された。さらに、公認心理師による身体疾患患者への心理検査は、心理状態や性格傾向、認知機能の把握に加え、生活史や家族背景、社会的文脈などを含む多面的アセスメントを通じて、他職種による患者理解や支援方針の形成を支えていることが明らかとなった。

結論

公認心理師等による心理検査業務の有用性が明らかになった一方で、報告書の作成やフィードバックなど、現行の診療報酬で十分にカバーされていない業務に多くの時間と労力が費やされている実態が明らかになった。公認心理師制度の推進には、業務の実態に即した診療報酬制度の見直しが急務である。

公開日・更新日

• 公開日: 2025-06-23
• 更新日: -

行政効果報告

• 文献番号: 202417004C

成果

• 専門的・学術的観点からの成果: これまでの研究で十分に明らかにされてこなかった、わが国の心理検査の実施実態及び活用可能性について、国内外の文献研究に加えて、公認心理師等の心理職、医師及び看護師等の医療従事者、さらに心理検査を受けた患者を対象とした調査研究及び介入研究によって検討し、医療機関における心理検査の有用性を示すことができた。
• 臨床的観点からの成果: 医療機関で働く公認心理師等の心理検査によるアセスメント業務が、医師の診療や多職種連携・協働にとって有用であることを量的・質的データにより示すことができた。また、これらの業務のために、公認心理師等が現行の診療報酬制度では十分にカバーされていないに業務（報告書の作成、患者へのフィードバック）に従事しており、成果を上げている実態を示すことができた。
• ガイドライン等の開発: 医療機関における心理検査の実施と活用に関するガイド『臨床心理・神経心理 実施と活用ガイド』と、臨床⼼理・神経⼼理検査を受け、医師から説明を受けた18歳以上の患者のうち、さらに詳細な結果説明を希望した患者や、医師が必要と判断した患者に対して、公認心理師が心理支援の一環として実施するフィードバック面接（直接的フィードバック）の実施ガイド『臨床⼼理・神経⼼理検査結果を活⽤したフィードバック⾯接 実施⽅法』を作成した。
• その他行政的観点からの成果: 今回の調査で有用性が示された「医師等の医療者に対するフィードバック」や、多くの医師が必要だとする「患者への直接的フィードバック」の実施と準備（報告書の作成）が、「心理検査の実施及び結果処理」の時間で設定されている現行の診療報酬制度ではカバーできないことが、医療現場で深刻な問題となっている実態が示唆された。心理検査を効果的に活用するためには、医療者や患者に対するフィードバック項目の新設やその準備に要する時間も考慮に入れた点数の見直しなど、現行の診療報酬制度の検討に資する結果を示すことができた。
• その他のインパクト: 学会発表、シンポジウム、論文、書籍などにより、本研究の研究成果を発信する予定である。

発表件数

• 原著論文（和文）: 0件
• 原著論文（英文等）: 0件
• その他論文(和文): 1件 ; 満田 大（2024）チーム医療におけるストレス―公認心理師の立場から― ストレス科学 38（3）：463－474.
• その他論文(英文等): 0件
• 学会発表(国内学会): 2件 ; 東奈緒子他（2024）日本心理臨床学会第43回大会、松田修（2024）第43回日本認知症学会学術集会
• 学会発表(国際学会等): 0件
• その他成果(特許の出願): 0件
• その他成果(特許の取得): 0件
• その他成果(施策への反映): 0件
• その他成果(普及・啓発活動): 0件

公開日・更新日

• 公開日: 2025-06-23
• 更新日: -

収支報告書

• 文献番号: 202417004Z