高齢者の生活の質向上に関する縦断的研究

文献情報

文献番号
199700646A
報告書区分
総括
研究課題名
高齢者の生活の質向上に関する縦断的研究
課題番号
-
研究年度
平成9(1997)年度
研究代表者(所属機関)
太田 壽城(国立健康・栄養研究所)
研究分担者(所属機関)
  • 嶽崎俊郎(愛知県がんセンタ-研究所疫学部主任研究員)
  • 関奈緒(新潟大学医学部助手)
  • 前田清(愛知県健康づくり振興事業団主幹)
  • 芳賀博(北海道医療大学看護福祉学部教授)
  • 大山泰雄(東京都新宿区新宿保健所予防課長)
  • 田中喜代次(筑波大学体育科学系助教授)
  • 長田久雄(東京都立医療技術短期大学助教授)
研究区分
厚生科学研究費補助金 総合的プロジェクト研究分野 長寿科学総合研究事業
研究開始年度
平成8(1996)年度
研究終了予定年度
平成10(1998)年度
研究費
9,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
高齢者のQOL向上に資する具体的なアプロ-チを模索することを目的とし、各班員のフィ-ルドのデ-タを主に縦断的(時に断面的)に検討した。
研究方法
平成5~7年の3年間の長寿科学研究において、 91 問からなるQOLとその関連要因に関するアンケ-ト調査が各班員のフィ-ルドの約 9,000 人の高齢者に行われてる。本研究のQOLに関する統一アンケ-ト調査は?客観的な「健康活動状態」(生活活動力、精神的活力)及び?「主観的満足感」(人的サポ-ト、健康感、自己実現、生活環境)と?ライフスタイル、?生活習慣から構成されている。各フィ-ルドのうち、それ以後に同じあるいは別のアンケ-ト調査の行われている対象について、ライフスタイル等の変化とQOLの変化との縦断的な検討を行った。また、QOLの指標とその後の生命予後との関係についても検討した。一方、視点を広げて新しい断面的な検討も行った。
結果と考察
?愛知県O市の高齢者 1,400 名(回収率 77 %)中、 1994 年と 1997 年の2回の調査が行われている 958 名を対象に、QOLに関連する要因の変化とQOLの指標の変化の関係を検討した。
健康活動状態の変化については、生活活動力は 60 歳代では社会環境、生活習慣のいずれの項目とも相関関係はなかったが、 70 歳以上では身体活動、精神的・社会的活動の変化と有意な正相関を示した。精神的活力もこれとほぼ同様の傾向であった。主観的満足度の変化については、人的サポ-トは社会環境の人的サポ-トの変化と、性別、年代別のいずれの群も有意な正相関が認められた他、 60 歳代では精神的・社会的活動とも有意な正相関がみられた。健康感とは身体活動と精神的・社会的活動が正相関する傾向にあった。自己実現とは男の 70 歳以上を除いて、生活のゆとりと精神的・社会的活動の変化が正相関の傾向を示し、男の 60 歳代を除いて身体活動が正相関する傾向を示した。生活環境とは男は精神的・社会的活動及び 60 歳代では人的サポ-トが、 70 歳代以上では医療サポ-トが有意な正相関を示した。
?愛知県A町の高齢者 2,500 名(回収率 93 %)のうち、 1994 年と 1997 年の2回の調査が行われた対象について、同様の検討を行った。現在のQOLと相関が高かったライフスタイル変化は生きがいあり、サッサと歩く、隣近所と話す、気分転換は容易、力仕事、こまめに体動かすなどで、ライフスタイル改善と伴にQOL改善例も認められた。
?秋田県N村の高齢者 700 名(回収率 90 %)を対象に、2回の調査間の健康習慣得点の変化との関連を検討した。男性では、どの指標とも関連がみられなかったが、女性では、活動能力の総得点、手段的自立、知的能動性において有有意な関連が示された。つまり、健康習慣が増すと、社会的役割を除く手段的自立、知的能動性の活動水準は増加することを意味している。
?新潟県S町の高齢者 2,800 名のうち平成2年に生活習慣のアンケ-トを行い、約6年追跡した1,073 名を対象として生死に関連する生活習慣について検討した。
単変量解析と多変量解析でコホ-ト開始時の生活習慣を比較した結果、男では年齢、治療中の疾患の有無、生きがいの有無、コ-ヒ-、歩行時間、よく食べる食品数の関連が、女では睡眠時間、年齢、日本茶の関与が示唆された。
?茨城県T市の高齢者女性、 52 名についてQOL質問表と身体機能(上腕屈伸力、8の字歩行等)との相関関係を検討した。筋力や持久力を示す身体機能は「健康活動状態」とは有意の相関を示し、その中の「生活活動力」とは 0.26 ~ 0.32 の相関を示した。
?愛知県O町の高齢者 1,400 名(回収率 77 %)を対象に、住民の利用率が極めて高い(年間延べ 18,350 人)老人福祉センタ-のQOLに対する影響を断面的に検討した。仕事のない者で比較した場合、徒歩圏内に居住する者は徒歩圏外に比べ、人的なサポ-トが良好で、人的サポ-トに関する満足度も高い傾向があった。また、実際の利用者では、徒歩圏外の非利用者に比べ、運動習慣や家族、隣近所との会話、健康によいことを積極的に実践するなど積極的な生活態度がみられ、現在の生活に満足している者の割合も高かった。
?東京都の約 1,500 名の高齢者について「住みよいまち」の要因を分析し、1「住居に満足」、2「区市町の事業に満足」、3「性」、4「現在の生活に満足」、5「気分よく過ごせる」、6「近くに公園がある」が有意に関与していた。年齢・性による要因の差も検討した。男女、 75 歳以上・未満で4グル-プにわけて検討すると、ほとんどどのグル-プにも共通している要因は「気分よくすごせる」と「住居に満足」であった。
高齢者のQOLの指標の改善に影響する要因として生活習慣の改善や生活環境の改善があげられた。これらの結果は生活習慣や生活環境の改善がQOLを向上させる可能性を示している。また、特定のQOLの指標改善にハ-ド、ソフト、マンパワ-にわたるいくつかの要因が関与していた事は、それらの要因を個別に適用する事で個人のプロフィ-ルに合わせた対応ができる可能性も出てきた。
高齢者の生命予後についても過去のQOLの個別項目や生活習慣が関与していた。この事は生命予後ともQOL及びそれに関連する要因が深く関与する事を示し、QOLの向上が生命予後の改善に寄与する可能性を示した。
結論
高齢者のQOL向上に資する具体的なアプロ-チを模索することを目的とし、各班員のフィ-ルドのデ-タを主に縦断的(時に断面的)に検討した。
1.健康活動状態の生活活動力の変化は、60 歳代では社会環境、生活習慣のいずれの項目とも相関関係はなかったが、 70 歳以上では身体活動、精神的・社会的活動の変化と有意な正相関を示した。
2.主観的満足度の自己実現の変化とは男の 70 歳以上を除いて、生活のゆとりと精神的・社会的活動の変化が正相関の傾向を示し、男の 60 歳代を除いて身体活動が正相関する傾向を示した。
3.筋力や持久力を示す身体機能は「健康活動状態」とは有意の相関を示した。
4.有効に利用される高齢者福祉センタ-は地域住民の生活活動力の向上と人的サポ-トの確保に寄与する可能性がある。
5.高齢者にとって「住みよいまち」の要因は、「住居に満足」、「区市町の事業に満足」、「性」、「現在の生活に満足」、「気分よく過ごせる」、「近くに公園がある」があげられた。
特定のQOLの指標改善にハ-ド、ソフト、マンパワ-にわたるいくつかの要因が関与していた事は、それらの要因を個別に適用する事で個人のプロフィ-ルに合わせた対応ができる可能性がある。

公開日・更新日

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