医療技術の社会的役割と経済性の評価に関する研究

文献情報

文献番号
200937041A
報告書区分
総括
研究課題名
医療技術の社会的役割と経済性の評価に関する研究
課題番号
H20-医療・一般-033
研究年度
平成21(2009)年度
研究代表者(所属機関)
佐藤 敏彦(北里大学 医学部)
研究分担者(所属機関)
  • 池田 俊也(国際医療福祉大学 薬学部)
  • 須賀 万智(聖マリアンナ医科大学 予防学)
  • 杉森 裕樹(大東文化大学 健康科学科)
  • 平尾 智広(香川大学 医療管理学)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 地域医療基盤開発推進研究
研究開始年度
平成20(2008)年度
研究終了予定年度
平成21(2009)年度
研究費
4,500,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
限られた資源を有効に活用するために、医療技術の評価に経済評価の視点は欠くべからざるものである。その評価手法については、特に医療機器については、確立されたものがなく、医療技術の適正な評価が難しく、優れた医療技術の早期実用化が困難な場合もある。医療技術評価の経済的評価には、技術導入に際してかかるコストと、技術導入による導入対象者の健康結果の軽減分を算出することが基本となるが、算出の方法が標準化されていないため、異なる疾病に対する医療技術の横断的な評価が困難であった。本研究では方法の標準化と、横断的評価を可能とする適応の範囲等を決めることを目的とした。
研究方法
今年度は昨年度レビューを行った医療技術の内、眼内レンズおよび経皮的椎体形成術につき、わが国のデータを用いて経済評価を実際に行い、その課題を明らかにするとともに、医療技術の経済評価の国際動向について改めて調査し、併せて今後の経済評価の在り方についての提言を試みた。

結果と考察
その結果、両技術とも費用対効果の優れた技術であることは検証できたが、実施にあたっては、幾つかの検討課題が浮かび上がってきた。経済評価の実施の枠組みは、現在のところ国際的な標準化を試みている各機関においても具体的な方法の標準化については明らかにされていない。
結論
わが国での標準化についてはこれら国際的機関の動向との整合性を図りながら、わが国の政策決定に生かせるように国民の合意を得られるような形にしていく必要があると思われた。

公開日・更新日

公開日
2010-05-31
更新日
-

文献情報

文献番号
200937041B
報告書区分
総合
研究課題名
医療技術の社会的役割と経済性の評価に関する研究
課題番号
H20-医療・一般-033
研究年度
平成21(2009)年度
研究代表者(所属機関)
佐藤 敏彦(北里大学 医学部)
研究分担者(所属機関)
  • 池田 俊也(国際医療福祉大学 薬学部)
  • 須賀 万智(聖マリアンナ医科大学 予防学)
  • 杉森 裕樹(大東文化大学 健康科学科)
  • 平尾 智広(香川大学 医療管理学)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 地域医療基盤開発推進研究
研究開始年度
平成20(2008)年度
研究終了予定年度
平成21(2009)年度
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
限られた資源を有効に活用するために、医療技術の評価に経済評価の視点は欠くべからざるものである。その評価手法については、特に医療機器については、確立されたものがなく、医療技術の適正な評価が難しく、優れた医療技術の早期実用化が困難な場合もある。医療技術評価の経済的評価には、技術導入に際してかかるコストと、技術導入による導入対象者の健康結果の軽減分を算出することが基本となるが、算出の方法が標準化されていないため、異なる疾病に対する医療技術の横断的な評価が困難であった。本研究では方法の標準化と、横断的評価を可能とする適応の範囲等を決めることを目的とした。
研究方法
研究初年度は、4件の医療技術についての経済評価に関する文献についてレビューを行い、その方法についての課題を整理したうえで、実際にわが国で実施する場合のプロトコルの作成までを行った。研究二年目はレビューを行った医療技術の内、眼内レンズおよび経皮的椎体形成術につき、わが国のデータを用いて経済評価を実際に行い、その課題を明らかにするとともに、医療技術の経済評価の国際動向について改めて調査し、併せて今後の経済評価の在り方についての提言を試みた。
結果と考察
両技術とも費用対効果の優れた技術であることは検証できたが、経済評価の標準化にあたっては、幾つかの今後検討すべき課題が浮かび上がってきた。経済評価の実施の枠組みは、現在のところ国際的な標準化を試みている各機関においても具体的な方法の標準化については明らかにされていないことを確認した。
結論
わが国での標準化についてはこれら国際的機関の動向との整合性を図りながら、わが国の政策決定に生かせるように国民の合意を得られるような形にしていく必要がある。

公開日・更新日

公開日
2010-05-31
更新日
-

研究報告書(紙媒体)

公開日・更新日

公開日
2011-03-24
更新日
-

行政効果報告

文献番号
200937041C