高齢者の在宅終末期ケアの標準化及び指針策定に向けた基礎的研究

文献情報

文献番号
200937015A
報告書区分
総括
研究課題名
高齢者の在宅終末期ケアの標準化及び指針策定に向けた基礎的研究
課題番号
H20-医療・一般-001
研究年度
平成21(2009)年度
研究代表者(所属機関)
葛谷 雅文(名古屋大学大学院医学系研究科健康社会医学専攻 発達・加齢医学講座老年科学)
研究分担者(所属機関)
  • 植村和正(名古屋大学医学部附属総合医学教育センター)
  • 平川仁尚(名古屋大学医学部附属病院卒後臨床研修・キャリア形成支援センター)
  • 安藤詳子(名古屋大学医学部保健学科)
  • 飯島 節(筑波大学大学院人間総合研究科)
  • 小坂陽一(東北大学病院老年科)
  • 近藤克則(日本福祉大学社会福祉学部)
  • 樋口京子(大阪市立大学看護学研究科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 地域医療基盤開発推進研究
研究開始年度
平成20(2008)年度
研究終了予定年度
平成21(2009)年度
研究費
6,500,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
病院以外の場所での看取りが増加していくと予想される。特に、在宅での看取りを希望する高齢者が多いため、在宅における高齢者終末期ケアは注目されている。本研究は、医療・看護・福祉分野の研究者が協働して実施し、根拠に基づく多職種参加型包括的在宅終末期ケア指針の立案に向けた基盤データの構築を行うことを主目的としている。

研究方法
高齢者総合機能評価に対応した在宅終末期支援システムの開発、高齢者の症状アセスメントツールの開発、人工栄養療法啓発パンフレットの製作など複数の調査・研究を班員が分担して取り組んできた。

結果と考察
本研究の結果、高齢者の在宅終末期ケアに資する教育資材やツールの開発を行うことができた。高齢者苦痛可視化スケールの開発を行ったが、これは高齢者は苦痛が過小評価されがちであることや、苦痛症状が多岐にわたるため、高齢者の全人的苦痛をビジュアル的にスケール化したものである。このスケールが終末期高齢者の苦痛症状の緩和に利用されることが期待される。また、人工栄養療法啓発パンフレットの製作を行った。高齢者及び家族に正確で分かりやすく、偏りがない情報提供を行うことで、食べられなくなった際のインフォームドコンセントを円滑にすることを目的にしたものであり、患者教育用教材として広く利用されることが期待される。高齢者総合機能評価に対応した退院支援ツールの開発も行った。退院支援の際に利用されることが多い高齢者総合機能評価に対応したアクションプランコード票を作成し、在宅への退院支援を円滑かつ標準化することを目的としており、複雑で分かりにくい退院支援の工程を職員全員で共有できることなどが期待される。

結論
医療・看護・福祉分野の研究者が協働して実施し、根拠に基づく多職種参加型包括的在宅終末期ケア指針の立案に向けた基盤データの構築を行うことを主目的として、多くの調査・研究を班員が分担して取り組んできた。本研究の成果は、医療・介護・福祉の専門職を対象とした高齢者の終末期ケアに関する教育・研修・啓発ガイドラインを策定に資すると考える。

公開日・更新日

公開日
2010-05-13
更新日
-

文献情報

文献番号
200937015B
報告書区分
総合
研究課題名
高齢者の在宅終末期ケアの標準化及び指針策定に向けた基礎的研究
課題番号
H20-医療・一般-001
研究年度
平成21(2009)年度
研究代表者(所属機関)
葛谷 雅文(名古屋大学大学院医学系研究科健康社会医学専攻 発達・加齢医学講座老年科学)
研究分担者(所属機関)
  • 植村和正(名古屋大学医学部附属総合医学教育センター)
  • 平川仁尚(名古屋大学医学部附属病院卒後臨床研修・キャリア形成支援センター)
  • 安藤詳子(名古屋大学医学部保健学科)
  • 飯島節(筑波大学大学院人間総合研究科)
  • 小坂陽一(東北大学病院老年科)
  • 近藤克則(日本福祉大学社会福祉学部)
  • 樋口京子(大阪市立大学看護学研究科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 地域医療基盤開発推進研究
研究開始年度
平成20(2008)年度
研究終了予定年度
平成21(2009)年度
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
病院以外の場所での看取りが増加していくと予想される。特に、在宅での看取りを希望する高齢者が多いため、在宅における高齢者終末期ケアは注目されている。本研究は、医療・看護・福祉分野の研究者が協働して実施し、根拠に基づく多職種参加型包括的在宅終末期ケア指針の立案に向けた基盤データの構築を行うことを主目的としている。

研究方法
高齢者総合機能評価に対応した在宅終末期支援システムの開発、介護老人保健施設からの在宅復帰を支援するクリニカルパスの作成、高齢者の症状アセスメントツールの開発、在宅における事前の意思表示に関する研究、家族への心理的ケアに関するガイドライン策定に関する調査、高齢者苦痛可視化スケールの開発、人工栄養療法啓発パンフレットの製作、高齢者総合機能評価に対応した退院支援ツールの開発など多くの調査・研究を班員が分担して取り組んできた。

結果と考察
本研究により、人工栄養療法、事前の意思表示、苦痛症状の評価、家族のケア、在宅療養への移行、ケアマネジメントなど幅広い分野において、高齢者の在宅終末期ケアの標準化に資する基礎データの蓄積、教育ガイドラインの整備、ツールの開発を行うことができた。たとえば、終末期の栄養に関する研究の成果により在宅終末期におけるインフォームドコンセントの方法論の確立が期待され、国民に広く終末期問題を啓発していくためのシステムモデルの構築が期待される。また、在宅終末期ケアマネジメントを支援するためのツールの作成により在宅終末期を支援する標準的介入法確立の基礎データの蓄積が期待される。家族への心理的ケアに関するガイドライン策定に関する調査により、標準的な在宅終末期心理ケアの確立が期待される。

結論
医療・看護・福祉分野の研究者が協働して実施し、根拠に基づく多職種参加型包括的在宅終末期ケア指針の立案に向けた基盤データの構築を行うことを主目的として、多くの調査・研究を班員が分担して取り組んできた。本研究の成果は、医療・介護・福祉の専門職を対象とした高齢者の終末期ケアに関する教育・研修・啓発ガイドラインを策定に資すると考える。

公開日・更新日

公開日
2010-05-17
更新日
-

行政効果報告

文献番号
200937015C