文献情報
文献番号
200936253A
報告書区分
総括
研究課題名
非致死性骨形成不全症の実態把握と治療指針作成
研究課題名(英字)
-
課題番号
H21-難治・一般-198
研究年度
平成21(2009)年度
研究代表者(所属機関)
長谷川 奉延(慶應義塾大学 医学部小児科学教室)
研究分担者(所属機関)
- 石井智弘(慶應義塾大学 医学部小児科学教室)
- 長谷川高誠(岡山大学 医学部小児科)
- 大関覚(獨協医科大学越谷病院 整形外科)
- 藤枝憲二(旭川医科大学 小児科学講座)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 難治性疾患克服研究
研究開始年度
平成21(2009)年度
研究終了予定年度
平成21(2009)年度
研究費
20,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
本研究の目的は、本邦における非致死性骨形成不全症(以下OI)の実態を把握し、内科的治療指針を作成することである。具体的な計画は以下の5点である。
1.包括的遺伝子解析と遺伝子型―表現型解析、2.ビスホスホネート(パミドロン酸二ナトリウム、以下PA)による内科的治療の実態調査、3.疫学調査(一次調査)、4.患者から厚生労働行政および医療従事者への要望の調査、5.内科的治療指針の作成。
1.包括的遺伝子解析と遺伝子型―表現型解析、2.ビスホスホネート(パミドロン酸二ナトリウム、以下PA)による内科的治療の実態調査、3.疫学調査(一次調査)、4.患者から厚生労働行政および医療従事者への要望の調査、5.内科的治療指針の作成。
研究方法
1. 慶應義塾大学医学部倫理委員会の承認のもと、遺伝子解析の同意を得られた44例を対象に5つの責任遺伝子を包括的に解析し、責任遺伝子変異の遺伝子型―表現型関連の有無を検討した。2.2-4ヶ月毎PA点滴静注治療を受けた26名を対象に治療の安全性及び有効性を検討した。3.全国小児内分泌科医を対象として一次調査を行い、本症の有病率およびビスホスホネート治療歴を有する割合を算出した。4.患者会「骨形成不全症協会」に研究目的を説明し、協力を依頼した。5.内科的治療指針の作成:研究代表者および研究分担者が討論した。
結果と考察
1. 36例に変異を同定した。COL1A1変異26例において、グリシン残基のミスセンス変異は重症、早期終始コドンおよびスプライス変異は軽症となり、遺伝子型―表現型関連が存在することを証明し、重症化決定因子を明らかとした。COL1A2変異8例に遺伝子型―表現型関連はなかった。本邦初例となるLEPRE1変異2例を同定した。 2. 2-4ヶ月毎PA点滴静注治療のほぼ全例に骨折回数の減少及び骨密度の上昇効果が認められた。重篤な副作用は認められなかった。したがって2-4ヶ月毎PA点滴静注治療は有効かつ安全である。3.平成22年1月1日時点における有病率は10万人当たり少なくとも2.56(95%信頼区間 2.32-2.80)人であった。ビスホスホネート治療を要すると判断された有病率は10万人当たり少なくとも1.87(95%信頼区間 1.67-2.09)人であった。今後、二次調査により、本症の長期予後、後遺症の有無を明確にする。4.患者はPA2-4ヶ月毎点滴静注治療の保険収載を強く要望している。今後、2-4ヶ月毎PA点滴静注治療の保険収載を目指す。5.内科的治療指針の作成:2-4ヶ月毎PA点滴静注治療に関する治療指針を作成した。
結論
1.遺伝子型―表現型解析、2.現行の内科的治療実態の調査、3.疫学調査(一次調査)、4.患者から厚生労働行政および医療従事者への要望の調査、5.内科的治療指針の作成、について大きな成果が得られた。
公開日・更新日
公開日
2010-05-28
更新日
-