文献情報
文献番号
                      200940001A
                  報告書区分
                      総括
                  研究課題名
                      国際的整合性を目指す有効性及び安全性に於ける遺伝子発現情報の標準化に関する研究
                  研究課題名(英字)
                      -
                  課題番号
                      H19-医薬・一般-001
                  研究年度
                      平成21(2009)年度
                  研究代表者(所属機関)
                      菅野 純(国立医薬品食品衛生研究所 安全性生物試験研究センター 毒性部)
                  研究分担者(所属機関)
                      - 油谷 浩幸(東京大学先端科学技術研究センター ゲノムサイエンス部門)
 - 山口 照英(国立医薬品食品衛生研究所 生物薬品部)
 - 矢本 敬(三共株式会社 安全性研究所)
 - 住田 佳代(住友化学株式会社 生物環境科学研究所 応用生物グループ)
 - 宇山 佳明((独)医薬品医療機器総合機構 新薬審査第三部)
 - 山田 弘((独)医薬基盤研究所 トキシコゲノミクス・インフォマティクスプロジェクト)
 
研究区分
                      厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 医薬品・医療機器等レギュラトリーサイエンス総合研究
                  研究開始年度
                      平成19(2007)年度
                  研究終了予定年度
                      平成21(2009)年度
                  研究費
                      3,000,000円
                  研究者交替、所属機関変更
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                  研究報告書(概要版)
研究目的
            本研究は、主に米国を中心に急速に進みつつある「mRNA測定に関わる標準化」に呼応して、国際的な動向を調査し、国内での情報交換により、遺伝子発現解析に関する標準化に向けた提言を行うとともに、国際的標準化に向けた活動への技術的関与を検討することを目的とする。
      研究方法
            高密度マイクロアレイや定量的PCR等を用いた生物学的、薬理学的あるいは毒性学的研究を実施している国内の研究者と情報交換を行い、また、関連有識者、研究者を招聘し、Ad hoc会合を行うことにより、遺伝子発現解析の標準化に関する国内の意見交換を行う。情報収集を確実に行うために、各班員は医療、創薬、化学工業製品、毒性、精度管理、行政の各方向を網羅する布陣をとっている。
      結果と考察
            国際的なmRNA標準化団体(米MAQC、米ERCC等)から成果の公式発表(論文発表)はなかったが、MAQCがマイクロアレイ関連の研究を事実上終え、次世代シークエンサ技術を利用したRNA測定技術の評価・標準化(SEQC)に重点を移した。ERCCでは外部標準RNAライブラリに関する開発・評価研究をほぼ終え、これを米NISTがstandard reference materialとして2010年内にも供給を開始する予定となった。これにより研究施設間のデータ共有や様々なプラットホーム間のデータ互換性確立など、様々なRNA標準化が進むものと期待される。国内でも産学官の各領域においてマイクロアレイの活用が広がり成熟期を迎えている。国衛研Percellomeプロジェクト、医薬基盤研トキシコゲノミクスプロジェクトなどトキシコゲノミクス大規模データベースの構築・運用も順調に進んでおり、これを利用したインフォマティクス研究を本格的に開始した。行政面では、PMDA、FDA、EMEAの三極でゲノミクスデータ利用の検討を進めており、ICH E17ベースでのガイドライン策定が検討されている。
      結論
            本研究班は今年度で三年間の調査研究を終える。この間の基礎・基盤研究における様々な遺伝子発現研究の進捗を吸収したMAQC、ERCC等の標準化活動も結実し始めている。国内外の規制当局における対応体制も整いつつあり、本研究班の当初の目的はほぼ達成されたが、技術変遷は急激であり、今後も継続的に研究・技術の最新情報を行政側に還元する必要がある。
      公開日・更新日
公開日
          2010-06-01
        更新日
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