今後の社会情勢や助産師の活躍の場の発展を見据えた技術教育の内容及び方法の確立のための研究

文献情報

文献番号
202321049A
報告書区分
総括
研究課題名
今後の社会情勢や助産師の活躍の場の発展を見据えた技術教育の内容及び方法の確立のための研究
研究課題名(英字)
-
課題番号
21IA2012
研究年度
令和5(2023)年度
研究代表者(所属機関)
村上 明美(神奈川県立保健福祉大学 保健福祉学部)
研究分担者(所属機関)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 地域医療基盤開発推進研究
研究開始年度
令和3(2021)年度
研究終了予定年度
令和5(2023)年度
研究費
5,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
本研究では、実習施設や分べん数の確保が困難である等の限られた教育環境における技術教育の方法を検討するために、令和3~4年度に作成した「助産技術修得のための教育プログラム」の評価を行った。
研究方法
「助産技術修得のための教育プログラム」は、実習前の自学の準備教育の後、助産学実習で直接分べん介助事例(5~6例)と、分娩第1期から産婦を受け持って助産過程を展開、助産ケアを実施したが分べん介助に至らず、分べん介助シミュレーションにより技術修得を補完した事例(4~5例)の10例を経験する内容を指す。
対象者は教育プログラム群と直接分べん介助10例を行ったコントロール群を設定した。評価指標は実習前後の知識(CBT)、3例目・7例目・10例目の分べん介助技術到達度(Rubric評価)、実習後の判断・技術・態度の臨床能力(OSCE)とした。
結果と考察
教育プログラム群42名とコントロール群26名を比較したところ、実習前後の知識(CBT)、分べん介助技術到達度(Rubric評価)、判断・技術・態度の臨床能力(OSCE)において、教育プログラム群はコントロール群に比べて劣らないことが示された。
結論
実習施設や分べん数の確保が難しくなっている助産学実習の環境下で、今回開発した「助産技術修得のための教育プログラム」を活用することにより、実習で産婦の受け持ちが中断され直接分べん介助に至らなかった経験を無駄にすることなく、10例程度の直接分べん介助に劣らない助産技術の修得を可能とする方法の一つとして提案できると考える。

公開日・更新日

公開日
2025-05-26
更新日
-

研究報告書(PDF)

公開日・更新日

公開日
2025-05-26
更新日
-

研究報告書(紙媒体)

文献情報

文献番号
202321049B
報告書区分
総合
研究課題名
今後の社会情勢や助産師の活躍の場の発展を見据えた技術教育の内容及び方法の確立のための研究
研究課題名(英字)
-
課題番号
21IA2012
研究年度
令和5(2023)年度
研究代表者(所属機関)
村上 明美(神奈川県立保健福祉大学 保健福祉学部)
研究分担者(所属機関)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 地域医療基盤開発推進研究
研究開始年度
令和3(2021)年度
研究終了予定年度
令和5(2023)年度
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
助産師の実践能力を養う場の1つである助産学実習については、保健師助産師看護師学校養成所指定規則において学生1人につき10回程度行わせることが規定されているが、社会情勢の変化や新興感染症の影響により分べん介助の機会を得ることが難しく、学内演習に代えて必要な知識・技術を修得している。このような背景から、令和3~5年度(3年間)で、実習施設や分べん件数の確保が困難である等の教育環境において、助産師教育の充実を図る教育内容・体制を提案することを目的に研究に取り組んだ。
研究方法
1年目は、「助産師養成課程における助産師の実践能力を育成する教育方法と得られる能力、評価に関する文献検討」、「助産師学校養成所における分べん介助能力修得に関する実態調査」、「分べん介助技術能力修得に関する助産師学校養成所のインタビュー調査」を通し、国内外の助産師の技術教育の内容と方法、効果を把握した。これらの知見から、次年度に開発する多様な教育方法の組み合わせを工夫した「助産技術習得のための教育プログラム(案)」への示唆を得た。
2年目は、制約のある教育環境下においても、分べん介助に必要な助産実践能力や技術を習得可能とする教育内容及び方法を工夫した教育プログラムを開発した。教育プログラムを開発する場としてワークショップを3 回開催し、1年目の調査結果等をふまえ意見交換を行い、プログラムの骨子を検討した。「助産技術習得のための教育プログラム」の内容は、実習前の自学の準備教育の後、助産学実習で直接分べん介助事例(5~6例)と、産婦を受け持って助産過程を展開、助産ケアを実施したが分べん介助に至らず分べん介助シミュレーションにより技術修得を補完した事例(4~5例)の10例を経験することとした。評価指標は、①実習前後の助産学CBT(Computer-Based Testing)得点、②3例目・7例目・10例目の分べん介助技術Rubric評価、③実習後の助産学OSCE(Objective Structure Clinical Examination:客観的臨床能力試験)評価の3項目に設定した。その後、教育プログラム案について有識者ヒアリングを実施し、「助産技術習得のための教育プログラム」を確定した。
3年目は、1~2年目に開発した「助産技術習得のための教育プログラム」を評価した。
結果と考察
「助産技術修得のための教育プログラム」は、実習前の自学の準備教育の後、助産学実習で直接分べん介助事例(5~6例)と、分娩第1期から産婦を受け持って助産過程を展開、助産ケアを実施したが分べん介助に至らず、分べん介助シミュレーションにより技術修得を補完した事例(4~5例)の10例を経験する内容を指す。
対象者を教育プログラム群42名と直接分べん介助10例を行ったコントロール群26名で比較したところ、実習前後の知識(CBT)、分べん介助技術到達度(Rubric評価)、判断・技術・態度の臨床能力(OSCE)において、教育プログラム群はコントロール群に比べて劣らないことが示された。
結論
実習施設や分べん数の確保が難しくなっている助産学実習の環境下で、今回開発した「助産技術修得のための教育プログラム」を活用することにより、分べん第1期から担当した産婦の受け持ちが中断され直接分べん介助に至らなかった場合でも、その経験を無駄にすることなく、保健師助産師看護師学校養成所指定規則に規定された10例程度の直接分べん介助を行うことに劣らない助産技術の修得を可能とする方法の一つとして提案できると考える。

公開日・更新日

公開日
2025-05-26
更新日
-

研究報告書(PDF)

公開日・更新日

公開日
2024-06-20
更新日
-

研究報告書(紙媒体)

行政効果報告

文献番号
202321049C

収支報告書

文献番号
202321049Z
報告年月日

収入

(1)補助金交付額
6,500,000円
(2)補助金確定額
6,389,000円
差引額 [(1)-(2)]
111,000円

支出

研究費 (内訳) 直接研究費 物品費 655,923円
人件費・謝金 1,017,055円
旅費 2,993,046円
その他 223,575円
間接経費 1,500,000円
合計 6,389,599円

備考

備考
-

公開日・更新日

公開日
2024-06-19
更新日
-