文献情報
文献番号
202321049A
報告書区分
総括
研究課題名
今後の社会情勢や助産師の活躍の場の発展を見据えた技術教育の内容及び方法の確立のための研究
研究課題名(英字)
-
課題番号
21IA2012
研究年度
令和5(2023)年度
研究代表者(所属機関)
村上 明美(神奈川県立保健福祉大学 保健福祉学部)
研究分担者(所属機関)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 地域医療基盤開発推進研究
研究開始年度
令和3(2021)年度
研究終了予定年度
令和5(2023)年度
研究費
5,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
本研究では、実習施設や分べん数の確保が困難である等の限られた教育環境における技術教育の方法を検討するために、令和3~4年度に作成した「助産技術修得のための教育プログラム」の評価を行った。
研究方法
「助産技術修得のための教育プログラム」は、実習前の自学の準備教育の後、助産学実習で直接分べん介助事例(5~6例)と、分娩第1期から産婦を受け持って助産過程を展開、助産ケアを実施したが分べん介助に至らず、分べん介助シミュレーションにより技術修得を補完した事例(4~5例)の10例を経験する内容を指す。
対象者は教育プログラム群と直接分べん介助10例を行ったコントロール群を設定した。評価指標は実習前後の知識(CBT)、3例目・7例目・10例目の分べん介助技術到達度(Rubric評価)、実習後の判断・技術・態度の臨床能力(OSCE)とした。
対象者は教育プログラム群と直接分べん介助10例を行ったコントロール群を設定した。評価指標は実習前後の知識(CBT)、3例目・7例目・10例目の分べん介助技術到達度(Rubric評価)、実習後の判断・技術・態度の臨床能力(OSCE)とした。
結果と考察
教育プログラム群42名とコントロール群26名を比較したところ、実習前後の知識(CBT)、分べん介助技術到達度(Rubric評価)、判断・技術・態度の臨床能力(OSCE)において、教育プログラム群はコントロール群に比べて劣らないことが示された。
結論
実習施設や分べん数の確保が難しくなっている助産学実習の環境下で、今回開発した「助産技術修得のための教育プログラム」を活用することにより、実習で産婦の受け持ちが中断され直接分べん介助に至らなかった経験を無駄にすることなく、10例程度の直接分べん介助に劣らない助産技術の修得を可能とする方法の一つとして提案できると考える。
公開日・更新日
公開日
2025-05-26
更新日
-