文献情報
文献番号
200940022A
報告書区分
総括
研究課題名
危機的出血に対する輸血ガイドライン導入による救命率変化および輸血ネットワークシステム構築に関する研究
研究課題名(英字)
-
課題番号
H19-医薬・一般-031
研究年度
平成21(2009)年度
研究代表者(所属機関)
稲田 英一(順天堂大学 医学部麻酔科学・ペインクリニック講座)
研究分担者(所属機関)
- 入田 和男(九州大学 新病院建設推進室)
- 紀野 修一(旭川医科大学 臨床検査・輸血部)
- 稲葉 頌一(神奈川県赤十字血液センター)
- 矢野 哲(東京大学医学部附属病院 女性外科)
- 益子 邦洋(日本医科大学千葉北総病院 救命救急センター)
- 青山 和由(成育医療センター 集中治療部麻酔科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 医薬品・医療機器等レギュラトリーサイエンス総合研究
研究開始年度
平成19(2007)年度
研究終了予定年度
平成21(2009)年度
研究費
11,520,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
手術室や救命救急センターで起こる危機的出血および産科危機的出血の実態と予後、輸血部や血液センターの対応について、「危機的出血への対応ガイドライン」の認知度、異型適合輸血の実施、副作用発生について検討する。血液センターおよび基幹病院間の輸血オンラインネットワークの雛型を作成する。
研究方法
全国の病床数500床以上の384施設の麻酔科認定病院における麻酔科および輸血部、全国27施設の小児専門病院、全国の212施設の救命救急センター、日本産科婦人科学会研修指定施設のうち分娩を取り扱っている740施設を対象とし、危機的出血およびそれに対する輸血の実態および血液センターにおける緊急輸血に対する体制・対応についてアンケート調査を行った。輸血オンラインネットワークシステムは複数施設間での模擬データを用いた実証実験を行った。
結果と考察
手術室においては、5,000ml以上の大量出血の発生頻度は28.6/1万症例,危機的出血の発生頻度は4.1/1万症例であり、これまでと同様であった。予後は改善されていなかった。全身状態不良と急速輸血に関係する高カリウム血症による死亡と考えられる症例があった。「危機的出血への対応ガイドライン」の普及率は上昇したが、医師の周知度は低く、緊急O型血を含む異型適合血の使用頻度は低い。救命救急センターでは未交差同型血輸血の実施施設92%、血液型不明症例における未交差O型赤血球輸血実施施設が87%にのぼり、ガイドラインの普及がうかがわれた。産科部門では回答施設の90%で自己血貯血が実施されていた。出血の高リスク妊婦において自己血貯血による同種血輸血回避率が高いためと考えられる。小児専門病院における危機的出血の発生頻度は3.7/1万症例であった。自己血貯血により開腹術、整形外科手術では同種血輸血回避率が高かった。基幹病院間まで含む輸血ネットワークシステムに対する必要性を感じているのは救命救急センターで84%、輸血部調査では59%であった。実証実験にはFAXを電子化したオーダーシステムも取り入れ、より現実に即した形のものが出来上がった。
結論
危機的出血に対するガイドラインや院内ガイドラインは普及してきたが、その実施にあたっては医師の意識を高める必要がある。危機的出血発生時の対応は進んできたが、予後は改善されていない。血液センター、基幹病院間を結ぶ輸血ネットワークシステムの必要性は高い。
公開日・更新日
公開日
2010-04-08
更新日
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