文献情報
文献番号
200935069A
報告書区分
総括
研究課題名
地域における一般診療科と精神科の連携によるうつ病患者/自殺ハイリスク者の発見と支援
課題番号
H19-こころ・若手-026
研究年度
平成21(2009)年度
研究代表者(所属機関)
稲垣 正俊(国立精神・神経センター精神保健研究所 精神保健計画部)
研究分担者(所属機関)
- 石蔵 文信(大阪大学大学院医学系研究科保健学専攻医療技術科学分野機能診断科学講座)
- 三島 和夫(国立精神・神経センター精神保健研究所精神生理部)
- 山田 光彦(国立精神・神経センター精神保健研究所老人精神保健部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 こころの健康科学研究
研究開始年度
平成19(2007)年度
研究終了予定年度
平成21(2009)年度
研究費
4,400,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
かかりつけ医機能を担う内科等の身体科診療科においてうつ病患者を適切な治療に導入する役割が期待されつつある。そこで、本研究は、地域における一般診療科と精神科の連携によるうつ病患者/自殺ハイリスク者の発見と支援に資する調査研究を行った。
研究方法
1) 大規模診療報酬データを用いて、日本の実地診療におけるうつ病患者に対する睡眠薬および抗うつ薬の処方動向を解析し、うつ病診療の際の不眠管理の重要性を明らかにすることを試みた。2)ニュージーランドは、近年、自殺予防戦略とその戦略に基づく活動計画を策定してきた。この自殺予防戦略および活動計画を詳細に検討することは、我が国の自殺対策活動計画を作成・実施するうえで参考となる。そこで、ニュージーランド自殺予防戦略を翻訳し紹介した。
3)一般医と精神科医の連携を目的としたG-Pネット活動による会員の意識変化についてアンケート調査を行なった。
4)一般病院の内科外来において、うつ病の有病率、うつ病患者に対する主治医の精神障害の認識率を調査した。
3)一般医と精神科医の連携を目的としたG-Pネット活動による会員の意識変化についてアンケート調査を行なった。
4)一般病院の内科外来において、うつ病の有病率、うつ病患者に対する主治医の精神障害の認識率を調査した。
結果と考察
1)大型健康保険組合加入者約32万人を元にした解析の結果、3ヶ月推定処方率は、睡眠薬3.7%、抗うつ薬2.0%であった。気分障害患者のうち、睡眠薬処方患者の34.7%、抗うつ薬処方患者の41.9%が両薬剤を併用していた。また、かなりの睡眠薬および抗うつ薬がメンタルヘルスの専門医以外から処方されている実態が明らかになった。
2)ニュージーランド自殺予防戦略と活動計画では、エビデンスに基づき活動内容を決定し、実施責任組織を決め、期間、評価法を予め決めることで、実施可能性を高め効果を上げる工夫がなされていた。
3)一般医と精神科医の交流はある程度進んで、一般医の精神疾患へ対応はやや積極的になったようではあるが、まだ十分とは言えないという結果であった。
4)内科外来においてうつ病の頻度は高いが、見逃されており、単なる不眠として対応されていた。
2)ニュージーランド自殺予防戦略と活動計画では、エビデンスに基づき活動内容を決定し、実施責任組織を決め、期間、評価法を予め決めることで、実施可能性を高め効果を上げる工夫がなされていた。
3)一般医と精神科医の交流はある程度進んで、一般医の精神疾患へ対応はやや積極的になったようではあるが、まだ十分とは言えないという結果であった。
4)内科外来においてうつ病の頻度は高いが、見逃されており、単なる不眠として対応されていた。
結論
内科等の一般身体科と精神科の連携の必要性が再確認された。更に、不眠とのみ診断されている患者のうつ病症状をスクリーニングすることで、見逃されているうつ病患者を適切な治療に導入できる可能性が示された。しかし、そのためには、少なくとも一般身体科においてうつ病をスクリーニング、モニタリングする必要があり、一般身体科医のうつ病に対する態度を変えていく介入が必要であろう。また、引き続き、一般身体科と精神科との連携を深める必要性が示された。
公開日・更新日
公開日
2010-06-15
更新日
-