文献情報
文献番号
200936096A
報告書区分
総括
研究課題名
胎児・新生児障害の原因となる自己抗体陽性女性の妊娠管理指針の作成
課題番号
H21-難治・一般-041
研究年度
平成21(2009)年度
研究代表者(所属機関)
村島 温子(国立成育医療センター 周産期診療部母性内科)
研究分担者(所属機関)
- 高崎 芳成(順天堂大学医学部 膠原病内科)
- 住田 孝之(筑波大学大学院 人間総合科学研究科疾患制御医学専攻臨床免疫学)
- 和氣 徳夫(九州大学医学部婦人科学産科学)
- 中山 雅弘(大阪府立母子保健総合医療センター 検査科)
- 和栗 雅子(大阪府立母子保健総合医療センター 母性内科)
- 堀米 仁志(筑波大学大学院 人間総合科学研究科小児内科学)
- 前野 泰樹(久留米大学医学部 小児科)
- 林 聡(国立成育医療センター 周産期診療部胎児診療科)
- 山岸 良匡(筑波大学大学院 人間総合科学研究科社会健康医学)
- 山口 晃史(国立成育医療センター 周産期診療部母性内科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 難治性疾患克服研究
研究開始年度
平成21(2009)年度
研究終了予定年度
平成21(2009)年度
研究費
20,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
母体の自己抗体が胎児へ移行して引き起こす難治性の病態である新生児ループスと新生児バセドウ病の実態を明らかにし、抗SS-A抗体ならびにTSHレセプター抗体陽性女性の妊娠中の管理指針を作成する。
研究方法
抗SS-A抗体陽性妊娠症例の集積施設を明らかにするために一次調査を行った。日本リウマチ学会関連施設、日本周産期・新生児医学会研修施設宛に調査用往復ハガキを郵送した。症例集積施設を対象に行う症例調査がより効果的なものとなるように、網羅的かつ詳細な調査項目を盛り込んだ調査票を試作し、班員所属施設の自験例を対象とした症例調査を試行した。
新生児・胎児甲状腺機能異常の血清学的発症予測法の確立を目的に新生児バセドウ病母体の臨床的および血清学的特徴を検討した。胎児エコーによる甲状腺機能異常の診断方法の確立を目的として胎児エコーによる妊娠20週、30週の甲状腺周囲径を測定した。
新生児・胎児甲状腺機能異常の血清学的発症予測法の確立を目的に新生児バセドウ病母体の臨床的および血清学的特徴を検討した。胎児エコーによる甲状腺機能異常の診断方法の確立を目的として胎児エコーによる妊娠20週、30週の甲状腺周囲径を測定した。
結果と考察
新生児ループスの一次調査では、内科系、産科系を合わせて1245施設に調査票を送付、そのうち10年間で10例以上の症例を持つのは43施設であった。これらから本疾患の年間発生数はおおよそ100例と予測できた。
試作した調査票を用いて班員所属施設の自験例を対象とした症例調査を施行した。これにより今後の全国調査で使う調査票の改良につなげることができた。
新生児バセドウ病については、共同研究者である百渓らによる、甲状腺専門施設および周産期施設で経験した新生児甲状腺機能異常発症時の母体の症例解析から母体の抗TSHレセプター抗体(第一世代・コスミック3)とTSAb(ヤマサ旧法、18%PEG)法で、新生児バセドウ病の発症が予測できることがわかった。しかし、後者は現在一般的には測定できず、今後の検討を要する。
胎児エコーにおける正常甲状腺周囲径は、妊娠20週で平均34.8mm、30週の甲状腺周囲径は平均52.8mmであった。これらはヨーロッパの報告(妊娠20週で中央値25mm 、妊娠30週で中央値 40mm)に比べ大きい傾向にあった。
試作した調査票を用いて班員所属施設の自験例を対象とした症例調査を施行した。これにより今後の全国調査で使う調査票の改良につなげることができた。
新生児バセドウ病については、共同研究者である百渓らによる、甲状腺専門施設および周産期施設で経験した新生児甲状腺機能異常発症時の母体の症例解析から母体の抗TSHレセプター抗体(第一世代・コスミック3)とTSAb(ヤマサ旧法、18%PEG)法で、新生児バセドウ病の発症が予測できることがわかった。しかし、後者は現在一般的には測定できず、今後の検討を要する。
胎児エコーにおける正常甲状腺周囲径は、妊娠20週で平均34.8mm、30週の甲状腺周囲径は平均52.8mmであった。これらはヨーロッパの報告(妊娠20週で中央値25mm 、妊娠30週で中央値 40mm)に比べ大きい傾向にあった。
結論
新生児ループスならびに新生児バセドウ病は自己抗体が経胎盤的に胎児に移行して引き起こす典型的な病態である。本研究によって、症例集積施設ならびに発症推定数を明らかにすることができた。また、各分担研究者の挙げた成果をもとにして「診断基準または治療指針」を作成したが、これはこれまでの混沌とした状況からの小さな一歩である。今後は症例データベースを構築し、詳細な解析を行うことによって、発症のリスク、予防方法などについて明らかにし、包括的な妊娠管理指針の作成へと発展させることを目指すべきである。
公開日・更新日
公開日
2010-05-27
更新日
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