文献情報
文献番号
202409005A
報告書区分
総括
研究課題名
月経随伴症状に関連した健康課題の公衆衛生学的分析とその解決に向けた包括的研究
研究課題名（英字）
-
課題番号
24FB1001
研究年度
令和6(2024)年度
研究代表者(所属機関)
平池 修（和田 修）(東京大学 医学部附属病院)
研究分担者(所属機関)
- 大須賀 穣(国立大学法人 東京大学 医学部附属病院)
- 小川 真里子(福島県立医科大学 ふくしま子ども・女性医療支援センター)
- 武田 卓(東北大学 医学部)
- 田中 佐智子(滋賀医科大学社会医学講座医療統計部門)
- 谷口 文紀(鳥取大学医学部 産科婦人科学分野)
- 寺内 公一(国立大学法人東京科学大学 大学院医歯学総合研究科)
- 前田 恵理(北海道大学 大学院医学研究院)
- 松崎 政代(大阪大学大学院 医学系研究科 保健学専攻)
- 森崎 菜穂(国立研究開発法人国立成育医療研究センター 社会医学研究部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 女性の健康の包括的支援政策研究
研究開始年度
令和6(2024)年度
研究終了予定年度
令和7(2025)年度
研究費
7,700,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
有月経女性の健康は、月経随伴症状（月経痛、PMS/PMDD、異常子宮出血など）に大きく影響され、それらはQOLの低下に加え、就労や学業への影響、社会・経済損失を引き起こす。とくにプレゼンティズムやアブセンティズムが多くの女性に認められるにもかかわらず、十分な支援がなされていない現状がある。本研究は、月経随伴症状の発生状況やその影響、関連因子（生活習慣・ストレス・併存疾患など）を明らかにし、予防・介入に向けたエビデンスを提示することを目的とした。
研究方法
本研究は以下の3手法で構成された：
文献レビュー：月経困難症、PMS/PMDD、異常子宮出血の3症状を対象に、QOL、プレゼンティズム/アブセンティズム、経済損失に関する研究をPubMed、Scopus、医中誌から抽出（2014～2024年）。英和文合計14,000報以上から136報を最終採用。
大規模レセプト解析：JMDCデータベースを用い、PMS群と非PMS群のマッチドコホートを構築。高血圧、糖尿病、脂質異常症などの生活習慣病発症リスクをCoxモデルで解析。
インターネット調査：全国832名（16〜59歳男女）を対象にPMS・月経困難症の認知・受診行動・情報取得源などを調査。PMSチェックリストや疼痛スコアで重症度分類を行い、性・年代・地域による傾向も分析した。
文献レビュー：月経困難症、PMS/PMDD、異常子宮出血の3症状を対象に、QOL、プレゼンティズム/アブセンティズム、経済損失に関する研究をPubMed、Scopus、医中誌から抽出（2014～2024年）。英和文合計14,000報以上から136報を最終採用。
大規模レセプト解析：JMDCデータベースを用い、PMS群と非PMS群のマッチドコホートを構築。高血圧、糖尿病、脂質異常症などの生活習慣病発症リスクをCoxモデルで解析。
インターネット調査：全国832名（16〜59歳男女）を対象にPMS・月経困難症の認知・受診行動・情報取得源などを調査。PMSチェックリストや疼痛スコアで重症度分類を行い、性・年代・地域による傾向も分析した。
結果と考察
文献レビューでは、月経困難症によるQOL低下、労働パフォーマンス低下、欠勤・早退などの影響が多数報告され、LEP製剤や鎮痛薬などの介入が有効とされた。PMSにおいても、生活習慣の乱れや精神的ストレスと欠席・集中力低下との関連が強く、看護職などストレスの高い職業での高有病率が指摘された。
異常子宮出血では、過多月経が貧血・疲労を引き起こし、欠勤や生産性低下の要因となっていた。鉄剤治療による改善も報告されているが、副作用による生産性への影響も見逃せない。
JMDCデータを用いた解析では、PMS群が高血圧・糖尿病・脂質異常症の発症リスクを有意に高めることが確認された。このことは、PMSが将来の慢性疾患リスクの前兆である可能性を示しており、早期介入の必要性を支持する。
異常子宮出血では、過多月経が貧血・疲労を引き起こし、欠勤や生産性低下の要因となっていた。鉄剤治療による改善も報告されているが、副作用による生産性への影響も見逃せない。
JMDCデータを用いた解析では、PMS群が高血圧・糖尿病・脂質異常症の発症リスクを有意に高めることが確認された。このことは、PMSが将来の慢性疾患リスクの前兆である可能性を示しており、早期介入の必要性を支持する。
結論
月経随伴症状は、女性の個人の問題にとどまらず、労働生産性・教育機会・医療制度・社会経済に深く関連する公衆衛生上の課題である。症状によるQOLや生産性の低下は重大であり、PMSが生活習慣病の発症リスクと関連することから、月経症状への早期介入は中長期的な医療費削減にも寄与する可能性がある。
今後は、月経教育の充実、ヘルスリテラシー向上、SNSやアプリを活用した情報提供、相談しやすい医療体制の整備などが不可欠であり、医療・教育・産業が一体となった多面的な対策が求められる。本研究の成果は、そうした実装型支援政策の科学的根拠となり得るものである。
今後は、月経教育の充実、ヘルスリテラシー向上、SNSやアプリを活用した情報提供、相談しやすい医療体制の整備などが不可欠であり、医療・教育・産業が一体となった多面的な対策が求められる。本研究の成果は、そうした実装型支援政策の科学的根拠となり得るものである。
公開日・更新日
公開日
2026-01-26
更新日
2026-02-02