文献情報
文献番号
202321040A
報告書区分
総括
研究課題名
医師の労働時間短縮のための手法に関する検討
研究課題名(英字)
-
課題番号
21IA2002
研究年度
令和5(2023)年度
研究代表者(所属機関)
馬場 秀夫(熊本大学 大学院生命科学研究部 消化器外科学)
研究分担者(所属機関)
- 掛地 吉弘(神戸大学大学院医学研究院 食道胃腸外学)
- 武冨 紹信(北海道大学大学院医学研究科 外科学講座消化器外科学分野I)
- 平井 俊範(国立大学法人 熊本大学 放射線診断学講座)
- 生田 義浩(熊本大学病院 中央手術部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 地域医療基盤開発推進研究
研究開始年度
令和3(2021)年度
研究終了予定年度
令和5(2023)年度
研究費
2,017,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
医師の時間外労働の上限規制が適用される2024年4月に向け、「厚生労働省の「医師の働き方改革に関する検討会」がとりまとめた報告書において、医師の労働時間短縮のためには「医療従事者の合意形成のもとでの業務の移管や共同化(タスク・シフティング、タスク・シェアリング)」を徹底して取り組んでいく必要があるとされた。現行制度の下で実施可能な業務のうち特に推進するものとして、患者への説明と同意の取得、各種書類の下書き・仮作成、診察前の予診・問診、患者の誘導が挙げられている。
本研究においては、これらにおける定型的な対応が可能な業務を抽出し、当該事項についてのDVD等の資材の作成やその有効性の検証等を行い、各医療機関における実装を進めることで、医師の働き方改革に関わる一連の制度の円滑な運用に資することを目的とする。
本研究においては、これらにおける定型的な対応が可能な業務を抽出し、当該事項についてのDVD等の資材の作成やその有効性の検証等を行い、各医療機関における実装を進めることで、医師の働き方改革に関わる一連の制度の円滑な運用に資することを目的とする。
研究方法
1年目である令和3年度については究代表者の所属施設における患者からの得る必要のある同意書の取得件数について、各診療科および同意書の種類ごとに集計、分類した。その結果、画像診断、輸血、麻酔等の同意書に関して優先的に作成する資材とした。2年目である令和4年度においてはこれらの結果を基に資材の作成を行った。3年目の令和5年度において、作成した音声付き説明用動画を用いて実際に医師の説明時間が短縮できるか検証するためのアンケート調査を実施する。その為、研究内容を倫理委員会に提出した(倫理第2795号)
結果と考察
資材の作成に当たっては、班会議において役割分担を行った。院内の関連診療科ならびに多職種にて検討し、また関連施設や関連学会等にも適宜情報共有を行い、目的と
していた画像診断(造影CT)、輸血、麻酔に関する同意取得の内容について音声付き動画を作成した。また、研究代表者の専門分野と関連する消化管内視鏡検査ならびに手術に関する動画についても作成を行った。
また、導入に際して、導入前後で実際に医師の労働時間の短縮効果がどの程度得られるかを定量的に検証するために、医師を対象として、アンケート調査を行うこととし、班会議でその内容を議論した。内容としては説明と同意の取得に要する時間と頻度、また各医師の資材の利活用に対する意識調査を行う予定とし、研究計画書を作成して倫理委員会に諮った。(倫理第2795号)その結果、倫理委員会から研究内容の不備を指摘され、研究内容の再考を行った。
今回作成した資材を実際に臨床の現場に導入するにあたり、医師の労働時間の短縮効果がどの程度あるかについて検証する必要がある。また、導入に当たっては資材の内容が患者側にも理解可能か、医師患者関係を阻害しないかについても配慮が必要である。実際に臨床で資材を活用することに対して、倫理委員会から不備を指摘され、研究内容を再考した。
していた画像診断(造影CT)、輸血、麻酔に関する同意取得の内容について音声付き動画を作成した。また、研究代表者の専門分野と関連する消化管内視鏡検査ならびに手術に関する動画についても作成を行った。
また、導入に際して、導入前後で実際に医師の労働時間の短縮効果がどの程度得られるかを定量的に検証するために、医師を対象として、アンケート調査を行うこととし、班会議でその内容を議論した。内容としては説明と同意の取得に要する時間と頻度、また各医師の資材の利活用に対する意識調査を行う予定とし、研究計画書を作成して倫理委員会に諮った。(倫理第2795号)その結果、倫理委員会から研究内容の不備を指摘され、研究内容の再考を行った。
今回作成した資材を実際に臨床の現場に導入するにあたり、医師の労働時間の短縮効果がどの程度あるかについて検証する必要がある。また、導入に当たっては資材の内容が患者側にも理解可能か、医師患者関係を阻害しないかについても配慮が必要である。実際に臨床で資材を活用することに対して、倫理委員会から不備を指摘され、研究内容を再考した。
結論
作成した資材について実際の運用を行い、その有用性について検証し、必要に応じて内容の修正等も検討し、医師の労働時間短縮に資する資材として臨床応用していく。
公開日・更新日
公開日
2024-06-06
更新日
-