文献情報
文献番号
202407045A
報告書区分
総括
研究課題名
診断・治療が特に困難ながんの実態把握と治療成績の向上に資する研究
研究課題名（英字）
-
課題番号
23EA1038
研究年度
令和6(2024)年度
研究代表者(所属機関)
井上 真奈美(国立がん研究センター がん対策研究所)
研究分担者(所属機関)
- 澤田 典絵（倉橋 典絵）(国立研究開発法人 国立がん研究センター がん対策研究所コホート研究部)
- 松田 智大(国立研究開発法人国立がん研究センター がん対策研究所国際政策研究部)
- 杉山 裕美((公財)放射線影響研究所疫学部)
- 鈴木 達也(国立研究開発法人 国立がん研究センター がんゲノム情報管理センター)
- 谷田部 恭(国立がん研究センター 中央病院 病理診断科)
- 川井 章(国立研究開発法人 国立がん研究センター中央病院 骨軟部腫瘍・リハビリテーション科)
- 大熊 ひとみ（住吉 ひとみ）(国立研究開発法人 国立がん研究センター 中央病院 国際開発部門 研究企画室)
- 河野 隆志(国立研究開発法人国立がん研究センター 研究所 ゲノム生物学研究分野)
- 阿部 サラ(東京大学 大学院医学系研究科)
- 平林 万葉(国立研究開発法人国立がん研究センター がん対策研究所 予防研究部 )
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん対策推進総合研究
研究開始年度
令和5(2023)年度
研究終了予定年度
令和6(2024)年度
研究費
5,130,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
平成28（2016）年のがん対策基本法の一部改正において、「罹患している者の少ないがん及び治癒が特に困難であるがんに係る研究の促進について必要な配慮がなされるものとする」（法第19条第２項）と明記されるなど、近年、治療が困難な難治性がんや希少がんの更なる対策が求められている。国際的にも難治性がんの治療成績の向上は喫緊の課題であり、2023年5月に行われた主要7か国のがんに関する政府機関における多国間がん協力（G7 cancer）会議でも、難治性がんは取り組むべき4つの優先協力分野とされた。一方で、難治性がんの定義は一定ではなく、各国で難治性がんとして想起されるがん種が異なり、難治性がんの対策の遅れにつながっている。このような背景から、本研究では、難治性がんの様々な課題とその対策を明確化することを目的として、①成人・小児を含めた難治性がんに関する定義や実態、対策への取り組みに関する国内外の実態調査、②異なる希少がん分類を用いた症例数や生存率・年次推移比較による難治性の検出力の違いに関する分析、③国際標準的手法による生存率比較調査（CONCORD-3）結果からみた難治性がんの国別比較、の3点について検討した。
研究方法
①G7 Cancer参加国の国家がん計画文書を用いて、各国が難治性がんに対してどのような対策を講じているのかを比較・検討した。また、G7Cancer参加国が共同で取り組んでいる対策があるかどうかについて、G7 Cancer各国の有識者に聞き取りを行った。
②希少がん分類のうち詳細分類が当該厚労科学研究事業より年度内に公開されなかったため、①で難治性がんであると同定された膵がんについて、院内がん登録全国収集データの2020年および2021年の症例を集計しRARECARE分類に基づく分布の記述を行った。
③CONCORD-3の結果から、2000-2004年と2010-2014年診断症例の年齢調整5年純生存率（以下、5年純生存率）を、がん種別、国別に抽出した。そして、2000-2004年から2010-2014年のがん種ごとの5年純生存率の変化を国別に比較した。
②希少がん分類のうち詳細分類が当該厚労科学研究事業より年度内に公開されなかったため、①で難治性がんであると同定された膵がんについて、院内がん登録全国収集データの2020年および2021年の症例を集計しRARECARE分類に基づく分布の記述を行った。
③CONCORD-3の結果から、2000-2004年と2010-2014年診断症例の年齢調整5年純生存率（以下、5年純生存率）を、がん種別、国別に抽出した。そして、2000-2004年から2010-2014年のがん種ごとの5年純生存率の変化を国別に比較した。
結果と考察
①5年生存率30％未満およびがん種別の死亡数と罹患数の比（M/I比）0.75以上をG7 Cancerにおける難治性がんの定義としたところ、膵がんは７カ国共通の難治性がんに該当し、加えて肝がん、食道がん、肺がん、胃がん、成人の脳腫瘍も複数カ国で難治性がんとして分類されることが示された。G7 Cancer参加国における難治性がん対策は国によって異なり、日本、オーストラリア、フランス、英国の4カ国が具体的な施策を国家がん計画に明記していた。また、診断・治療へのアクセスや検診体制の違いが、難治性がんの分類や対策に影響している可能性が示唆された。
②①で難治性がんとされた膵がんについて、RARECARE分類に基づく分布の記述を行った。院内がん登録全国収集データの2020年および2021年の症例を集計したところ、膵の腺癌はTier-2の膵がん全体に占める割合が両年ともに90%を超えていた。浸潤性導管内乳頭状粘液癌は両年共に6%を下回り、扁平上皮癌、腺房細胞癌、粘液性嚢胞腺癌（浸潤性）、充実性偽乳頭状癌、漿液性嚢胞腺癌、破骨細胞様巨細胞を伴う癌はいずれも1%未満であった。
③CONCORD-3の結果に基づくと、日本においては、2000-2004年診断症例では、脳腫瘍（成人）、食道がん、肺がん、骨髄性腫瘍（成人）、肝がん、膵がんが難治性がんに該当した一方、2010-2014年診断症例では膵がんのみが難治性がんに該当した。他の主要国においては、2010-2014年診断症例でもなお、肝がん、肺がん、胃がんも難治性がんに該当しており、今後の生存率向上が強く望まれた
②①で難治性がんとされた膵がんについて、RARECARE分類に基づく分布の記述を行った。院内がん登録全国収集データの2020年および2021年の症例を集計したところ、膵の腺癌はTier-2の膵がん全体に占める割合が両年ともに90%を超えていた。浸潤性導管内乳頭状粘液癌は両年共に6%を下回り、扁平上皮癌、腺房細胞癌、粘液性嚢胞腺癌（浸潤性）、充実性偽乳頭状癌、漿液性嚢胞腺癌、破骨細胞様巨細胞を伴う癌はいずれも1%未満であった。
③CONCORD-3の結果に基づくと、日本においては、2000-2004年診断症例では、脳腫瘍（成人）、食道がん、肺がん、骨髄性腫瘍（成人）、肝がん、膵がんが難治性がんに該当した一方、2010-2014年診断症例では膵がんのみが難治性がんに該当した。他の主要国においては、2010-2014年診断症例でもなお、肝がん、肺がん、胃がんも難治性がんに該当しており、今後の生存率向上が強く望まれた
結論
G7 Cancer参加国における難治性がん対策は国によって異なり、日本、オーストラリア、フランス、英国の4カ国が具体的な施策を国家がん計画に明記していた。また、診断・治療へのアクセスや検診体制の違いが、難治性がんの分類や対策に影響している可能性が示唆された。
CONCORD-3の結果に基づき主要国の成人15種類、小児3種類のがんの5年純生存率の推移を比較した。5年純生存率30％未満を難治性がんとした場合、我が国では、2000-2004年診断症例では、脳腫瘍、食道がん、肺がん、成人の骨髄性腫瘍、肝がん、膵がんが難治性がんに該当したが、それぞれのがん種で生存率が向上し、2010-2014年には膵がんのみが難治性がんであった。他の主要国では、2010-2014年でも膵がんに加え、肝がん、肺がん、胃がんも難治性がんに含まれていた。
CONCORD-3の結果に基づき主要国の成人15種類、小児3種類のがんの5年純生存率の推移を比較した。5年純生存率30％未満を難治性がんとした場合、我が国では、2000-2004年診断症例では、脳腫瘍、食道がん、肺がん、成人の骨髄性腫瘍、肝がん、膵がんが難治性がんに該当したが、それぞれのがん種で生存率が向上し、2010-2014年には膵がんのみが難治性がんであった。他の主要国では、2010-2014年でも膵がんに加え、肝がん、肺がん、胃がんも難治性がんに含まれていた。
公開日・更新日
公開日
2026-02-25
更新日
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