文献情報
文献番号
202311002A
報告書区分
総括
研究課題名
慢性腎臓病（CKD）患者に特有の健康課題に適合した多職種連携による生活・食事指導等の実証研究
研究課題名（英字）
-
課題番号
23FD1001
研究年度
令和5(2023)年度
研究代表者(所属機関)
要 伸也(学校法人杏林学園 杏林大学 医学部 腎臓・リウマチ膠原病内科)
研究分担者(所属機関)
- 柏原 直樹(学校法人川崎学園 川崎医科大学 医学部)
- 岡田 浩一(埼玉医科大学 医学部)
- 猪阪 善隆(国立大学法人大阪大学 大学院医学系研究科 腎臓内科学)
- 阿部 雅紀(日本大学 医学部)
- 金崎 啓造(島根大学医学部)
- 内田 明子(医療法人社団クレド さとうクリニック)
- 石川 祐一(茨城キリスト教大学 生活科学部)
- 竹内 裕紀(東京医科大学病院 薬剤部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 腎疾患政策研究
研究開始年度
令和5(2023)年度
研究終了予定年度
令和7(2025)年度
研究費
6,154,000円
研究者交替、所属機関変更
【職名変更】
研究代表者 要 伸也
杏林大学 医学部 教授(令和5年4月1日～令和6年3月31日) →杏林大学 医学部 客員教授（令和6年4月1日以降）
【所属機関異動】
研究分担者 内田 明子
聖隷佐倉市民病院 看護管理室 総看護部長(令和5年4月1日～令和6年3月31日) →医療法人社団クレド さとうクリニック 統括部長 (令和6年4月1日以降)
研究報告書（概要版）
研究目的
我が国の慢性腎臓病（CKD）患者は1300 万人以上と推定され、ハイリスク群を形成している。CKD の重症化予防の基本は生活習慣の適正化と治療目標の遵守であるが、これらは腎臓専門医だけでは対処が難しく、かかりつけ医との医療連携、看護師・管理栄養士・薬剤師等との多職種連携が必須となる。これまでの取り組みにより、多職種連携に関する一定のエビデンスが得られたが、一般外来診療における多施設研究はなく、さらに、具体的にどのような患者に、どのように介入するのが効果的かは明らかになっていない。
本研究の目的は、前班で得られた多職種連携の実証研究を踏まえ、追加解析や教育資材の収集・分析により、有効な教育プログラムを開発し、最終的に多職種連携の戦略案を策定することである。本研究班は、進行中の厚生労働省研究班（柏原・岡田班）や日本腎臓病協会、コメディカルの関連3団体、日本糖尿病学会とも連携し、CKD対策に係る職種横断的なオールジャパン体制を構築する。
本研究の目的は、前班で得られた多職種連携の実証研究を踏まえ、追加解析や教育資材の収集・分析により、有効な教育プログラムを開発し、最終的に多職種連携の戦略案を策定することである。本研究班は、進行中の厚生労働省研究班（柏原・岡田班）や日本腎臓病協会、コメディカルの関連3団体、日本糖尿病学会とも連携し、CKD対策に係る職種横断的なオールジャパン体制を構築する。
研究方法
本研究では、以下の研究計画・方法にしたがって、多職種介入研究の追加解析を行いつつ、必要に応じて追加研究実施し、効果的な介入方法を探る。また、多職種研究に参加した施設を中心に得られた教育資材を分析することを通じて、効果的な多職種による教育方法が何かを検討し、最終的に、標準的な教育プログラムを開発する。同時にこれを普及する基盤作りも進め、マニュアルへの反映や課題解決への提言を行ってゆく。
結果と考察
前研究班の実証研究の中心メンバーからなるワーキンググループを組織した。WEB会議にて、前班で得られた多職種連携の実証研究を踏まえた実証研究の追加解析・二次調査案の策定を開始した。
1)多職種連携のエビデンス構築の継続
2)多職種による教育プログラムの開発と普及
3)マニュアル作成と有効活用の推進
4)ホームページ等による成果の公表
5)課題解決のための戦略案策定
本研究班の取り組みにより、CKD患者に特有の健康課題に適合した多職種連携による生活・食事指導等のエビデンスが強化され、多職種による療養指導方法の標準化を図ることができると期待される。すなわち、前研究班で実施した多職種連携実証研究の追加解析、および多職種による療養指導の実施プロトコールや教育資材の収集により、多職種連携の効果的な介入方法が具体的に明らかになり、教育プログラムの開発と標準化が可能になると考えられる。
さらに、これらの標準化教育プログラムをホームページやガイドブック等に反映させ、さらに、連携する厚生労働省研究班（柏原・岡田班）や日本腎臓病協会/腎臓病療養指導士委員会とも共有、発信することによって、効果的な多職種チーム医療の全国的な普及とチーム力の向上が進み、ひいてはCKD患者の生活習慣改善やセルフマネジメント力向上に繋げることができると期待される。また、多職種連携の実態把握によって地域差が明らかになれば、地域ごとに重点的な支援を行うことによって、多職種教育プログラムの全国普及と均霑化が図られると期待される。
1)多職種連携のエビデンス構築の継続
2)多職種による教育プログラムの開発と普及
3)マニュアル作成と有効活用の推進
4)ホームページ等による成果の公表
5)課題解決のための戦略案策定
本研究班の取り組みにより、CKD患者に特有の健康課題に適合した多職種連携による生活・食事指導等のエビデンスが強化され、多職種による療養指導方法の標準化を図ることができると期待される。すなわち、前研究班で実施した多職種連携実証研究の追加解析、および多職種による療養指導の実施プロトコールや教育資材の収集により、多職種連携の効果的な介入方法が具体的に明らかになり、教育プログラムの開発と標準化が可能になると考えられる。
さらに、これらの標準化教育プログラムをホームページやガイドブック等に反映させ、さらに、連携する厚生労働省研究班（柏原・岡田班）や日本腎臓病協会/腎臓病療養指導士委員会とも共有、発信することによって、効果的な多職種チーム医療の全国的な普及とチーム力の向上が進み、ひいてはCKD患者の生活習慣改善やセルフマネジメント力向上に繋げることができると期待される。また、多職種連携の実態把握によって地域差が明らかになれば、地域ごとに重点的な支援を行うことによって、多職種教育プログラムの全国普及と均霑化が図られると期待される。
結論
今後のエビデンス実証研究の追加解析および追加研究および教育資材の収集・とりまとめによって、効果的な介入方法が明らかになり、これらを基盤に標準的な教育プログラムを作成することができれば、我が国のチーム医療の診療水準向上につながり、治療目標の達成率の向上を通じて、最終的にはCKD重症化予防とCKD患者のQOL改善、医療費節減が図れると期待される。
公開日・更新日
公開日
2024-12-09
更新日
-