医療機関における院内感染対策の質向上のための研究

文献情報

文献番号
202321009A
報告書区分
総括
研究課題名
医療機関における院内感染対策の質向上のための研究
研究課題名(英字)
-
課題番号
21IA1022
研究年度
令和5(2023)年度
研究代表者(所属機関)
吉田 正樹(東京慈恵会医科大学 感染制御科)
研究分担者(所属機関)
  • 大毛 宏喜(国立大学法人広島大学 病院 感染症科)
  • 松本 哲哉(国際医療福祉大学 成田病院 感染制御部)
  • 三鴨 廣繁(愛知医科大学 大学院医学研究科 臨床感染症学)
  • 満田 年宏(東京女子医科大学 感染制御科)
  • 森兼 啓太(山形大学医学部附属病院 検査部)
  • 柳原 克紀(長崎大学 大学院医歯薬学総合研究科 医療科学専攻 展開医療科学講座 病態解析・診断学)
  • 四柳 宏(東京大学 医科学研究所 先端医療研究センター感染症分野)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 地域医療基盤開発推進研究
研究開始年度
令和3(2021)年度
研究終了予定年度
令和5(2023)年度
研究費
2,554,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
 一般社団法人日本環境感染学会と連携し、新興再興感染症の感染対策を加味した日本環境感染学会監修の院内感染対策ガイドラインを作成することが目的である。
研究方法
 令和3年度においては、国内外の感染対策ガイドライン、各種ガイドライン、感染制御に関する文献を調査し、院内感染対策ガイドライン案を作成する。令和4年度には、この院内感染対策ガイドライン案に不足している部分の追加を行い、各項目についてブラシュアップし、令和5年度には、第38回日本環境感染学会総会・学術集会時に、シンポジウムを開催し、広めるとともに、ガイドラインを完成させた。
 研究代表者及び研究分担者でガイドラインの担当分野を分けて、さらに各分野において研究協力者を加えて、国内外の感染対策ガイドライン、各種ガイドライン、感染制御に関する論文、新興再興感染症に関する論文を検索、吟味を行い、新興再興感染症にも対応可能なガイドラインを作成した。
 引用論文の科学的位置の推奨ランクを、A:強く推奨する、B:一般的に推奨する、C:任意でよいとし、文献ランクはⅠ:最低1つのRCT(Randomized Controlled Trial)またはMeta-analysisによる実証、Ⅱ:RCTではない比較試験、コホート研究による実証、Ⅲ:症例集積研究や専門家の意見とした。
結果と考察
 研究代表者及び研究分担者で、病院感染対策の組織作り、手指衛生・隔離予防策、サーベイランス・病態別感染対策、病原体別感染対策、感染症と病院環境整備、中小病院・高齢者施設での感染対策、外来・診療所における感染対策、救急領域における感染対策、抗菌薬適正使用、アウトブレイク時の対応、ワクチン、職業感染対策、医療廃棄物関連、感染症法、ICU/NICUでの感染対策、歯科口腔外科領域での感染対策を含むガイドラインを完成させた。ガイドラインを広めるために講習会として、第38回日本環境感染学会総会・学術集会時に、シンポジウムを開催した。
 令和3年度は、研究期間が短期間であったために、すべての分担項目について、ガイドライン案の作成ができなかった。令和4年度は、令和3年度で出来なかったものを作成させ、さらに不足している項目については、新たに作成を行った。令和5年度には、第38回日本環境感染学会総会・学術集会にてガイドラインの講習会を開催したことにより、学会参加者に告知でき、ガイドラインを完成させた。
結論
新興・再興感染症を加味した院内感染対策ガイドラインを完成できた。

公開日・更新日

公開日
2025-05-23
更新日
-

研究報告書(PDF)

公開日・更新日

公開日
2025-05-23
更新日
-

研究報告書(紙媒体)

文献情報

文献番号
202321009B
報告書区分
総合
研究課題名
医療機関における院内感染対策の質向上のための研究
研究課題名(英字)
-
課題番号
21IA1022
研究年度
令和5(2023)年度
研究代表者(所属機関)
吉田 正樹(東京慈恵会医科大学 感染制御科)
研究分担者(所属機関)
  • 大毛 宏喜(国立大学法人広島大学 病院 感染症科)
  • 松本 哲哉(国際医療福祉大学 成田病院 感染制御部)
  • 三鴨 廣繁(愛知医科大学 大学院医学研究科 臨床感染症学)
  • 満田 年宏(東京女子医科大学 感染制御科)
  • 森兼 啓太(山形大学医学部附属病院 検査部)
  • 柳原 克紀(長崎大学 大学院医歯薬学総合研究科 医療科学専攻 展開医療科学講座 病態解析・診断学)
  • 四柳 宏(東京大学 医科学研究所 先端医療研究センター感染症分野)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 地域医療基盤開発推進研究
研究開始年度
令和3(2021)年度
研究終了予定年度
令和5(2023)年度
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
 一般社団法人日本環境感染学会と連携し、新興再興感染症の感染対策を加味した日本環境感染学会監修の院内感染対策ガイドラインを作成することが目的である。
研究方法
 令和3年度においては、国内外の感染対策ガイドライン、各種ガイドライン、感染制御に関する文献を調査し、院内感染対策ガイドライン案を作成する。令和4年度には、この院内感染対策ガイドライン案に不足している部分の追加を行い、各項目についてブラシュアップし、令和5年度には、第38回日本環境感染学会総会・学術集会時に、シンポジウムを開催し、広めるとともに、ガイドラインを完成させた。
 研究代表者及び研究分担者でガイドラインの担当分野を分けて、さらに各分野において研究協力者を加えて、国内外の感染対策ガイドライン、各種ガイドライン、感染制御に関する論文、新興再興感染症に関する論文を検索、吟味を行い、新興再興感染症にも対応可能なガイドラインを作成した。
 引用論文の科学的位置の推奨ランクを、A:強く推奨する、B:一般的に推奨する、C:任意でよいとし、文献ランクはⅠ:最低1つのRCT(Randomized Controlled Trial)またはMeta-analysisによる実証、Ⅱ:RCTではない比較試験、コホート研究による実証、Ⅲ:症例集積研究や専門家の意見とした。
結果と考察
 研究代表者及び研究分担者で、病院感染対策の組織作り、手指衛生・隔離予防策、サーベイランス・病態別感染対策、病原体別感染対策、感染症と病院環境整備、中小病院・高齢者施設での感染対策、外来・診療所における感染対策、救急領域における感染対策、抗菌薬適正使用、アウトブレイク時の対応、ワクチン、職業感染対策、医療廃棄物関連、感染症法、ICU/NICUでの感染対策、歯科口腔外科領域での感染対策を含むガイドラインを完成させた。ガイドラインを広めるために講習会として、第38回日本環境感染学会総会・学術集会時に、シンポジウムを開催した。
 令和3年度は、研究期間が短期間であったために、すべての分担項目について、ガイドライン案の作成ができなかった。令和4年度は、令和3年度で出来なかったものを作成させ、さらに不足している項目については、新たに作成を行った。令和5年度には、第38回日本環境感染学会総会・学術集会にてガイドラインの講習会を開催したことにより、学会参加者に告知でき、ガイドラインを完成させた。
結論
新興・再興感染症を加味した院内感染対策ガイドラインを完成できた。

公開日・更新日

公開日
2025-05-23
更新日
-

研究報告書(紙媒体)

行政効果報告

文献番号
202321009C

成果

専門的・学術的観点からの成果
 既存のガイドラインには新興再興感染症等のまん延時に必要な院内感染対策について十分に記載されていない。新興再興感染症の感染対策を加味した院内感染対策ガイドラインを作成することができ、病院のみならず診療所、高齢者施設での感染対策についても利用できるガイドラインが作成できた。
臨床的観点からの成果
 病院内ですぐに活用できる感染対策の基本から、病態別感染対策、病原体別感染対策、さらには病院環境整備、部門別感染対策と幅広い領域の感染対策のガイドラインができた。抗菌薬適正使用、アウトブレイク時の対応、ワクチンなどの実践的な内容も記載されたガイドラインを完成させた。新型コロナウイルス感染症で問題となった新興感染症や病院内の換気についても記載されたガイドラインができた。
ガイドライン等の開発
 新興・再興感染症の院内感染対策も含めたガイドラインを作成した。本ガイドラインは、日本環境感染学会と連携して作成され、その内容の一部は、第38回日本環境感染学会総会・学術集会にて、2023年7月20日にシンポジウムとして発表された。学会会員に広く広報できたとともに、今後も学会活動の中で広く普及され、活用される。
その他行政的観点からの成果
 院内感染対策は、厚生労働行政においても重要な領域であり、院内感染を防ぐことは重要課題である。本ガイドラインの普及により、病院のみならず、高齢者施設、介護施設での病院内・施設内感染を減らすことが期待でき、厚生労働行政にも貢献できる。
その他のインパクト
 新型コロナウイルス感染症のパンデミックにより、院内感染対策の重要性が確認され、社会にも感染対策が広まった。今後、さらなる新興感染症の発生時には、本ガイドラインが役立つとともに、重要視される。

発表件数

原著論文(和文)
0件
原著論文(英文等)
0件
その他論文(和文)
0件
その他論文(英文等)
0件
学会発表(国内学会)
0件
学会発表(国際学会等)
0件
その他成果(特許の出願)
0件
その他成果(特許の取得)
0件
その他成果(施策への反映)
0件
その他成果(普及・啓発活動)
1件
第38回日本環境感染学会総会・学術集会のシンポジウム

特許

主な原著論文20編(論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る)

公開日・更新日

公開日
2025-05-23
更新日
-

収支報告書

文献番号
202321009Z
報告年月日

収入

(1)補助金交付額
3,319,000円
(2)補助金確定額
1,623,000円
差引額 [(1)-(2)]
1,696,000円

支出

研究費 (内訳) 直接研究費 物品費 351,070円
人件費・謝金 0円
旅費 296,730円
その他 211,000円
間接経費 765,000円
合計 1,623,800円

備考

備考
3年目は、ガイドラインの作成とともに、ガイドラインを学会会員に広めるための講習会を行う予定として、会場費、業務委託費、演者の交通費・謝金を見積もっていた。しかし、第38回日本環境感染学会総会。学術集会において、講演会(シンポジウム)を行うことができたために、講演会のための予算(会場費、業務委託費)が必要なくなり、さらに、演者の交通費・謝金も必要なくなったため、研究費を節約できた。

公開日・更新日

公開日
2025-05-23
更新日
-