遠隔医療推進のための課題抽出とエビデンス構築のための方向性の提示に資する研究

文献情報

文献番号
202321063A
報告書区分
総括
研究課題名
遠隔医療推進のための課題抽出とエビデンス構築のための方向性の提示に資する研究
研究課題名(英字)
-
課題番号
23IA2001
研究年度
令和5(2023)年度
研究代表者(所属機関)
南学 正臣(国立大学法人東京大学 医学部附属病院 腎臓・内分泌内科)
研究分担者(所属機関)
  • 黒木 春郎(医療法人社団嗣業の会 外房こどもクリニック)
  • 涌水 理恵(筑波大学 医学医療系)
  • 大橋 博樹(医療法人社団家族の森 多摩ファミリークリニック)
  • 小池 創一(自治医科大学 地域医療学センター地域医療政策部門)
  • 窪田 満(国立研究開発法人 国立成育医療研究センター 総合診療部)
  • 平川 陽亮(東京大学 医学部附属病院)
  • 菅原 有佳(東京大学医学部附属病院 腎臓・内分泌内科)
  • 岩上 将夫(筑波大学 医学医療系 ヘルスサービスリサーチ分野)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 地域医療基盤開発推進研究
研究開始年度
令和5(2023)年度
研究終了予定年度
令和6(2024)年度
研究費
3,077,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
適切で質の高いオンライン診療、その他の遠隔医療を普及させるためには、その安全性や有効性に関する情報を蓄積、分析し、社会全体で共有される必要がある。本研究では、オンライン診療の本邦での現状と、オンライン診療の導入を阻む要因について分析することを目的とした。
研究方法
分担施設における聞き取り調査結果に基づき設問し、①一般集団6,000例(うち定期通院有3,000例)を対象とした一般向け、②4,900の医療施設に勤務中の医療従事者(医師/看護師/事務担当者各1名)を対象とした医療従事者向けの、2つの大規模アンケート調査を実施した。
結果と考察
回答を得た一般集団においてオンライン診療経験があったのは約5%だった。回答を得た医療施設のうちオンライン診療を実施しているのは20%だった。オンライン診療を受けた一般集団において満足度は比較的高かった。一般・医療従事者双方においてオンライン診療は患者の負担軽減に有用であることが認識されており、通院負担を強く感じる層において普及が進む可能性がある。また、対面診療で診療中の患者に対し医療機関・医師側からオンライン診療の選択肢を提示することが、オンライン診療普及にあたって有用である可能性がある。さらに、検査・処置が必要な場合に結局対面診療が必要となること、病院側の事務手続きの複雑化及び金銭的負担(診察可能患者数の減少・診療報酬の安さ等)、一般向けのオンライン診療に適した病態や対応施設の周知不足などの、今後のオンライン診療普及を考えるにあたっての具体的な課題点が明らかとなった。これらの結果は速やかに公開すべく、英語論文として投稿準備中である。
結論
オンライン診療の実施はまだ限られているが、受けた患者群においての満足度は比較的高かった。本研究によりオンライン診療の本邦における更なる普及を阻害する因子として複数が抽出された。

公開日・更新日

公開日
2024-06-18
更新日
-

研究報告書(PDF)

公開日・更新日

公開日
2024-06-14
更新日
-

研究報告書(紙媒体)

収支報告書

文献番号
202321063Z