診断・治療が特に困難ながんの実態把握と治療成績の向上に資する研究

文献情報

文献番号
202407045A
報告書区分
総括
研究課題名
診断・治療が特に困難ながんの実態把握と治療成績の向上に資する研究
研究課題名(英字)
-
課題番号
23EA1038
研究年度
令和6(2024)年度
研究代表者(所属機関)
井上 真奈美(国立がん研究センター がん対策研究所)
研究分担者(所属機関)
-
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん対策推進総合研究
研究開始年度
令和5(2023)年度
研究終了予定年度
令和6(2024)年度
研究費
5,130,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究報告書(PDF)

文献情報

文献番号
202407045B
報告書区分
総合
研究課題名
診断・治療が特に困難ながんの実態把握と治療成績の向上に資する研究
研究課題名(英字)
-
課題番号
23EA1038
研究年度
令和6(2024)年度
研究代表者(所属機関)
井上 真奈美(国立がん研究センター がん対策研究所)
研究分担者(所属機関)
  • 澤田 典絵(倉橋 典絵)(国立研究開発法人 国立がん研究センター がん対策研究所コホート研究部)
  • 松田 智大(国立研究開発法人国立がん研究センター がん対策研究所国際政策研究部)
  • 杉山 裕美((公財)放射線影響研究所疫学部)
  • 鈴木 達也(国立研究開発法人 国立がん研究センター がんゲノム情報管理センター)
  • 谷田部 恭(国立がん研究センター 中央病院 病理診断科)
  • 川井 章(国立研究開発法人 国立がん研究センター中央病院 骨軟部腫瘍・リハビリテーション科)
  • 大熊 ひとみ(住吉 ひとみ)(国立研究開発法人 国立がん研究センター 中央病院 国際開発部門 研究企画室)
  • 河野 隆志(国立研究開発法人国立がん研究センター 研究所 ゲノム生物学研究分野)
  • 阿部 サラ(東京大学 大学院医学系研究科)
  • 平林 万葉(国立研究開発法人国立がん研究センター がん対策研究所  予防研究部 )
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん対策推進総合研究
研究開始年度
令和5(2023)年度
研究終了予定年度
令和6(2024)年度
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
平成28(2016)年のがん対策基本法の一部改正において、「罹患している者の少ないがん及び治癒が特に困難であるがんに係る研究の促進について必要な配慮がなされるものとする」(法第19条第2項)と明記されるなど、近年、治療が困難な難治性がんや希少がんの更なる対策が求められている。国際的にも難治性がんの治療成績の向上は喫緊の課題であり、2023年5月に行われた主要7か国のがんに関する政府機関における多国間がん協力(G7 cancer)会議でも、難治性がんは取り組むべき4つの優先協力分野とされた。一方で、難治性がんの定義は一定ではなく、各国で難治性がんとして想起されるがん種が異なり、難治性がんの対策の遅れにつながっている。このような背景から、本研究では、難治性がんの様々な課題とその対策を明確化することを目的として、①成人・小児を含めた難治性がんに関する定義や実態、対策への取り組みに関する国内外の実態調査、②異なる希少がん分類を用いた症例数や生存率・年次推移比較による難治性の検出力の違いに関する分析、③国際標準的手法による生存率比較調査(CONCORD-3)結果からみた難治性がんの国別比較、の3点について検討した。
研究方法
①G7 Cancer参加国の国家がん計画文書を用いて、各国が難治性がんに対してどのような対策を講じているのかを比較・検討した。また、G7Cancer参加国が共同で取り組んでいる対策があるかどうかについて、G7 Cancer各国の有識者に聞き取りを行った。
②希少がん分類のうち詳細分類が当該厚労科学研究事業より年度内に公開されなかったため、①で難治性がんであると同定された膵がんについて、院内がん登録全国収集データの2020年および2021年の症例を集計しRARECARE分類に基づく分布の記述を行った。
③CONCORD-3の結果から、2000-2004年と2010-2014年診断症例の年齢調整5年純生存率(以下、5年純生存率)を、がん種別、国別に抽出した。そして、2000-2004年から2010-2014年のがん種ごとの5年純生存率の変化を国別に比較した。
結果と考察
①5年生存率30%未満およびがん種別の死亡数と罹患数の比(M/I比)0.75以上をG7 Cancerにおける難治性がんの定義としたところ、膵がんは7カ国共通の難治性がんに該当し、加えて肝がん、食道がん、肺がん、胃がん、成人の脳腫瘍も複数カ国で難治性がんとして分類されることが示された。G7 Cancer参加国における難治性がん対策は国によって異なり、日本、オーストラリア、フランス、英国の4カ国が具体的な施策を国家がん計画に明記していた。また、診断・治療へのアクセスや検診体制の違いが、難治性がんの分類や対策に影響している可能性が示唆された。
②①で難治性がんとされた膵がんについて、RARECARE分類に基づく分布の記述を行った。院内がん登録全国収集データの2020年および2021年の症例を集計したところ、膵の腺癌はTier-2の膵がん全体に占める割合が両年ともに90%を超えていた。浸潤性導管内乳頭状粘液癌は両年共に6%を下回り、扁平上皮癌、腺房細胞癌、粘液性嚢胞腺癌(浸潤性)、充実性偽乳頭状癌、漿液性嚢胞腺癌、破骨細胞様巨細胞を伴う癌はいずれも1%未満であった。
③世界的ながん生存率解析プログラムであるCONCORD-3の結果に基づくと、日本においては、2000-2004年診断症例では、脳腫瘍(成人)、食道がん、肺がん、骨髄性腫瘍(成人)、肝がん、膵がんが難治性がんに該当した一方、2010-2014年診断症例では膵がんのみが難治性がんに該当した。他の主要国においては、2010-2014年診断症例でもなお、肝がん、肺がん、胃がんも難治性がんに該当しており、今後の生存率向上が強く望まれた。
結論
G7 Cancer参加国における難治性がん対策は国によって異なり、日本、オーストラリア、フランス、英国の4カ国が具体的な施策を国家がん計画に明記していた。また、診断・治療へのアクセスや検診体制の違いが、難治性がんの分類や対策に影響している可能性が示唆された。
難治性がんの定義については、国際比較可能性も勘案し、5年純生存率が30%未満であるがん種を「難治性がん」と定義することが妥当と考えられた。CONCORD-3における最新年の2010-2014年の診断症例で、日本では膵がんのみが難治性がんに該当する一方、他の主要国では肝がん、肺がん、胃がんも難治性がんに該当するという差異が明らかとなり、今後の日本のがん予防・検診・医療体制等の知見を共有することが重要であると考えられた。

公開日・更新日

公開日
2026-02-25
更新日
2026-05-26

研究報告書(PDF)

公開日・更新日

公開日
2026-02-25
更新日
2026-05-26

行政効果報告

文献番号
202407045C

成果

専門的・学術的観点からの成果
難治性がんの定義が不明確であったため、その定義や該当するがんについて国際標準的手法から検討することが出来た。加えて国際比較も行い難治性がんが国によって異なることも確認できた。これはG7 Cancerの難治性がん分科会で共有され、対策のあり方を国際的に議論された。
臨床的観点からの成果
難治性がんを生存率の側面から客観的に検討し、どのがんが難治性がんなのかのエビデンスを提示した。
ガイドライン等の開発
現時点ではなし。
その他行政的観点からの成果
第4次がん対策推進基本計画では難治性がんへの取り組みが謳われているにもかかわらず、難治性がんの定義自体が曖昧であったため、それを客観的に提示した。
その他のインパクト
本研究は国内のみならず国際的に取り組みの足並みがそろっ以内難治性がんの各国の取り組みを共有することにより、G7 Cancerにおける難治性がんの取り組みに関する国際的議論の材料として貢献している。

発表件数

原著論文(和文)
1件
杉山裕美. 希少がんの罹患統計. Estrela 2023; 347: 9-11.
原著論文(英文等)
5件
その他論文(和文)
0件
その他論文(英文等)
0件
学会発表(国内学会)
0件
学会発表(国際学会等)
0件
その他成果(特許の出願)
0件
その他成果(特許の取得)
0件
その他成果(施策への反映)
0件
その他成果(普及・啓発活動)
0件

特許

主な原著論文20編(論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る)

論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限ります。

原著論文1
Sugiyama H, Konda M, Saika K, et al.
Increased incidence of rare cancers and varied age distributions by cancer group: A population-based cancer registry study in Hiroshima prefecture, Japan.
Cancer Epidemiology , 83 , 102336-  (2023)
10.1016/j.canep.2023.102336
原著論文2
Nakata K, Matsuda T, Hori M, et al.
Cancer incidence and type of treatment hospital among children, adolescents and young adults in Japan, 2016-2018.
Cancer Sci , 114 (9) , 3770-3782  (2023)
10.1111/cas.15892
原著論文3
Tsuge H, Kawakita D, Taniyama Y, et al.
Subsite-specific trends in mid- and long-term survival for head and neck cancer patients in Japan: A population-based study.
Cancer Sci , 115 (2) , 623-634  (2024)
10.1111/cas.16028
原著論文4
Sugiyama H, Konda M, Saika K, et al.
Time trend analysis of rare cancer incidence 2011-2018: Nationwide population-based cancer registries in Japan.
Cancer Sci , 115 (7) , 2417-2443  (2024)
10.1111/cas.16176
原著論文5
Nishio M, Sugiyama H, McCormack V, et al.
Mapping National Definitions, Classifications, and Policy Approaches to Poor-Prognosis Cancers Across the G7 Cancer Initiative Countries.
JCO Glob Oncol. , 12 (4) , e2500483-  (2026)
10.1200/GO-25-00483

公開日・更新日

公開日
2026-05-26
更新日
-

収支報告書

文献番号
202407045Z
報告年月日

収入

(1)補助金交付額
6,669,000円
(2)補助金確定額
6,504,625円
差引額 [(1)-(2)]
164,375円

支出

研究費 (内訳) 直接研究費 物品費 15,989円
人件費・謝金 2,266,656円
旅費 2,098,944円
その他 584,036円
間接経費 1,539,000円
合計 6,504,625円

備考

備考
-

公開日・更新日

公開日
2026-05-26
更新日
-