文献情報
文献番号
200936187A
報告書区分
総括
研究課題名
本邦における筋チャネル病の実態に関する研究
課題番号
H21-難治・一般-132
研究年度
平成21(2009)年度
研究代表者(所属機関)
高橋 正紀(大阪大学大学院 医学系研究科 神経内科学)
研究分担者(所属機関)
- 荒木 敏之(国立精神・神経センター 神経研究所)
- 松村 剛(国立病院機構 刀根山病院 神経内科)
- 木村 卓(兵庫医科大学 内科(神経・脳卒中科))
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 難治性疾患克服研究
研究開始年度
平成21(2009)年度
研究終了予定年度
平成21(2009)年度
研究費
20,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
本邦における骨格筋チャネル病の実態を把握し診断・治療上の問題点を明らかにすること、病態解明・治療法開発のための共同研究体制を整備すること、および今後の治療研究に向けた臨床データベースを構築することを目的とした。
研究方法
一次性筋チャネル病については、周期性四肢麻痺と非ジストロフィー性ミオトニー症候群の2種の全国アンケート調査を神経内科および小児神経科専門医全員に対し行った。また、遺伝子診断確定例について臨床データを抽出し検討した。
二次性筋チャネル病である筋強直性ジストロフィーについては、合併症診療の機会が多い診療科(循環器・糖尿病・眼科・産婦人科)の大阪府下の専門医に対しアンケート調査を行った。国際化に対応できる形式で臨床関連情報のデータベース構築を行った。
病態解明のため、神経系培養細胞を用いた基礎研究、および患者組織を用いた共同研究を行った。
二次性筋チャネル病である筋強直性ジストロフィーについては、合併症診療の機会が多い診療科(循環器・糖尿病・眼科・産婦人科)の大阪府下の専門医に対しアンケート調査を行った。国際化に対応できる形式で臨床関連情報のデータベース構築を行った。
病態解明のため、神経系培養細胞を用いた基礎研究、および患者組織を用いた共同研究を行った。
結果と考察
小児神経・神経内科専門医への調査は現状把握に有用だったのみでなく、臨床医の関心を高め、遺伝子診断依頼の増加、本症患者の発掘に寄与することになった。遺伝子診断施行例の解析により骨格筋チャネル病の各疾患の頻度、高頻度な遺伝子異常とその臨床症状などが明らかとなり、診断基準の作成に有用であった。
筋強直性ジストロフィーについては、受療動向を調査したが、多診療科にまたがる横断的調査は世界的にも貴重である。明らかになった問題点は、一部にフィードバックしており、今後のネットワークづくりに向けての一歩とも言えよう。また、本症データベースは、種々の合併症も含めた総合的管理の補助として期待されるほか、疫学・臨床研究にも有効と思われる。諸外国でも本症の患者登録システムの運用が始まっているが、本データベースは我が国の医療事情を生かし検査データが充実している点で優れており、治療薬開発などの臨床研究に非常に有用であると考えられる。また、臨床家と研究者の共同体制が形成され、臨床試料の共有化による病態解明も開始した。
筋強直性ジストロフィーについては、受療動向を調査したが、多診療科にまたがる横断的調査は世界的にも貴重である。明らかになった問題点は、一部にフィードバックしており、今後のネットワークづくりに向けての一歩とも言えよう。また、本症データベースは、種々の合併症も含めた総合的管理の補助として期待されるほか、疫学・臨床研究にも有効と思われる。諸外国でも本症の患者登録システムの運用が始まっているが、本データベースは我が国の医療事情を生かし検査データが充実している点で優れており、治療薬開発などの臨床研究に非常に有用であると考えられる。また、臨床家と研究者の共同体制が形成され、臨床試料の共有化による病態解明も開始した。
結論
本邦における一次性骨格筋チャネル病および筋強直性ジストロフィーについての現状・問題点が明白となった。結果をもとに診断基準を作成した。一次性筋チャネル病については確実な臨床診断、遺伝子診断体制の確立などが喫緊の課題であり、筋強直性ジストロフィーについては多彩な合併症状を総合的に管理し、治療法確立につなげることが課題である。
公開日・更新日
公開日
2010-05-28
更新日
-