生殖医療ガイドラインと新保険制度の運用実態調査と今後の改良に向けた研究

文献情報

文献番号

202327030A

報告書区分

総括

研究課題名

生殖医療ガイドラインと新保険制度の運用実態調査と今後の改良に向けた研究

課題番号

23DB0101

研究年度

令和5(2023)年度

研究代表者(所属機関)

大須賀　穣(国立大学法人　東京大学　医学部附属病院)

研究分担者(所属機関)

久慈　直昭(東京医科大学　医学部)
辻村　晃(順天堂大学医学部附属浦安病院　泌尿器科)
岩瀬　明(群馬大学　大学院医学系研究科)
廣田　泰(東京大学　医学部附属病院)
原田　美由紀(東京大学　医学部附属病院)
平田　哲也(東京大学　医学部附属病院)
山田　満稔(慶應義塾大学医学部産婦人科)
蔵本　武志(医療法人蔵本ウイメンズクリニック　医局)

研究区分

こども家庭科学研究費補助金分野なし成育疾患克服等次世代育成基盤研究

研究開始年度

令和5(2023)年度

研究終了予定年度

令和7(2025)年度

研究費

9,231,000円

研究者交替、所属機関変更

研究報告書（概要版）

研究目的

令和3～4年度の厚生労働科学研究「生殖医療ガイドラインの適切な運用と今後の改良に向けた研究」（研究代表者：大須賀穣）により日本生殖医学会と連携して生殖医療ガイドラインを作成・刊行し、それをもとに生殖医療が保険適用されたが、今後の生殖医療の保険制度の改良に向けてさらなる調査研究が求められている。本研究では、生殖医療実施施設におけるガイドライン順守状況・保険制度の利用状況の実態を把握し、その適正性を評価すること、また現場で生じた効果・課題を明らかにし、さらには新たな視点の調査研究を立案・実施することを目標とする。

研究方法

本研究では、生殖医療実施施設に対して、新しく保険収載された医薬品の使用状況や卵巣過剰刺激症候群の発生状況調査などにより生殖医療ガイドライン順守状況を調査する。また生殖医療実施施設に対して、自由診療／保険診療の比率や症例の特徴・成績などを医療機関の地域性や形態を考慮して調査し、新保険制度活用状況の実態を明らかにする。さらには、保険制度導入により生じたメリット・デメリットについて生殖医療実施施設に実態調査を行う。また、今後のガイドライン改良に向けた研究として、不妊症の治療として実施される生殖外科手術の有効性・安全性や反復着床不全の検査・治療の活用状況を評価するために、医療機関を対象とした調査や患者レジストリ整備のための研究を実施する。

結果と考察

調査研究計画を作成し、生殖医療実施施設・医療施設を対象としたアンケート調査票作成を令和6年2月に完了した。項目①〜④の調査を目的として資料1,アンケート調査用紙 1を作成した。項目⑤の調査を目的として、資料2,アンケート調査用紙 2として作成した。東京大学医学部倫理委員会へと倫理申請を行った。

結論

本調査により得られた成果により、生殖医療ガイドライン改訂や保険制度改定の際に役立つエビデンス構築がなされるほか、また地域や施設差のない生殖医療を不妊患者が享受するシステム・環境整備や、生殖医療による妊娠成績向上を目指すための課題抽出や計画立案につながることが期待される。